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発達障害者支援の現状と未来図 早期発見・早期療育から就労・地域生活支援まで

出版社： 中央法規出版
著者：
発行日： 2010-12-20
分野： 医療技術  >  介護/福祉
ISBN： 9784805834268
電子書籍版： 2010-12-20
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2,640 円(税込)

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商品紹介

課題はどこか？今後のあり方は？第一線の研究者らが11のテーマを論じる。日本図書館協会選定図書

目次

  • 表紙
  • 監修者まえがき
  • 目次
  • 監修者・編者・執筆者一覧
  • 序章 発達障害者支援のいま - 発達障害者支援法成立まで
  • 第1部 早期発見・早期療育をどう行うか ?
  • 第1章 早期の発見と支援 - 現状・課題・今後のあり方
  • 第2章 自閉症スペクトラムのスクリーニングツール開発の課題と可能性
  • 第3章 発達支援システム作りの支援ニーズの実態と課題
  • 第4章 発達障害のある方々と養育者に対する包括的支援ニーズの実態と課題
  • 第2部 学齢期の支援の現状と課題
  • 第5章 特別支援教育の実態と課題
  • 第6章 発達障害のある中学生への支援の実態と課題
  • 第7章 後期中等教育における発達障害の子どもたちへの特別支援教育の課題 - 北海道の高等養護学校実態調査から考える
  • 第3部 発達障害者が地域で暮らすために
  • 第8章 発達障害者の就労支援
  • 第9章 成人期広汎性発達障害者への地域支援 - 発達障害者支援センターの現状と課題
  • 第10章 発達障害児者の家族支援ニーズの実態と課題
  • 第11章 発達障害児者への医療ケアの実際と課題
  • 終章 発達障害者支援のこれから - 発達障害者支援法成立以降
  • 奥付

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

序章 発達障害者支援のいま - 発達障害者支援法成立まで

P.16 掲載の参考文献
市川宏伸(2008)「特別支援教育と精神科 -発達障害をめぐって」『精神科』第12巻1号, 56～61頁
 
市川宏伸(2009)「発達障害支援の展望」『公衆衛生』第73巻6号, 429～432頁
 

第1部 早期発見・早期療育をどう行うか ?

P.39 掲載の参考文献
神尾陽子・内山登紀夫・稲田尚子ほか(2005)「乳幼児健康診査にかかわる実態調査」厚生労働科学研究費補助金子ども家庭総合研究事業 乳幼児健康診査における早期の高機能広汎性発達障害早期評価及び地域支援のマニュアル開発に関する研究(主任研究者 神尾陽子), 45～73頁
 
Wiggins, L.D., BAIO, J., Rice, C.(2006) Examination of the time between first evaluation and first autism spectrum diagnosis in a population-basedsample Journal of Developmental and Behavioral Pediatrics, Vol. 27(Suppl2), pp.79-87
 
高橋脩(2006)「発達障害の発見と初期対応に関する比較研究」厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業 発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究平成一七年度研究報告書(主任研究者 市川宏伸), 5～7頁
 
高橋脩・上里初志・神谷真巳ほか(2006)「HFPDDの発見・初期対応の現状と早期発見に対する保護者の意識に関する研究」平成一七年度厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業 高機能広汎性発達障害にみられる反社会的行動の成因の解明と社会支援システムの構築に関する研究(主任研究者 石井哲夫), 153～159頁
 
高橋脩(2007a)「注意欠陥多動性障害の発見・対応の現状と発見等に対する保護者の意識に関する研究」厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業 発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究平成一八年度研究報告書(主任研究者 市川宏伸), 10～14頁
 
高橋脩(2007b)「保育園・幼稚園における発達障害の発見と初期対応に関する研究」厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業 発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究平成一七年度研究報告書(主任研究者 市川宏伸), 5～14頁
 
高橋脩(2008a)「私立幼稚園における発達障害の発見と初期対応に関する研究」厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業 発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究平成一九年度研究報告書(主任研究者 市川宏伸), 5～13頁
 
飯田進・大場茂俊・佐々木正美ほか(1985)「精神薄弱児・者の治療教育に関する研究-地域特性に応じた精神薄弱児・者の早期療育体制に関する研究」昭和五九年度厚生省心身障害研究報告書, 127～139頁
 
中村敬・高野陽(2006)「乳幼児健診システムに関する全国実態調査」厚生労働科学研究費補助金子ども家庭総合研究事業 新しい時代に即応した乳幼児健診のあり方に関する研究平成一七年度総括・分担研究報告書(主任研究者 高野陽), 4～64頁
 
高橋脩(2008b)「発達障害の発見と初期対応に関するシステムの研究」厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業 発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究平成19年度研究報告書(主任研究者 市川宏伸), 13～19頁
 
高橋脩(2010)「自閉症:早期発見と対応」市川宏伸編『専門医のための精神科臨床リュミエール19 広汎性発達障害-自閉症へのアプローチ』中山書店
 
P.40 掲載の参考文献
高橋脩(2007)「軽度発達障害の早期診断と対応-高機能自閉症と注意欠陥多動性障害を中心に」『現代のエスプリ』第四七六号, 40～45頁
 
高橋脩(2005)「アスペルガー症候群の早期診断と対応」『そだちの科学』第5号, 22～28頁
 
高橋脩(2005)「乳幼児健診と発達障害:最近の動向」『こころの科学』第124号, 18～21頁
 
高橋脩(2005)「障害児の発達支援と家族支援:現状と展望」『児童青年精神医学とその近接領域』第46巻5号, 473～477頁
 
「地域保健」誌2008年11月号の特集「発達障害 up to date」
 
P.59 掲載の参考文献
内山登紀夫(2005)「乳幼児健康診査における高機能広汎性発達障害の早期評価:M-CHAT日本語版の一歳六か月個別健診導入に関する予備的研究(東京地区)」平成一六年度厚生労働科学研究補助金子ども家庭総合研究事業 乳幼児健康診査における高機能広汎性発達障害の早期評価および地域支援のマニュアル開発に関する研究, 平成一六年度厚生労働科学研究費補助金子ども家庭総合研究事業報告書
 
Baron-Cohen, S., Allen, J., & Gillberg, C. (1992) Can autism be detected at 18 months? The needle, the haystack, and the CHAT. British Journal of Psychiatry, 161, pp.839-843.
 
Robins, D. L., Fein, D., Barton, M. L., & Green, J. A. (2001) The Modified Checklist for Autism in Toddlers: An initial study in vestigating the early detection of autism and pervasive developmental disorders. Journal of Autism and Developmental Disorders, 31, pp.131-144.
 
Baird, G., Charman, T., Baron-Cohen, S. et al. (2000) A screening instrument for autism at 18 months of age: A 6-year follow-up study. Journal of the American Academy of Child and Adolescent Psychiatry, 39, pp.694-702.
 
小山智典・船曳幸紀・長田洋和ほか(2005)「乳幼児期自閉症チェックリスト日本語版(CHAT-J)の有用性に関する予備的検討」『臨床精神医学』, 第34巻3号, 349～355頁
 
神尾陽子(2005)「乳幼児健康診査における高機能広汎性発達障害の早期評価及び地域支援のマニュアル開発に関する研究」平成一六年度厚生労働科学研究費補助金子ども家庭総合研究事業報告書
 
神尾陽子・稲田尚子(2006)「一歳六か月健診における広汎性発達障害の早期発見についての予備的研究」『精神医学』, 第48巻9号, 981～990頁
 
American Psychiatric Association.(2000) Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 4th ed. Text rev. American Psychiatric Association, Washington, DC.
 
P.82 掲載の参考文献
本田秀夫(1996)「小児自閉症の累積発症率および有病率」高木隆郎・M・ラター・E・ショプラー編『自閉症と発達障害研究の進歩 vol. 2(1998)』73～84頁, 日本文化科学社
 
P.109 掲載の参考文献
田中康雄(2004a)小児科産科若手医師の確保・育成に関する研究報告書:小児医療の地域における分野横断的な支援チームモデルの構築 母親のメンタルヘルスに関わる危険因子と補償因子(二)～妊娠後期から出産後一か月後までの調査～ 平成一六年度厚生労働省研究補助金子ども家庭総合研究事業
 
Belsky(1984) The Determinants of Parenting : A Process Model. Child Development. 55, 83-96.
PubMed
田中康雄(2005)ストレス性精神障害の成因解明と予防法開発に関する研究 幼児期の家族支援体制作りを目指して-三歳児健診事業を活用して- 平成一七年度厚生労働省科学研究費補助金「こころの健康科学」研究事業
 
田中康雄(2004b)ストレス性精神障害の成因解明と予防法開発に関する研究 幼児期の家族支援体制作りを目指して-三歳児健診事業を活用して-平成一六年度厚生労働省科学研究費補助金「こころの健康科学」研究事業
 
植村勝彦・新美明夫(1981)「心身障害幼児をもつ母親のストレスについて-ストレスの構造」『特殊教育学研究』第18巻4号, 59～69頁
 
北海道発達障害者支援体制整備検討委員会(座長 田中康雄)(2006)発達障がい者支援に関する実態調査
 
田中康雄(2004c)『ADHDの明日に向かって-認めあい・支えあい・赦しあうネットワークをめざして(第二版 増補)』星和書店
 
金井優実子・川俣智路・伊藤晋・佐藤昭宏・俵谷知実・大竹千代・原野鮎子・米内山康嵩(2007)「発達障害者支援に関する実態調査」自由記述回答部分分析 発達障がい者支援を考える実態調査報告書【速報版】 北海道発達障害者支援体制整備検討委員会
 
川俣智路・金井優実子・田中康雄(2007a)「各ライフステージにおける発達障がい児・者支援を考える-養育者への自由記述形式による質問紙調査の分析と検討」『日本特殊教育学会第四五回大会発表論文集』687 ポスター発表
 
俵谷知実・伊藤晋・大竹千代・佐藤昭宏・原野鮎子・米内山康嵩・田中康雄(2007)「乳幼児期の発達障がい児支援を考える-養育者への自由記述形式による質問紙調査の分析と検討」『日本特殊教育学会第四五回大会発表論文集』684 ポスター発表
 
米内山康嵩・俵谷知実・佐藤昭宏・伊藤晋・大竹千代・原野鮎子・田中康雄(2007)「学齢期の発達障がい児支援を考える-養育者への自由記述形式による質問紙調査の分析と検討」『日本特殊教育学会第四五回大会発表論文集』685 ポスター発表
 
伊藤晋・大竹千代・佐藤昭宏・俵谷知実・原野鮎子・米内山康嵩・田中康雄(2007)「成年期の発達障がい者支援を考える-養育者への自由記述形式による質問紙調査の分析と検討」『日本特殊教育学会第四五回大会発表論文集』686 ポスター発表
 
佐藤昭宏・金井優実子・田中康雄(2007)「学校生活における発達障がい児支援を考える-養育者への自由記述形式による質問紙調査の分析と検討」『日本特殊教育学会第四五回大会発表論文集』688 ポスター発表
 
川俣智路・金井優実子・伊藤晋・佐藤昭宏・俵谷知実・大竹千代・原野鮎子・米内山康嵩・田中康雄(2008)「ライフステージを考慮した発達障がい児・者への支援を考える-養育者への自由記述形式による質問紙調査の分析と検討」『子ども発達臨床研究』第2号, 1～20頁.
 
齊藤万比古(2006)『不登校の児童・思春期精神医学』金剛出版
 
川俣智路・金井優実子・田中康雄(2007b)「発達障害児・者の養育困難はライフステージの変遷とともにどう変化するか-養育者への自由記述形式による調査から生涯発達支援を考える」『第四八回日本児童青年精神医学会総会抄録集』155 口頭発表
 

第2部 学齢期の支援の現状と課題

P.137 掲載の参考文献
特別支援教育の在り方に関する調査研究協力者会議(2003)今後の特別支援教育の在り方について(最終報告).
 
文部科学省(2004)小・中学校におけるLD(学習障害)・ADHD(注意欠陥/多動性障害)・高機能自閉症の児童生徒への教育支援体制の整備のためのガイドライン(試案).
 
障害者基本法(平成16年6月改正)
 
発達障害支援法(平成16年12月成立 平成17年4月施行)
 
中央教育審議会(2005)特別支援教育を推進するための制度の在り方について(答申).
 
学校教育法施行規則(平成18年3月改正 4月施行)
 
学校教育法(平成18年12月改正 平成19年4月施行)
 
教育基本法(平成18年12月改正, 12月施行)
 
新学習指導要領(幼稚園, 小学校, 中学校)(平成20年5月5日3月公示)
 
柘植雅義(2007)『実践事例に学ぶ特別支援教育体制づくり-二三自治体の特色ある取り組みから』金子書房
 
飯島知子(2008)「小学校通常学級における発達障害の特性を生かした授業改善に関する研究-特別支援教育コーディネーターの行う「校内研修会」と「担任への支援」からの検討(概要)」『特別支援教育コーディネーター研究』第3号, 13～17頁
 
小西充(2008)「中学校における生徒指導と連携した特別支援教育体制の構築(概要)」『特別支援教育コーディネーター研究』第3号, 23～26頁
 
中川恵乃久(2008)「中学校から高等学校への移行支援を中心とした地域巡回相談員の役割に関する研究(概要)」『特別支援教育コーディネーター研究』第3号, 37～42頁
 
松田孝可子(2008)「中学校音楽科における個に応じた "交流及び共同学習" の在り方に関する研究-特別支援学校コーディネーターのコンサルテーションを通して(概要)」『特別支援教育コーディネーター研究』第3号, 51～56頁
 
柘植雅義(2004『学習者の多様なニーズと教育政策-LD・ADHD・高機能自閉症への特別支援教育』勁草書房
 
柘植雅義(2008)『特別支援教育の新たな展開-続・学習者の多様なニーズと教育政策』勁草書房
 
P.158 掲載の参考文献
文部科学省初等中等教育局特別支援教育課「特別支援教育資料(平成二〇年度)」
 
P.179 掲載の参考文献
文部科学省(2008)「平成一九年度特別支援教育体制整備状況調査結果について」
 
高橋智・内野智之(2006)「首都圏の高校等に在籍する軽度知的障害を含む軽度発達障害児の教育実態-高校等一三四四校への質問紙調査から」『発達障害研究』第28巻, 145～166頁
 
佐藤克敏・徳永豊(2003)「軽度発達障害のある生徒に対する後期中等教育段階の教育的支援に関する調査研究」『国立特殊教育総合研究所研究紀要』第30巻, 103～114頁
 
横浜市教育委員会[横浜市立高等養護学校整備・拡充検討委員会](2005)「横浜市立高等養護学校整備と拡充について(提言)」
 
全国LD親の会(2007)「LD等の発達障害のある高校生の実態調査報告書」
 
安達潤(2007)「講座・特別支援教育の実際(第一二回) 特別支援教育は「特別」か?」『児童心理』第61巻17号, 114～120頁
 
東京都教育委員会(2002)東京都教育庁学務部高等学校教育課編『都立高校 新しい時代の幕開け-都立高校改革ガイドブック』
 
東京都教育委員会[エンカレッジスクールの在り方検討委員会](2004)「エンカレッジスクールの在り方検討委員会 報告書」
 

第3部 発達障害者が地域で暮らすために

P.199 掲載の参考文献
厚生労働省ホームページ, 発達障害者に関わる就労支援施策(http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/shougaisha02/index.html#06)
 
独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構編(2009)『障害者雇用ガイドブック』社団法人雇用問題研究会
 
望月葉子・内藤孝子(2009)「発達障害者の就労支援の課題に関する研究」『障害者職業総合センター調査研究報告書』第88号, 17～127頁
 
小川浩(2007)「発達障害者の就労・生活実態調査」『平成一九年度厚生労働科学研究報告書・発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究』
 
依田隆夫(2009)「大学等における障害・疾患のある学生の就職活動支援」『障害者職業総合センター資料シリーズ』第48号, 7～16頁
 
小川浩ほか(2009)『発達障害者の就労相談ハンドブック』(平成二〇年度自立支援プロジェクト報告書)ジョブコーチ・ネットワーク
 
P.219 掲載の参考文献
日詰正文(2005)「アスペルガー症候群への地域保健が果たせる支援」『臨床精神医学』第34巻9号, 1199～1205頁
 
山本京子・小泉典章(2007)「県立機関としての発達障害支援センターの役割と課題」『発達障害研究』第29巻2号, 111～113頁
 
長野県精神保健福祉センター(2008)『発達障害支援ガイドライン二〇〇八』
 
山本京子(2008)「発達障害者支援センターの現状と課題-成人期広汎性発達障害への地域支援 発達障害(広汎性発達障害, ADHD, LD等)に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究」厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業, 平成一九年度研究報告書(主任研究者市川宏伸), 77～85頁
 
山本京子・小泉典章(2009)「地域保健における成人期広汎性発達障害者デイケアの取り組み」『デイケア実践研究』第12巻2号, 79～84頁
 
P.237 掲載の参考文献
林陽子・辻井正次(2008)「成人期のアスペルガー症候群者への臨床心理学的支援」『精神医学』第50巻7号, 661～668頁
 
熊谷豊・辻井正次(2005)「成人の高機能自閉症, アスペルガー症候群の自助グループ-NPO法人アスペ・エルデの会成人期グループの活動から」『精神科』第7巻6号, 512～516頁
 
明翫光宜・辻井正次(2007)「思春期・成人期のアスペルガー症候群」『精神療法』第33巻4号, 435～440頁
 
田中尚樹・辻井正次(2006)「青年期・成人期のアスペルガー症候群の人への生活支援」『教育と医学』第54巻12号,1127七～1133頁
 
発達障害者支援法ガイドブック編集委員会編(編集代表者:辻井正次)(2005)『発達障害者支援法ガイドブック』河出書房新社
 
辻井正次・新谷麻衣(2005)「特集:発達障害者支援法の施行について 先進事例の紹介四 NPO法人アスペ・エルデの会」『厚生労働』第60巻5号, 17～18頁
 
辻井正次(2005)「発達障害者支援法-その今日的意義と将来展望:高機能広汎性発達障害児への支援の立場から」『発達障害研究』第27巻2号, 123～127頁
 
辻井正次(2005)「思春期・青年期の人たちとのおつきあいから思うこと」『そだちの科学』, 第5号, 48～52頁
 
辻井正次・田倉さやか・田中尚樹(2008)「<発達障害> 青年期以降の援助」『季刊 精神科臨床サービス』第8巻2号
 
P.257 掲載の参考文献
市川宏伸・山田佐登留・藤田俊之ほか(2006)「発達障害者の医療に関する研究」平成一八年度厚生労働科学研究 発達障害に係わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究報告書
 

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