在宅ケア学 第1巻 在宅ケア学の基本的考え方

出版社: ワールドプランニング
著者:
発行日: 2015-07-30
分野: 医療技術  >  介護/福祉
ISBN: 9784863510944
シリーズ: 在宅ケア学
電子書籍版: 2015-07-30 (第1版第1刷)
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目次

  • 在宅ケア学 第1巻 在宅ケア学の基本的考え方

    ―目次―

    第1章 在宅ケアの役割と特徴
    第2章 在宅ケアの対象者
    第3章 在宅ケアの基本原則
    第4章 在宅ケアの展開方法
    第5章 在宅ケアのアプローチの次元
    第6章 在宅ケアに必要な共通の視点;ICFの考え方
    第7章 在宅ケアの事例展開と多職種連携ケア
    第8章 在宅ケアと災害支援
    第9章 在宅ケアの評価・ケアの質保証と質管理
    第10章 在宅ケアの倫理
    第11章 在宅ケアとは;在宅ケアの過去・現在・未来
    巻末付録:在宅ケアサービスを提供する専門職種,専門用語

この書籍の参考文献

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第1章 在宅ケアの役割と特徴

P.3 掲載の参考文献
1) 総務省統計局:人口推計 (http://www.stat.go.jp/data/jinsui/new.htm, 2014.12.10).
2) 国立社会保障・人口問題研究所:日本の将来推計人口(平成24年1月推計)(http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/newest04/con2h.html, 2014.12.10).
3) エリクソン EH, エリクソン JM:ライフサイクルその完結. (村瀬孝雄, 近藤邦夫訳) 増補版, みすず書房, 東京 (2001).
4) 厚生労働省終末期医療のあり方に関する懇談会:「終末期医療に関する調査」結果について (http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/zaitaku/dl/07.pdf, 2014.12.10).
5) 国連:世界人権宣言 (http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/udhr/, 2014.12.10).
6) 厚生労働省:今後5か年間の高齢者保健福祉施策の方向-ゴールドプラン21-(http://www1.mhlw.go.jp/houdou/1112/h1221-2_17.html, 2014.12.10).
7) 厚生労働省:医療施設調査 (http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001102730, 2014.12.10).
8) 厚生労働省:障害者の就労支援対策の状況 (http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/service/shurou.html, 2014.12.10).
9) WHO Western Pacific Region:Programmes and special initiatives, People at the Center of Care Initiative (http://www.wpro.who.int/health_services/people_at_the_centre_of_care/en/index.html, 2014.12.10).
10) NHS:Shared decision making (http://sdm.rightcare.nhs.uk/index.php/shared-decision-making/, 2014.12.10).
11) WHO:オタワ憲章 (http://www.who.int/healthpromotion/conferences/previous/ottawa/en/index.html, 2014.12.10).
12) Robbins SP (高木晴夫監訳):新版組織行動のマネジメント. ダイヤモンド社, 東京 (2009).
13) Drinka TJK, Clark PG:Health Care Teamwork. Auburn House, CT (2000).
14) 中央社会保険医療協議会:地域連携パスとは (http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/10/dl/s1031-5e.pdf, 2014.12.10).
15) 厚生労働省:全国で行われている医療連携の事例について (http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/10/s1024-8c.html, 2014.12.10).
厚生労働統計協会編:国民の福祉と介護の動向 2013/2014. 厚生の指標 増刊, 60(10) (2013).
厚生省健康政策局計画課監:ふみしめて50年保健婦活動の歴史. 日本公衆衛生協会, 東京 (1993).
ミネルヴァ書房編集部:社会福祉小六法. 平成26年版, ミネルヴァ書房, 京都 (2014).
佐藤弘樹, 大木栄一, 堀田聡子:ヘルパーの能力管理と雇用管理. 21-23, 勁草書房, 東京 (2006).

第3章 在宅ケアの基本原則

P.43 掲載の参考文献
1) World Health Organization, Western Pacific Region:People-centered health care:technical papers (http://www.wpro.who.int/health_services/people_at_the_centre_of_care/documents/PCItechPapers20Aug2008.pdf, 2012.11.10).
2) De Maeseneer J, van Weel C, Daeren L, et al.:From "patient" to "person" to people:the need for integrated, people-centered healthcare. The International Journal of Person Centered Medicine, 2(3):601-614 (2012).
3) World Health Organization:The World Health Report 2008:Primary health care, now more than ever (http://www.who.int/whr/2008/en/, 2013.11.10).
4) 世界保健機関, 東南アジア西太平洋地域:ひと中心のヘルスケア, こころとからだひとと体制の調和 (http://www.wpro.who.int/health_services/people_at_the_centre_of_care/documents/JPN-PCIbook.pdf, 2012.11.10).
5) World Health Organization, Western Pacific Region:People-centered health care:a policy framework (http://www.wpro.who.int/health_services/people_at_the_centre_of_care/documents/ENG-PCIPolicyFramework.pdf, 2012.11.10).
6) 加瀬裕子:自己決定. (日本在宅ケア学会監) 在宅ケア事典, 32-33, 中央法規出版, 東京 (2007).
7) バイスティックFP (尾崎新, 福田俊子, 原田和幸訳):ケースワークの原則;援助関係を形成する技法. 26-30, 誠信書房, 東京 (2006).
8) 岡田まり:自己決定. (黒木保博, 山辺朗子, 倉石哲也編) ソーシャルワーク, 102-103, 中央法規出版, 東京 (2002).
9) 中山和宏, 岩本貴:患者中心の意思決定支援;納得して決めるためのケア. 11-42, 中央法規出版, 東京 (2012).
10) 鈴木和子, 渡辺裕子:家族看護学;理論と実践. 第3版, 141-146, 日本看護協会出版会, 東京 (2006).
11) Thompson LE, Melia KM, Boyd KM, et al.:Nursing ethics. 5th ed., 322-323, Elsevier, Philadelphia (2006).
12) Miller CA:Nursing for wellness in older adults. 148-149, Lippincott Williams & Wilkins, Philadelphia (2009).
13) 木下由美子:エッセンシャル在宅看護学. 111-112, 医歯薬出版, 東京 (2007).
14) 石川雅彦:在宅ケアにおける医療安全. 訪問看護と介護, 15(6):438-442 (2010).
15) 長江弘子:医療事故. (日本在宅ケア学会監) 在宅ケア事典, 262-263, 中央法規出版, 東京 (2007).
16) 厚生労働省リスクマネージメントスタンダードマニュアル作成委員会:リスクマネジメントマニュアル作成指針 (http://www1.mhlw.go.jp/topics/index.html#hokeniry, 2013.11.15).
17) 宮崎和加子:在宅ケアリスクマネジメントマニュアル. 9-52, 日本看護協会出版社, 東京 (2012).
18) 清崎由美子, 島田珠美, 小山剛:在宅看護における安全性の確保. 在宅看護論, 第4版, 102-119, 医学書院, 東京 (2013).
19) 石川雅彦:RCA根本原因分析法実践マニュアル;再発防止と医療安全教育への活用. 第2版, 医学書院, 東京 (2012).
20) 柴尾慶次:リスクマネジメント. (日本在宅ケア学会監) 在宅ケア事典, 494-495, 中央法規出版, 東京 (2007).
21) 小林寛伊編:在宅ケアと感染制御. 16-26, メヂカルフレンド社, 東京 (2005).
22) 岡田忍:感染予防. (石垣和子, 上野まり編)在宅看護論;自分らしい生活の継続を目指して. 314-320, 南江堂, 東京 (2012).
23) 日本ICHG研究会:感染予防対策の基本在宅ケア感染予防対策マニュアル. 改訂版, 21, 日本プランニングセンター, 千葉 (2005).
24) 中島由美子:みんなでつくった私たちの「感染症マニュアル」;在宅でどこまでやるか? どこまでやれるか. 訪問看護と介護, 15(10):772-779 (2010).
25) 高木宏明:地域ケアにおける感染対策;在宅ケア施設ケア統一マニュアル. 第2版, 2-21, 医歯薬出版, 東京 (2005).
26) 八木亜紀子:相談援助職の記録の書き方;短時間で適切な内容を表現するテクニック. 10-58, 中央法規, 東京 (2012).
27) 原礼子:在宅看護での看護過程の特徴. (木下由美子編) 在宅看護論, 第5版, 113-129, 医歯薬出版, 東京 (2006).
28) 是枝祥子, 内田千惠子, NPO法人東京都介護福祉士会:介護が見える評価ができる介護職のための記録の書き方. 改訂版, 看護の科学社, 東京 (2012).
29) NPO法人Uビジョン研究所:介護記録の書き方, 読み方, 活かし方;記録のケアの質につなげるために. 中央法規出版, 東京 (2009).
30) 田中尚輝監, 柳本文貴, 鈴木順子著:イラストでわかる介護記録の書き方. 第2版, 成美堂出版, 東京 (2013).
31) 川上千英子:フォーカスチャーティング活用術;説明・共有・証明できる看護実践の記録. 改訂4版, メディカ出版, 大阪 (2008).
P.69 掲載の参考文献
1) Rapp CA, Goscha RJ:The strengths model:A recovery-oriented approach to mental health services. 3rd ed., 51-64, Oxford Press, New York (2012).
2) Greene VL, Monahan DJ:The effect of a support and education program on stress and burden among family caregivers to frail elderly persons. The Gerontologist, 4:472-477 (1989).
Brun C, Rapp CA:Strength-based case management:Individuals' perspectives on strengths and case manager relationship. Social Work, 45(3):278-288 (2001).
Dubois B, Miley KK:Social work:An empowering profession. 7th ed., Pearson Education, Inc., Boston (2011).
Hepworth DH, Rooney RH, Rooney GD, et al.:Direct social work practice:Theory and skills. 7th ed., Thomson Brooks/Cole, Belmont, CA (2006).
Rapp CA, Goscha RJ:The strengths model:Case management with people with psychiatric disabilities. 2nd ed., Oxford Press, New York (2006)
Saleebey D:Professions in crisis:The estrangement of knowing and doing. Social Casework, 70:556-563 (1989).

第4章 在宅ケアの展開方法

P.83 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会編:国民の福祉と介護の動向 2013/2014. 厚生の指標 増刊, 60(10):148 (2013).
2) 厚生労働省:介護予防・日常生活支援総合事業について(イメージ)(http://www.tokuteikyo.jp/images/register/news0644_2.pdf, 2014.12.10).
3) 厚生統計協会編:国民の福祉の動向. 厚生の指標 増刊, 56(12):12 (2009).
4) 日本看護協会訪問看護検討委員会編:看護職が行う在宅ケアマネジメント. 10, 日本看護協会出版会, 東京 (1996).
5) 櫻井尚子, 渡部月子, 臺有桂編:ナーシング・グラフィカ在宅看護論;地域療養を支えるケア. 第4版, 122, メディカ出版, 大阪 (2014).
6) 櫻井尚子著, 臺有桂, 石田千絵, 山下留理子編:ナーシング・グラフィカ在宅看護論;地域療養を支えるケア. 第5版, 159, メディカ出版, 大阪 (2015).
P.94 掲載の参考文献
1) 坂口幸弘:死別後の悲嘆とグリーフケアの必要性. 消化器・がん・内視鏡ケア, 11(4):51-56 (2006).
2) 小野若菜子:訪問看護ステーションにおける家族介護者へのグリーフケアの実施に関する全国調査. 日本在宅ケア学会誌, 14(2):58-65 (2011).
3) 小野若菜子:家族介護者に対して訪問看護師が行うグリーフケアとアウトカムの構成概念の検討. 日本看護科学会誌, 31(1):25-35 (2011).

第5章 在宅ケアのアプローチの次元

P.111 掲載の参考文献
Forte JA:Skills for Using Theory in Social Work:32 lessons for evidence-informed practice. Routledge, London (2014).
Hepworth DH, Rooney RH, Rooney GD, et al.:Direct social work practice:Theory and skills. 7th ed., Thomson Brooks/Cole, Belmont, CA (2006).
Locke B, Garrison R, Winship J:Generalist social work practice:Context, story, and partnerships. Brooks/Cole Publishing Company, Pacific Grove, CA (1998).
Sheafor BW, Horejsi CR:Techniques and guidelines for social work practice. 9th ed., Pearson Education, Inc, Boston (2012).

第6章 在宅ケアに必要な共通の視点 - ICFの考え方 -

P.119 掲載の参考文献
河野勝行:WHOの新「国際障害分類」を読む. 文理閣, 京都 (2006).
厚生労働省統計情報部編:生活機能分類の活用に向けて. 厚生統計協会 (2007).
厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部:国際生活機能分類;国際障害分類改訂版(ICF) (2002).
諏訪さゆり:ICFの視点を活かしたケアプラン実践ガイド. 日総研出版, 東京 (2007).
上田敏:ICF(国際生活機能分類)の理解と活用. 萌文社, 東京 (2005).

第7章 在宅ケアの事例展開と多職種連携ケア

P.129 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会倫理委員会:超重症心身障害児の医療的ケアの現状と問題点;全国8府県のアンケート調査. 日本小児科学会雑誌, 112:94-101 (2008).
2) 川又協子, 中澤真由美, 石原道子:小児訪問看護の現状. 小児内科, 45(7):1295-1298 (2013).
3) 東京都立墨東病院編:NICU入院時支援コーディネーターハンドブック. 東京都保健福祉局 (2012).
P.132 掲載の参考文献
1) 岩本喜久子:小児在宅ホスピスの果たす役割とグリーフ教育の重要性;米, 豪, 英国比較報告と今後の課題. 『在宅医療助成勇美記念財団』報告書 (2008).
2) 加藤陽子:小児緩和医療の基本概念. 小児科診療, 7(17):1117-1123 (2012).
3) 加部一彦:終末期における意思決定;子どもの最善の利益を目指して. 小児科診療, 7(17):1255-1260 (2012).
P.137 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:がん対策推進基本計画の概要 (http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/gan_keikaku01.pdf, 2013.12.24).
2) 福井小紀子:がん対策推進基本計画見直しと診療報酬・介護報酬改定の全体像. 緩和ケア, 23(2):104-107 (2013).
3) 福井小紀子, 田中千賀子:在宅で療養するがん患者の家族のための事前説明ブックレット第15回;看取りのケア法(2). 訪問看護と介護, 12(12):1041 (2007).
P.146 掲載の参考文献
1) 大竹まり子, 進藤真由美, 森鍵祐子, ほか:医療処置のある患者の在宅移行の課題;病棟看護職に求められる退院支援. 山形県公衆衛生学会講演集, 36:59-60 (2010).
2) 岩崎充孝:スーパー図解・診療報酬のしくみと基本平成24年度改定対応版;5分でわかる, 保険診療&看護に役立つポイント120. 180-202, メディカ出版, 大阪 (2012).
3) 日本看護協会:平成24年度版診療報酬・介護報酬改定概要+Q&A. 48-52, 日本看護協会出版会, 東京 (2012).
4) 樋口キエ子, 丸井英二, 田城孝雄:重度要介護者の家族介護者が医療処置になれる過程で体験する出来事の意味. 日本家族看護学会誌, 13(1):29-36 (2007).
5) 厚生労働省:介護職員等による喀痰吸引等の実施のための制度について (http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/tannokyuuin/dl/1-1-1.pdf, 2013.12.2).
P.149 掲載の参考文献
嶋森好子:医療安全研修マニュアル;小規模医療機関を中心に. じほう, 東京 (2011).
日本在宅医学会テキスト編集委員会:在宅医学. メディカルレビュー社, 大阪 (2008).
P.153 掲載の参考文献
長谷川幹:主体性をひきだすリハビリテーション. 日本医事新報社 (2009).
P.157 掲載の参考文献
1) 下田信明:作業療法士による訪問リハビリテーション・サービスの実際. 作業療法, 14:235-240 (1995).
P.161 掲載の参考文献
1) 伊藤正男, 井村裕夫, 高久史麿編:医学書院医学大辞典. 第2版, 医学書院, 東京 (2009).
2) 門脇豊子, ほか編:看護法令要覧 平成25年版, 731-734, 日本看護協会出版会, 東京 (2013).
3) 高崎絹子, 谷口好美, 佐々木明子, ほか:"老人虐待"の予防と支援;高齢者・家族・支え手を結ぶ. 63, 日本看護協会出版会, 東京 (1998).
4) 厚生労働省:市町村・都道府県における高齢者虐待への対応と養護者支援について(http://www.mhlw.go.jp/shingi/2006/08/dl/s0801-3k02.pdf, 2015.1.9).
5) 小野ミツ, 高崎絹子, 佐々木明子, ほか:都市部と郡部における在宅要介護高齢者虐待の比較検討. 高齢者のケアと行動科学, (2):53-60 (2007).
6) 佐々木明子, 高崎絹子, 小野ミツ, ほか:高齢者の虐待と支援に関する研究 (2). 保健婦雑誌, 53(5):383-391 (1997).
P.165 掲載の参考文献
1) 厚生労働省老健局高齢者支援局認知症・虐待防止対策推進室:平成24年度高齢者虐待の防止, 高齢者の養護者に対する支援等に関する法律に基づく対応状況等に関する調査結果 平成25年12月26日 (http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/boushi/index.html, 2015.1.7).
2) 厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部障害福祉課地域生活支援推進室:平成25年度「障害者虐待の防止, 障害者の養護者に対する支援等に関する法律」に基づく対応状況等に関する調査結果報告書 平成26年11月 (http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000065128.html, 2015.1.7).
P.172 掲載の参考文献
厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課:第1回 精神障害者に対する医療の提供を確保するための指針等に関する検討会 平成25年7月26日 資料3 (http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000037jdi.../2r98520000037jxk.pdf, 2013.8.1).
萱間真美:ストレングスモデルを習いに出かける (第2回) リカバリー, エンパワメント, ストレングスモデルの関連. 精神看護, 16(6):68-71 (2013).
萱間真美:障害者対策総合研究事業 (精神障害分野) アウトリーチ(訪問支援)に関する研究. 平成23年度厚生労働科学研究費補助金, 56-81 (2011).
P.176 掲載の参考文献
1) 黒田輝政, 井上千津子, 加瀬裕子, ほか:高齢者ケアはチームで;チームアプローチのつくり方・進め方. ミネルヴァ書房, 京都 (1994).
P.180 掲載の参考文献
1) 亀井智子, 小見光子, 神山裕美, ほか:在宅高齢者と家族へのチームアプローチを支える「在宅ケア連携ノート」の開発と評価. 聖路加看護大学紀要, 28:50-61 (2002).

第8章 在宅ケアと災害支援

P.187 掲載の参考文献
小西かおる:在宅重症療養患者にかかる緊急・災害時の支援体制の構築に関する研究. 厚生労働科学研究費補助金 健康安全・危機管理対策総合研究事業 平成20年度総括研究報告書 (2009).

第9章 在宅ケアの評価・ケアの質保証と質管理

P.197 掲載の参考文献
1) Donabedian A:The Methods and Findings of Quality Assessment and Monitoring:An Illustrated Analysis. Vol. 3, 528, Health Administration Press (1985).
2) Donabedian A:The role of outcomes in quality assessment and assurance. QRB Quality Review Bulletin, 18(11):356-360 (1992).
3) Shaughnessy PW:Outcome-based Quality Improvement:A Manual for Home Care Agencies on how to Use Outcomes, National Association for Home Care, U.S. (1995).
4) Shaughnessy PW, Crisler KS, Schlenker RE:Outcome-based quality improvement in home health care:the OASIS indicators. Qual Manag Health Care, 7(1):58-67 (1998).
5) Shaughnessy PW, Hittle DF, Crisler KS, et al.:Improving patient outcomes of home health care:findings from two demonstration trials of outcome-based quality improvement. Journal Of The American Geriatrics Society, 50(8):1354-1364 (2002).
6) 島内節, 友安直子, 内田陽子編:在宅ケア;アウトカム評価と質改善の方法, 16, 67, 医学書院, 東京 (2002).
7) 島内節, 清水洋子, 友安直子, ほか:在宅の利用者アウトカムに影響するケア項目と実施度. 日本地域看護学会誌, 4(1):26-33 (2002).
8) 島内節, 友安直子, 内田陽子編:在宅ケア;アウトカム評価と質改善の方法. 26, 医学書院, 東京 (2002).
9) 島内節, 内田陽子, 成順月, ほか:地域在住軽度要介護高齢者の自立を目指す 16 タスク自立促進プログラムの効果. インターナショナルNursing Care Research, 12(3):11-19 (2013).

第10章 在宅ケアの倫理

P.207 掲載の参考文献
1) Foucault M:Historie de la Sexualite. 2, Gallimard, Paris, 1984 (田村俶訳:性の歴史 II, 137, 新潮社, 1986).
2) Foucault M:Historie de la Sexualite. 2, Paris:Gallimard, 1984 (田村俶訳:性の歴史 II, 139-140, 新潮社, 1986).
3) Heidegger M:Sein und Zeit, Tubingen. s199, Max Niemeyer Verlag, 1927 (桑木務訳:存在と時間 中, 140, 岩波文庫, 1960).
TL ビーチャム, JF チルドレス (永安幸正, 立木教夫訳):生命医学倫理. 成文堂, 東京 (1997).
赤林朗編:入門・医療倫理 I. 勁草書房, 東京 (2005).
赤林朗編:入門・医療倫理 II. 勁草書房, 東京 (2007).
浜渦辰二, 高脇美保子編:シリーズ生命倫理学 第14巻 看護倫理, 丸善出版, 東京 (2012).

巻末付録 在宅ケアサービスを提供する専門職種, 専門用語 - 各専門職の役割, ケアサービスの場と内容 -

P.241 掲載の参考文献
介護支援専門員テキスト編集委員会:第1巻 介護保険制度と介護支援, 六訂 介護支援専門員基本テキスト. 一般財団法人長寿社会開発センター, 東京 (2012).

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