看護師のための地域看護学

出版社: ピラールプレス
著者:
発行日: 2016-04-30
分野: 看護学  >  臨床/成人/老人
ISBN: 9784861941504
電子書籍版: 2016-04-30 (第1版第1刷)
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商品紹介

本書は保健師コースを選択しない看護学生や新人看護師を対象に,地域看護活動に対応できるよう最新の法律や制度を取り入れ,図表を多く用いながら,地域看護について理解しやすいようコンパクトにまとめました.

目次

  • 表紙
  • はじめに
  • CONTENTS
  • [第1部] 地域看護学概論
  • 第1章 地域看護学の概念
  • 1. 地域看護とは
  • 2. 健康の捉え方の変遷
  • 3. 地域看護活動の場と対象
  • 4. 地域看護学と公衆衛生看護学
  • 第2章 地域看護の歴史
  • 1. 訪問看護の芽生え
  • 2. さまざまな地域看護婦の誕生と活躍
  • 3. 戦後の地域看護政策
  • 4. 地域看護の台頭
  • 5. 保健師教育の変化と課題
  • 第3章 社会環境の変化と健康への影響
  • 1. 社会情勢の変遷
  • 2. 健康に影響する生活環境と社会要因
  • 第4章 地域保健医療福祉行政と活動に関する法律
  • A 地域保健医療福祉の関係法親
  • 1. 保健・予防に関する法規
  • 2. 医療や薬剤に関する法規
  • 3. 労働に関する法規
  • 4. 生活・経済に関する法規
  • B 地域看護業務と法律
  • 1. 看護職業務と関連法規
  • 2. 看護師などの法的権利と義務
  • 3. 訪問看護業務の範囲と看護職が守るべき義務
  • 4. 在宅ケアを支える専門職の業務範囲
  • 5. ケアに関連する事故や安全対策、個人情報の漏洩を防ぐ
  • 第5章 地域看護活動に必要な理論
  • A プライマリヘルスケアとヘルスプロモーション
  • 1. プライマリヘルスケア
  • 2. ヘルスプロモーション
  • B 保健行動と行動変容理論
  • 1. 保健行動
  • 2. 行動変容理論
  • C 家族看護論
  • 1. 家族の動向
  • 2. 家族のとらえかた
  • 3. 家族看護とその諸理論
  • 4. 家族看護
  • D ケアマネジメント
  • 1. ケアマネジメントの展開
  • [第2部] 地域看護活動の場と特性
  • 第1章 行政機関における地域看護活動
  • 1. 都道府県における地域看護活動
  • 2. 市町村保健センターにおける保健師の活動
  • 第2章 病院・在宅における地域看護活動
  • 1. 病院における地域看護活動
  • 2. 在宅における看護活動
  • 第3章 学校における地域看護活動
  • 1. 地域看護と学校保健
  • 2. 学齢期の健康の現状
  • 3. 学校保健の業務
  • 4. 学校保健における養護教諭の活動
  • 5. 障がい児のための教育 ( 特別支援教育 )
  • 第4章 産業における地域看護活動
  • 1. 産業保健の目的と特徴
  • 2. 産業看護の目的と特徴
  • 3. 産業保健の現状
  • 4. 産業保健における産業看護活動
  • 5. 産業保健と地域看護の連携
  • [第3部] 地域看護活動の展開
  • 第1章 技術・技法
  • A 家庭訪問
  • 1. 家庭訪問・訪問指導とは
  • 2. 家庭訪問・訪問指導の目的と対象
  • 3. 家庭訪問・訪問指導の進め方
  • B 健康相談・健康診査
  • 1. 健康相談・健康診査の目的と対象
  • 2. 健康相談の進め方
  • C 健康教育
  • 1. 健康教育とは
  • 2. 健康教育の目的と対象
  • 3. 健康教育の進め方
  • 4. 健康教育の評価
  • 5. 健康教育の実際
  • D 地域活動論 ( 地域診断・活動の展開 )
  • 1. 地域診断とは
  • 2. 地域診断と地域保健活動の展開
  • 3. 地域保健活動計画
  • E グループ支援・組織化
  • 1. グループ支援
  • 2. 地域の健康づくり推進のための地区組織育成活動
  • 3. グループ育成と地域ケアシステムづくり
  • 第2章 対象別保健活動
  • A 母子保健活動
  • 1. 母子保健活動の変遷
  • 2. 母子保健対策
  • 3. 母子保健活動の実際
  • B 成人保健活動
  • 1. 成人保健施策~生涯を通じた健康づくり~
  • 2. 生活習慣病予防対策の概要
  • 3. 成人保健活動の実際
  • C 高齢者保健活動
  • 1. 高齢者保健対策
  • 2. 介護保険制度
  • 3. 高齢者保健活動の実際
  • D 難病保健活動
  • 1. 難病保健対策
  • 2. 難病保健活動の実際
  • E 精神保健活動
  • 1. 精神保健医療福祉の変遷
  • 2. 精神保健医療福祉対策
  • 3. 地域精神保健活動の実際
  • F 障害者 ( 児 ) 保健活動
  • 1. 障害者 ( 児 ) 保健対策
  • 2. 障害者保健活動の実際
  • G 感染症対策
  • 1. 感染症法による対策
  • 2. 在宅における感染症対策
  • 第3章 災害看護活動
  • 1. 災害の定義と災害看護の目的
  • 2. 災害看護の制度とシステム
  • 3. 準備期の災害予防対策と看護職の活動
  • 4. 対応期の災害応急対策と看護職の活動
  • 5. 回復期の災害復旧・復興対策と看護職の活動
  • 6. 大震災と看護職の活動
  • 7. 放射能汚染と看護職の活動
  • 第4章 国際看護活動
  • 1. 国際看護・保健活動の意義と必要性
  • 2. 保健医療分野に関連する国際機関と国際動向
  • 3. 日本の国際協力の仕組みと国際看護活動の現状
  • 索引
  • 執筆者一覧
  • 奥付

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この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

[第1部] 地域看護学概論

P.14 掲載の参考文献
1) 津村智恵子 : 地域看護の概念. 三訂地域看護学, 中央法規, 2008, p2-8.
1) 松下祥子 (河原加代子編) : 在宅看護過程の展開方法. 系統看護学講座 統合分野 在宅看護論, 医学書院, 2009, p70-92.
2) 奥山則子 (奥山則子編) : 地域看護とは. 標準保健師講座・1地域看護学概論, 医学書院, 2004, p2-6.
2) 厚生労働省 : 看護教育の内容と方法に関する検討会第一次報告書2010. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000001310q-att/2r9852000001316e.pdf
3) 厚生労働統計協会 : 「国民衛生の動向2015/2016」. 62 (9). 2015, p194.
P.19 掲載の参考文献
● 日本看護協会保健婦会 : 保健師業務要覧1960, p3-9.
● 財団法人厚生問題研究会 : 厚生省50年史 (資料篇). 1988.
● 渡辺裕子 : 在宅看護概論 (概論編1). 日本看護協会出版会, 2007, p4-6.
● 健康保険組合連合会 : 健康保険組合保健婦活動指針. 改訂第2版, 1981.
● 名古屋市衛生局保健予防課 : 保健婦活動50年史. 1983.
P.24 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016.1. 62 (9), p50.
2) 厚生労働省編 : 「平成27年版厚生労働白書」, p4.
3) 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016.1. 62 (9), p60.
4) 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016.1. 62 (9), p51.
5) 厚生労働省編 : 「平成23年版厚生労働白書」, p24.
6) 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016.1. 62 (9), p66.
7) 総務省統計局「労働力調査 (平成27年10月分) 」http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/index.htm
8) 厚生労働省編 : 「平成23年版厚生労働白書」, p5.
9) 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016.1. 62 (9), pl41.
10) 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016.1. 62 (9), p146.
11) 厚生労働省編 : 「平成23年版厚生労働白書」, p16.
P.31 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 「国民衛生の動向2015/2016」. 62 (9) : 2015, p32-49.
2) 厚生労働統計協会 : 保健対策「国民衛生の動向2015/2016」. 62 (9) : 2015, p110-139.
● 奥山則子 (眞舩拓子・杉本正子・丸山美知子・西田厚子編) : 地域保健・医療・福祉と法律. 看護師教育のための地域看護概説, ヌーヴェルヒロカワ, 2011, p20-30.
● 藤内修二 : 保健医療福祉論. 標準保健師講座 別巻1, 医学書院, 2012, p46-51.
● 森山幹雄 : 保健衛生法. 系統看護学講座 専門基礎分野 健康支援と社会保障制度〔4〕 看護関係法令, 医学書院, 2011, p116-154.
P.40 掲載の参考文献
● 看護行政研究会編 : 「看護六法平成27年版」, 新日本法規出版, 2015.
● 井部俊子, 中西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版, 第7巻看護制度・政策論. 日本看護協会出版会, 2012.
● ミネルヴァ書房編集部 : 社会福祉小六法 2015, ミネルヴァ書房, 2015.
● 保健師助産師看護師法60年史編纂委員会編 : 保健師助産師看護師法60年史-看護行政のあゆみと看護の発展. 日本看護協会出版会, 2009, p52-75.
● 津村智惠子, 上野昌江編 : 公衆衛生看護学. 中央法規出版, 2012, p89-93.
● 川村佐和子 : 地域における特定行為の意義,訪問看護と介護, 20 (6), 2015, p456-460.
● 文部科学省HP : 「保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部を改正する省令案新旧対照条文」http://wwwmext.go.jp/a--menu/koutou/kango/_icsFiles/afieldfile/2011/05/20/1305957_1.pdf
● 厚生労働省HP : 「チーム医療の推進について (チーム医療の推進に関する検討会報告書)」http://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/03/dl/s319-9a.pdf
● 厚生労働統計協会編集 : 国民衛生の動向・厚生の指標 62 (9), 厚生労働統計協会, 2015.
● 厚生労働省HP : 「喀痰吸引等の制度について」http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/tannokyuuin/index.html
● 日本看護協会HP : 「医療安全情報」https://www.nurse.or.jp/nursing/practice/anzen/index.html#p3
● 日本看護協会HP : 「保健・医療における災害支援に関する要望」http://www.nurse.or.jp/up_pdf/20120622152659_f.pdf
● 日本看護協会HP : 看護倫理「看護職が書くプログの光と影-秘密保持義務の視座から」http://www.nurse.orjp/rinri/basis/topics/blog.html
P.48 掲載の参考文献
● 大西和子, 櫻井しのぶ編 : 成人看護学ヘルスプロモーション. ヌーベルヒロカワ発行, 2006.
● 島内憲夫訳 : 21世紀の健康戦略3ヘルスプロモーション-戦略・活動・研究政策垣内出版, 1992.
● 福田, 吉治等監修 : 一目でわかるヘルスプロモーション : 理論と実践ガイドブック. 2008. http://www.niph.go.jp/soshiki/ekigaku/hitomedewakaru.pdf (2012年10月1日取得)
● 津村千恵子編 : 三訂地域看護学, 中央法規 2008.
● WHO : HealthPromotion, http://www.who.int/healthpromotion/en/ (2012年10月1日取得)
● WHO : Milestones in Health Promotion Statements from Global Conferences, http://www.who.int/healthpromotion/Milestones_Health_Promotion_05022010.pdf (2012年10月1日取得)
● WHO : アルマ・アタ宣言全文 http://www.who.int/publications/almaata_declaration_en.pdf, (2012年10月1日取得)
● 日本ヘルスプロモーション学会ホームページ, http://www.jshp.net/ (2012年10月1日取得)
● Angela Scriven : Health Promoting Practice The Contribution of Nurses and Allied Health Professionals, Palgrave Macmillan, New York, 2005.
● Gail A. Harkness : Community and Public Health Nursing Evidence for Practice, Wolter Kluwer Health, 2012.
P.59 掲載の参考文献
● 土井由利子, 渡邉正樹, 畑栄一 : 畑栄一, 土井由利子編集 : 理論編. 行動科学-健康づくりのための理論と応用, 南江堂, 2003, p1-46.
● 宗像恒次 : 最新行動科学からみた健康と病気, メヂカルフレンド社, 2009, p94.
● 祐宗省三, 野原広太郎, 柏木恵子, 春木豊 : 社会的学習理論, 金子書房, 1985, p215
● 神馬征峰 : 健康教育理論・モデル. 地域看護技術, 医学書院 2007, p21-32.
P.69 掲載の参考文献
1) 総務省統計局 : グラフでみる我が国の人口・世帯. 2010, 国勢調査, p6. http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2010/pdf/gurahude.pdf#page=16
2) 総務省 : 平成22年国勢調査. 人口等基本集計結果, 結果の概要, p30. http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2010/kihon1/pdf/gaiyoul.pdf
3) 新村出編 : 広辞苑第6版, 岩波書店, 2008, p536.
4) 新村出編 : 広辞苑第6版, 岩波書店, 2008, p1230.
5) 新村出編 : 広辞苑第6版, 岩波書店, 2008, p2854.
6) 鈴木和子・渡辺裕子著 : 家族看護学 理論と実践 第4版, 日本看護協会出版会, 2012年, p13.
● 野嶋佐由美監修・中野綾美編集 : 家族エンパワーメントをもたらす看護実践へるす出版, 2005, p85-93, 104-117.
● 鈴木和子・渡辺裕子著 : 家族看護学, 理論と実践. 第4版, 日本看護協会出版会, 2012, p12-25, 46-60.
● 法橋尚宏編著 : 新しい家族看護学, 理論・実践・研究メヂカルフレンド社, 2010, p61-79.
P.71 掲載の参考文献
1) 竹内孝仁, 白澤政和, 橋本泰子監修 : ケアマネジメント講座, 第2巻, ケアマネジメントの実践と展開. 中央法規出版, 2000.
2) 吉岡洋治 (木下由美子編著) : 新版在宅看護論, 医歯薬出版, 2009.

[第2部] 地域看護活動の場と特性

P.78 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
2) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
3) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
4) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
5) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
6) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
7) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
8) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況. 国民衛生の動向, 62 (9) 2015, p32-49.
9) 社会保険実務研究所 : 週刊保健衛生ニュース 第1668号 2012, p42-46.
10) 厚生労働統計協会 : 保健対策 国民衛生の動向, 59 (9) : 2012, p100-128.
11) 奥寺美恵子 : 都道府県における地域看護活動. 看護師教育のための地域看護概説, ヌーヴェルヒロカワ, 2012, p158-166.
12) 厚生労働省 : 地域検討会報告書. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000027ecO.html
P.85 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 衛生行政活動の概況, 「国民衛生の動向2015/2016」, 2016.
2) 厚生労働省 : 平成23年度 保健師活動領域調査の結果.
3) 厚生労働省 : 市町村保健活動の再構築に関する検討会報告書. VI 市町村保健活動体制の再構築にむけて.
● 松木秀明 : よくわかる専門基礎講座 公衆衛生. 金原出版, 2008, p58.
● 津村智恵子, 上野昌江 : 公衆衛生看護学. 中央法規出版, 2012.
P.89 掲載の参考文献
● 田中博子, 伊藤綾子, 真野響子 : 急性期病院から自宅につなぐ退院看護師の役割, 東京医療保健大学紀要, 6 (1) : 2012, p65-71.
● 地域連携入退院と在宅支援. 5, 6月号, 日総研, 2010.
● 地域連携入退院と在宅支援. 11, 12月号, 日総研, 2011.
● 日本訪問看護財団 : 退院調整看護師に関する実態調査報告書, 2011.
P.94 掲載の参考文献
● 田中博子, 伊藤綾子, 真野響子 : 急性期病院から自宅につなぐ退院看護師の役割. 東京医療保健大学紀要, 6 (1) : 2012, p65-71.
● 宇都宮宏子, 三輪恭子, 編 : これからの退院支援・退院調整-ジェネラリストナースがつなぐ外来・病棟・地域. 日本看護協会出版会, 2011.
● 宇都宮宏子, 長江弘子編 : 退院支援・退院調整ステップアップ Q&A. 日本看護協会出版会, 2012.
P.101 掲載の参考文献
1) 厚生労働省老健局 : 地域包括支援センター指導者研修資料, 2012.
2) 一般社団法人長寿社会開発センター : 地域包括支援センター運営マニュアル, 一般社団法人長寿社会開発センター, 2015.
3) 厚生労働省老健局 : 全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料平成24年2月23日, 2012, p233-250.
4) 厚生統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民の福祉と介護の動向2015/2016.1. 60 (9), 2015.
5) 東内京一 : これからの介護予防・地域ケア, サンライフ企画 2006, p150-152.
6) 岡本玲子 : 地域包括支援センターに関わる保健師の役割・保健師ジャーナル 65 : 2009, p26-30.
7) 厚生労働省 : 平成26年度老健事業「地域包括支援センターにおける業務実態に関する調査研究事業報告書」.
P.111 掲載の参考文献
● 杉本正子, 眞松拓子編 : 在宅看護論 ヌーヴェルヒロカワ, 2007.
● 宮田和明, 近藤勝則, 樋口京子 : 在宅高齢者の終末期ケア-全国訪問看護ステーション調査に学ぶ. 中央法規, 2004.
● 遠藤英俊, 向山雄人, 鷲見よしみ編 : 介護支援専門員必携テキスト-ターミナルケア. 日本介護支援専門員協会, 2009.
● 社会保険研究所 : 介護報酬の解釈. 2012.
● 白石裕子編 : 救急外来における子どもの看護と家族ケア, 中山書店, 2009.
● 前田浩利 : 小児在宅医療の新時代のために「訪問看護と介護」 vol.17, No3, 2012.
● 社会保険研究所 :訪問看護の手引き. 2004.
● 公益財団法人日本訪問看護財団 「ほうもん看護」第186号.
P.117 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 学校保健. 「国民衛生の動向2015/2016」. 62 (9) : 2015, p372-383.
2) 文部科学省 : 学校安全の推進に関する計画の策定について. 中央教育審議会 (答申), 平成24年3月21日. http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/_icsFiles/afieldfile/2012/03/29/1318912_01.pdf
3) 文部科学省 : 子どもの心身の健康を守り, 安全・安心を確保するために学校全体としての取組を進めるための方策について. 中央教育審議会 (答申), 平成20年1月17日. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyoO/gijiroku/08011804/001.pdf
4) 岡田加奈子 (衛藤隆, 岡田加奈子編) : 保健室の役割. 学校保健マニュアル改訂8版, 南山堂, 2010, p60-61.
● 三木とみ子編 : 改訂保健室経営マニュアル-その基本と実際ぎょうせい, 2012.
● 出井美智子・采女智津江・佐藤紀久榮・松野智子 : 養護教諭のための学校保健, 少年写真新聞社, 2012.
● 辻立世 ( ; 津村智恵子編) : 学校保健. 三訂地域看護学, 中央法規出版, 2008, p179-193.
P.122 掲載の参考文献
● 厚生労働統計協会 ; 国民衛生の動向・厚生の指標. 増刊2014/2015, 61 (9). 2014.
● 和田攻 : 産業保健マニュアル改訂6版. 南山堂. 2013.
● 中央労働災害防止協会 : 労働衛生のしおり平成26年度版. 2014.
● 総務省労働力調査 : http://www.statgo.jp/data/kokusei/2015/index.htm
P.127 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 地域・職域ガイドライン http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/05/sO517-6.html#1-1
● 和田攻監 : 改訂6版産業保健マニュアル, 南山堂, 2013.
● 厚生労働統計協会編 : 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016」, 62 (9), p322-337.
● 河野啓子 : 産業看護学, 日本看護協会出版会, 2012.
● 荒木田美香子編 : 公衆衛生看護学テキスト 4 公衆衛生看護活動 II, 医歯薬出版株式会社, p118-204.
● 荒賀直子他編 : 第4版公衆衛生看護学. jp, インターメディカル, P449-465.
● 厚生労働省 : 地域・職域ガイドライン-改訂版-, 2007. http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu/pdf/ikk-h.pdf

[第3部] 地域看護活動の展開

P.140 掲載の参考文献
1) 村嶋幸代・宮本ふみ・田村須賀子, 他 : 最新保健学講座 2 地域看護支援技術 (第2版). 第2章公衆衛生看護の中核をなす保健指導, 第3章家庭訪問, メヂカルフレンド社, 東京, 2008, p13-50, p104-117.
2) 標美奈子 : 標準保健師講座, 地域看護技術 (第2版) 第4章家庭訪問による援助の展開. 医学書院, 東京, p104-116, 2009.
P.149 掲載の参考文献
1) 福留浩子, 日本看護協会監修 : 育児支援と保健師の役割. 保健師業務要覧, 日本看護協会出版会, 2008, p178-199.
2) Zofia T. Butrym : The Nature of Social Work/川田誉音訳 ; ソーシャルワークとは何か, 川島書店, 1986, p21-54.
P.160 掲載の参考文献
1) 日本健康教育学会編 : 健康教育の定義・考え方. 健康教育. ヘルスプロモーションの展開, 保健同人社, 2007, p 14.
2) ローレンス・W・グリーン, マーシャル・W・クロイター ; 神馬征峰訳 : 実践ヘルスプロモーション PRECEDE-PROCEEDモデルによる企画と評価. 医学書院, 2005, p361.
3) Karen Glanz, Barbara K. Rimer, Frances Marcus Leuis編 ; 曽根智史, 湯浅資之, 渡部基, 鳩野洋子訳 : 健康行動と健康教育-理論, 研究, 実践. 医学書院, 2006, p298.
4) 宮坂忠夫・川田知恵子・吉田亨編著 : 最新保健学講座別巻1. 健康教育論 メヂカルフレンド社, 2008, p250.
P.181 掲載の参考文献
1) 斉藤恵美子 : 最新保健学講座 5 地域看護管理論 (第2版). 第1章地域診断 メジカルフレンド社, 2010, p14, p9-15.
2) 金川悦子編 : 地域診断 : 技法と実際東京大学出版会, 東京, 2000, p16, p30-64.
3) 精神保健福祉士養成セミナー編集委員会編 : 改定精神保健福祉士養成セミナー「地域福祉論」, 長谷川恒夫, へるす出版, 2001, p2627.
4) エリザベス・T・アンダーソン, ジョディス・マクファーレイン編 ; 金川克子, 早川和生監訳 : コミィニティアズパートナー ; 地域看護学の理論と実際, 第2版,医学書院, 東京, 2007, p133-204.
5) Lawerence W. Green, Marshall W. Kreuter : Heallth Program Planning An Educatinal Approach 4th edition ; 神場征峰訳 : 実践ヘルスプロモーションーン PRECEDE-PROCEED. モデルによる企画と評価, 医学書院, 2005, p1-195.
6) 稲沢克祐 : 行政評価の導入と活用-予算, 決算, 総合計画-, イマジン出版 2008, p20.
7) 厚生労働省ホームページ : http://www.mhlw.go.jp/
8) 水嶋春朔 : 地域診断のすすめ, 根拠に基づく健康施策の基盤医学書院, 2005, p12-13, p32-33.
9) 長谷川栄, 多田俊文編 : 教師養成研究会教職課程講座 5. 教育の方法と技術改訂版, 学芸図書株式会社. 2000, p38-58.
10) 新日本監査法人公会計本部編 : 国・地方自治体の会計と事業評価, 中央経済社, 東京, 2002.
P.187 掲載の参考文献
1) 尾崎米厚, 鳩野洋子, 島田美樹編集 : いまを読み解く保健活動のキーワード (坂口順次 : 活動技術グループ・ダイナミックス), 医学書院 2002, p166-167.
2) 藤本朱美 : 地区組織活動の歴史・概念・分類, 保健婦雑誌, Vol. 57 (7), 2001, p522-526.
3) 鈴木みちえ : 健康学習としての保健推進員活動の意義-保健推進員の経験と健康習慣および家族・地域の健康づくり-, 聖隷クリストファー大学院看護学研究科修士論文, 2003. p36-37.
P.197 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 人口動態統計の年次推移.
2) 厚生労働省 : 人口動態統計月報と新エンゼルプラン.
3) 厚生労働省 : 平成17年版, 少子化社会白書, ホームページ, エンゼルプラン.
4) 厚生労働省 : 全国厚生労働関係部局長会議資料雇用均等・児童家庭局, すごやか親子.
5) 厚生労働省 : 平成23年版厚生白書, 主な母子保健対策 (図コピー).
6) 一般財団法人厚生労働統計協会 : 図説「国民衛生の動向2015/2016」, 2015.
7) 伊藤千代子他 : マルトリートメントに関わる保健師への三重県における支援モデル開発. 研究班三重県立看護大学地域交流研究センター, 妊婦さんへのおたずね・面接記録使用の手引き.
8) 伊藤千代子他 : マルトリートメントに関わる保健師への三重県における支援モデル開発. 研究班三重県立看護大学地域交流研究センター, 妊婦さんへのおたずね・乳幼児家庭訪問の手引き.
P.204 掲載の参考文献
● 一般財団法人厚生労働統計協会 : 国民衛生の動向2014/2015Vol61No9, 2014, p81-96.
● メディックメディア : 公衆衛生がみえる, 第1版, 2014, p176-191.
● 荒賀直子・後閑容子 : 第3版公衆衛生看護学. JP. インターメディカル, 2012, p272-291.
● 津村智恵子・上野昌江 : 公衆衛生看護学. 中央法規. 2012. p307-323.
● 厚生労働省ホームページ : 健康日本21 (第2次). http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21.html/
P.212 掲載の参考文献
● 荒賀直子・後閑容子編. 公衆衛生看護学, 第3版. インターメディカル. 2012. p292-312.
P.222 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 国民衛生の動向2015/2016, Vol. 62, No. 9, p175-179, 2015.
2) 森本幸子 : 兵庫県における平成21年度第1回神経難病医療ネットワーク研修会報告資料, 兵庫県豊岡健康福祉事務所森本幸子保健師の活動報告からの引用.
● 小西かおる : 難病とともに今を生きる. 日本難病看護学会誌, Vol. 16 No. 3 2012, p131-134.
● 厚生労働省ホームページ.
● 在宅医療・介護あんしん2011, 厚生労働省医政局指導課在宅医療推進室資料.
● 兵庫県難病相談センターホームページ.
P.235 掲載の参考文献
1) 厚生統計協会 : 保健対策, 国民衛生の動向, 59 (9) : p100-128, 2012.
2) 兵庫県西宮市NPO法人ハートフル機関誌
● 清水忠彦, 佐藤拓代 : わかりやすい公衆衛生学, 13章 精神保健福祉. ヌーベルヒロカワ, p191-200.
● 神馬征峰他・精神保健公衆衛生, 医学書院 p178-190.
● 精神保健研究所 : 我が国の精神保健福祉 (精神保健福祉ハンドブック) 太陽美術出版部, 2011.
P.238 掲載の参考文献
1) 厚生統計協会 : 保健対策, 国民衛生の動向, 58 (9) : 2011, p97-125.
2) 土井有羽子 : (津村知恵子,上野昌江編) 障害者保健福祉, 公衆衛生学, 中央法規出版 2012, p373-383.
3) 全国社会福祉協議会 : 障害福祉環境の利用について. 2015.
P.249 掲載の参考文献
1) 厚生統計協会 : 感染症対策. 厚生の指標増刊「国民衛生の動向2015/2016」, 62 (9) : p140-169, 2015.
2) 厚生統計協会 : 人口静態. 厚生の指標増刊. 「国民衛生の動向2015/2016」, 62 (9) : p50-58, 2015.
3) 鷲尾昌一他 : 高齢者のケアとMRSA訪問看護と介護 8 (7) : 2003, p581-584.
4) 鷲尾昌一他 : 入所高齢者におけるインフルエンザワクチン接種とHI抗体価, 予防医学の視点から. 臨床と研究 84 (6) : 2007, p841-844.
P.255 掲載の参考文献
1) 日本看護協会専門職業務課編 : 災害看護のあり方と実践, 日本看護協会, 1998, p55.
● 系統看護学講座 統合分野 災害看護学・国際看護学. 医学書院, 2010.
● 標準保健師講座・3 対象別地域保健活動. 第12章災害看護, 医学書院, 2011, p318-333.
● 福島道子 : 看護系標準教科書 地域看護学 II [活動の展開]. 第5章災害看護, オーム社, 2007, p196-211.
● 小原真理子他 : 災害看護. 南山堂, 2008.
● 福田邦彦 : 系統別看護学講座 別巻 臨床放射線医学. 第13章 放射線による障害と防御, 医学書院, 2009, p240-252.
● 明石真言 : 放射線と正しく向き合うために. 公衆衛生 75, (11) : p824-841, 2011.
P.265 掲載の参考文献
1) WHO : 新生児・乳児死亡率, 国別順位-WHO世界保健統計2015年版世界人口, 平均寿命ランキング-WHO, UNFPA.
2) 外務省 : 2010年版, 政府開発援助 (ODA) 白書, 日本の国際協力, 2011, 2-5, p133-134.
3) 外務省 : 2011年版, 政府開発援助 (ODA) 白書, 日本の国際協力, 2012.
4) 厚生労働統計協会 : 厚生の指標増刊. 国民衛生の動向 2015/2016, Vol. 62 No. 9 : 2015.
5) JICA : ANNUAL REPORT. 国際協力機構,年次報告書別冊 (資料編), 2014.

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