保健所研修ノート 第4版

出版社: 医歯薬出版
著者:
発行日: 2017-10-20
分野: 衛生・公衆衛生  >  地域医療
ISBN: 9784263731796
電子書籍版: 2017-10-20 (第4版第3版)
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研修医の地域保健医療研修の手引き書として,また,医学・看護学生の地域保健・公衆衛生実習や国試対策・就職試験にも役立つ好評テキストの改訂版.第4版では,各章で学習のきっかけとなる"重要な研修場面"を新たに提示したほか,保健医療福祉にかかわる制度や法律の情報をアップデートし,さらに内容の充実!

目次

  • 序章 地域保健の研修・実習について
     1 地域保健の研修・実習の重点項目と保健所医師の役割
     2 保健所には2つのタイプがある─「都道府県」と「市・特別区」
     3 地域保健領域における医師臨床研修の意義

    1章 地域保健サービスの体系を理解する
     1 地域保健法で求められる保健所の機能
     2 地域保健サービス提供における市町村と都道府県の役割分担

    2章 「健やか親子21」を推進する
     1 母子保健対策の最近の動向
     2 「健やか親子21(第2次)」で設定された課題
     3 児童虐待防止の取り組み

    3章 精神障害者の社会復帰対策について理解する
     1 精神障害者の社会復帰対策
     2 精神障害者の入院形態
     3 わが国の精神医療・福祉の課題

    4章 学校保健の課題を理解する
     1 学校保健の体系
     2 学校保健の重点課題例と学校医に求められる保健活動
     3 学校感染症への対処
     4 学校感染症の流行の際の学校現場での感染症に対する偏見の解消

    5章 メタボリックシンドローム予防
     1 メタボリックシンドロームの健康教育の留意点(何を伝えるか?)
     2 運動によるメタボリックシンドローム予防とメディカルチェック
     3 運動をすすめる健康教育の実践例
     4 高齢者の介護予防(地域支援事業)の取り組み

    6章 産業保健の重要課題に取り組む
     1 アスベストによる健康障害と地域保健医療における取り組み
     2 過重労働による健康障害防止対策

    7章 災害医療体制,医療安全対策
     1 医療従事者にかかわる法律
     2 災害時における保健医療対策
     3 災害時における医師の役割
     4 院内感染事案への対応の基本的考え方
     5 医療安全の基本的考え方
     6 安全な医療提供のための体制づくり
     7 ヒヤリ・ハット事例の収集・分析の意義,配慮すべき事項
     8 ヒヤリ・ハット事例の分析方法
     9 医療事故の分析例

    8章 結核対策
     1 わが国における現在の結核の公衆衛生学的課題
     2 結核の診断と医師の届け出義務
     3 結核の治療で留意すべきポイント
     4 結核患者の接触者健診
     5 医療機関における従事者の結核予防対策

    9章 エイズ予防対策
     1 検査をすすめるべき対象者
     2 検査前カウンセリング
     3 陰性告知カウンセリング
     4 陽性告知カウンセリング
     5 エイズ予防のための啓発活動

    10章 食中毒対応
     1 食中毒様症状の連絡の初動対応
     2 医師が食中毒を診断する際の参考事項
     3 集団食中毒の疫学調査とその判断
     4 腸管出血性大腸菌O157感染症対策
     5 給食調理員を対象とした定期検便で病原大腸菌が陽性と判明した場合の対応
     6 医師として特に注意を要する食中毒
     7 高齢者介護施設などにおけるノロウイルス集団感染のまん延防止対策
     8 食中毒反応にみる健康危機管理業務の心構え

    11章 感染症の危機管理(特にSARS,鳥インフルエンザ対策)
     1 SARSの疫学(流行状況,症例定義,社会的影響)
     2 SARSの感染経路および市中での感染予防対策
     3 SARS診療が可能な医療機関の体制
     4 SARSのことで前もって電話連絡なしに医療機関を受診した場合の対応
     5 高病原性鳥インフルエンザ(H5N1)への対応
     6 SARS患者の接触者調査の方法,健康管理

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

序章 地域保健の研修・実習について

P.4 掲載の参考文献
1) 安武繁:地域保健福祉と医療体制. 吉永文隆(編), 公衆衛生学入門. 南山堂, 東京, 191-234, 1999.
2) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊. 2007.
3) 安武繁:医学部推薦入試「地域枠」を目指す. 久美出版, 京都, 2010.

1章 地域保健サービスの体系を理解する

P.12 掲載の参考文献
1) 安武繁:広島県内で市町村合併が進展した地域における地域保健の課題と展望. 広島医学, 59(7):612-615, 2006.
2) 安武繁, 名越雅彦, 烏帽子田彰:市町村合併が市町村の地域保健サービスに及ぼす影響と県の支援策に関する研究. 厚生の指標, 52(10):21-27, 2005.
3) 安武繁:地域保健福祉と医療体制. 吉永文隆(編), 公衆衛生学入門. 南山堂, 東京, 191-234, 1999.
4) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊. 2007.
5) 厚生省(編):平成7年版厚生白書. 厚生問題研究会, 東京, 220, 1995.
6) 川崎信文(編):道州制. 成文堂, 東京, 2010.
7) 安武繁:医療法・福祉関係法規. 上好昭孝・田島文博(編), リハビリテーション概論 第3版. 永井書店, 大阪, 209-225, 2014.
8) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
9) 厚生労働統計協会:国民の福祉と介護の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
10) 社会保険研究所(編):医療・介護・福祉をつなぐ公費医療入門. 社会保険研究所, 東京, 2013.
11) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014. メディックメディア, 東京, 2013.
12) 医療情報科学研究所(編):公衆衛生がみえる2018-2019. メディックメディア, 東京, 2018.

2章 「健やか親子21」を推進する

P.37 掲載の参考文献
1) 田中哲郎:新子どもの事故防止マニュアル, 改訂第4版. 診断と治療社, 東京, 2007.
2) 雪下国雄:子ども虐待-医療機関における早期発見と予防. 日本医師会雑誌, 128(4):571-576, 2002.
3) 徳永雅子:保健機関における取り組み. 坂井聖二, 奥山眞紀子, 井上登生(編), 子ども虐待の臨床, 医学的診断と対応. 南山堂, 東京, 313-321, 2005.
4) 雪下国雄(監):児童虐待の早期発見と防止マニュアル-医師のために-. 日本医師会雑誌, 128(1)付録, 東京, 2002.
5) 広島県地域保健対策協議会児童虐待対策特別委員会:医療機関用子どもの笑顔・家族の幸せ-子どもの虐待早期発見・対応マニュアル-. 広島県地域保健対策協議会, 広島, 2005.
6) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊, 2007.
7) 小林正子:母子保健. 柳川洋, 他(編), 公衆衛生学. 中外医学社, 東京, 95-111, 2004.
8) 坂井聖二, 奥山眞紀子, 井上登生(編):子ども虐待の臨床. 医学的診断と対応. 南山堂, 東京, 2005.
9) 川名尚(編):母子感染. 金原出版, 東京, 2011.
10) 安武繁:医学部推薦入試「地域枠」を目指す. 久美出版, 京都, 2010.
11) 安武繁:難関大学を目指す中学生のための勉強法. 大学教育出版, 岡山, 2009.
12) 上好昭孝(編):医学生・コメディカルのための手引書 リハビリテーション概論 改訂第2版. 永井書店, 大阪, 2011.
13) 石和俊:少子化社会で小児科医にできること ペリネイタルビジット. 日本小児科医会会報, 41:8-12, 2011.
14) 広島県・広島市・広島県医師会:医療機関向け児童虐待防止マニュアル. 広島県, 広島, 2013.
15) 新規採用研修研究会:自治体職員スタートブック(第1次改訂版). 学陽書房, 東京, 2013.
16) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014 第37版. メディックメディア, 東京, 2013.
17) 国試対策問題編集委員会:クエスチョン・バンク医師国家試験問題解説2016 vol.6 公衆衛生第32版. メディックメディア, 東京, 2015.
18) 医療情報科学研究所:公衆衛生がみえる<2016-2017>. メディックメディア, 東京, 2016.
19) 国試対策問題編集委員会:医師国家試験のためのレビューブック公衆衛生<2016>. メディックメディア, 東京, 2015.
20) 徳山美智子他:学校保健安全法に対応した「改訂学校保健」第8版. 東山書房, 京都, 2016.
21) 中央法規出版編集部(編):改正児童福祉法・児童虐待防止法のポイント(平成29年4月完全施行). 中央法規出版, 東京, 2016.
22) 医療情報科学研究所(編):公衆衛生がみえる2018-2019. メディックメディア, 東京, 2018.
23) 中央労働災害防止協会(編):労働衛生のしおり令和元年度. 中央労働災害防止協会, 東京. 2019.
24) 中央労働災害防止協会(編):労働衛生のしおり平成30年度. 中央労働災害防止協会, 東京. 2018.
25) 中央労働災害防止協会(編):労働衛生のしおり平成29年度. 中央労働災害防止協会, 東京. 2017.
26) 厚生統計協会(編):厚生の指標 国民の福祉と介護の動向 2018/2019. 厚生統計協会出版, 東京, 2018.

3章 精神障害者の社会復帰対策について理解する

P.47 掲載の参考文献
1) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊. 2007.
2) 久保訓子:精神保健福祉. 柳川洋, 他(編), 公衆衛生学. 中外医学社, 東京, 136-143, 2004.
3) 大谷實:新版精神保健福祉法講義. 成文堂, 東京, 2010.
4) 上好昭孝(編):医学生・コメディカルのための手引書 リハビリテーション概論 改訂第2版. 永井書店, 大阪, 2011.
5) 安武繁:医療法・福祉関係法規. 上好昭孝・田島文博(編), リハビリテーション概論 第3版. 永井書店, 大阪, 209-225, 2014.
6) 日本精神神経学会教育問題委員会司法精神医学作業部会(編):臨床医のための司法精神医学入門. 新興医学出版社, 東京, 2013.
7) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
8) 社会保険研究所(編):医療・介護・福祉をつなぐ公費医療入門. 社会保険研究所, 東京, 2013.
9) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014. メディックメディア, 東京, 2013.
10) 国試対策問題編集委員会:クエスチョン・バンク医師国家試験問題解説2016 vol.6 公衆衛生 第32版. メディックメディア, 東京, 2015.
11) 中央法規出版編集部(編):改正障害者総合支援制度のポイント(平成30年4月完全施行). 中央法規出版, 東京, 2016.
12) 医療情報科学研究所(編集):公衆衛生がみえる2018-2019. メディックメディア, 東京, 2018.

4章 学校保健の課題を理解する

P.56 掲載の参考文献
1) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊. 2007.
2) 渡辺博(編):小児保健. 中山書店, 東京, 2010.
3) 大澤清二他:学校保健の世界. 杏林書院, 東京, 2010.
4) 安武繁:難関大学を目指す中学生のための勉強法. 大学教育出版, 岡山, 2009.
5) 海老澤元宏:園・学校におけるアレルギー疾患への対応. 日本医師会雑誌, 141(7):1497-1501, 2012.
6) 海老澤元宏(編):症例を通して学ぶ年代別食物アレルギーのすべて. 南山堂, 東京, 2013.
7) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
8) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014. メディックメディア, 東京, 2013.

5章 メタボリックシンドローム予防

P.73 掲載の参考文献
1) 石田浩之:METs, エクササイズ. 日本医師会雑誌, 136(7):1349-1351, 2007.
2) 河村剛史:メタボリックシンドロームの運動療法の考え方. 第8回兵庫県医師会健康スポーツ・シンポジウム, 兵庫県医師会, 2007.
3) 岩永俊博:地域づくり型保健活動の考え方と進め方. 医学書院, 東京, 2003.
4) 船橋徹, 野口緑(編), 松澤佑次(監):メタボリックシンドローム実践ハンドブック. メディカルトリビューン・金芳堂, 東京・京都, 2006.
5) 第19回(平成18年度)日本医師会主催「健康スポーツ医学講習会(前期・後期)」テキスト. 2006.
6) 第13回(平成19年度)日本医師会主催「日本医師会認定健康スポーツ医制度再研修会」テキスト, 2008.
7) 日本体育協会指導者育成専門委員会スポーツドクター部会:スポーツ医学研修ハンドブック, 基本科目. 文光堂, 東京, 2004.
8) 日本体育協会指導者育成専門委員会スポーツドクター部会:スポーツ医学研修ハンドブック, 応用科目. 文光堂, 東京, 2004.
9) 田内潤:平成19年度運動負荷試験講習会資料. 大阪府医師会, 2007.
10) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊. 2007.
11) 宮崎滋, 代田浩之(編):メタボリックシンドロームと循環器合併症. 中外医学社, 東京, 2007.
12) 前島伸一郎:認知症. 伊藤利之, 江藤文夫, 木村彰男(編):今日のリハビリテーション指針. 医学書院, 東京, 82-86, 2013.
13) 田中稔久, 武田雅俊:社会参加・余暇活動と認知症の関係. 中島健二・天野直二ほか(編), 認知症ハンドブック. 医学書院, 東京, 211-214, 2013.
14) 安武繁:医療法・福祉関係法規. 上好昭孝・田島文博(編), リハビリテーション概論 第3版. 永井書店, 大阪, 209-225, 2014.

6章 産業保健の重要課題に取り組む

P.92 掲載の参考文献
1) 神山宣彦:アスベストとはなにか. 森永謙二(編), アスベスト汚染と健康被害, 第2版. 日本評論社, 東京, 13-30, 2005.
2) (財)労災保険情報センター:改正石綿の労災認定のしくみ. 2006.
3) 過重労働対策等のための面接指導マニュアル・テキスト等作成委員会:実践産業医活動テキスト (1)過重労働対策. (財)産業医学振興財団, 東京, 2007.
4) 和田攻:労働と心臓疾患-過労死のリスク要因とその対策. 産業医学レビュー(財団法人産業医学振興財団), 14(4):183-213, 2002.
5) 過重労働対策等のための面接指導マニュアル・テキスト等作成委員会:長時間労働者への面接指導チェックリスト(医師用). (財)産業医学振興財団, 東京, 2007.
6) 独立行政法人労働者健康福祉機構(編):増補改訂版アスベスト関連疾患日常診療ガイド, アスベスト関連疾患を見逃さないために. 労働調査会, 東京, 2006.
7) 森永謙二(編):アスベスト汚染と健康被害, 第2版. 日本評論社, 東京, 2005.
8) 安武繁:医学部推薦入試「地域枠」を目指す. 久美出版, 京都, 2010.
9) 栗原泰之, 森永謙二ほか:石綿ばく露の特異的所見胸膜プラーク, 公益社団法人全国労働衛生団体連合会, 東京, 2012.
10) 廣尚典:メンタルヘルス不調に関する労災認定と事業者責任, 廣尚典, 要説産業精神保健-職場におけるメンタルヘルス対策の手引き. 診断と治療社, 東京, 32-41, 2013.
11) 緒方桂子:安全衛生・労働災害, 小畑史子, 緒方桂子, 竹内寿. 労働法. 有斐閣, 東京, 148-163, 2013.
12) 佐久間大輔:業務上外認定と安全配慮義務, 岩村正彦, 中山慈夫, 宮里邦雄(編). ジュリスト増刊 実務に効く労働判例精選. 有斐閣, 東京, 169-180, 2014.
13) 金井正元:労働法を基本から. 三省堂, 東京, 2014.
14) 笠木映里:労働安全衛生と労災補償, 野田進, 山下昇(編). 判例労働法入門 (第3版). 有斐閣, 東京, 305-309, 2013.
15) 小宮文人:労働災害・健康管理, 道幸哲也, 小宮文人, 本久洋一(編). 判例ナビゲーション労働法. 日本評論社, 東京, 189-207, 2014.
16) 厚生労働省・独立行政法人労働者健康福祉機構:改訂心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き. 独立行政法人労働者健康福祉機構, 神奈川, 2013.
17) 永田智久:メンタル不調者の復職支援, 森晃爾(編). 産業保健ハンドブック 働く人の健康状態の評価と就業措置・支援. 労働調査会, 東京, 83-97, 2013.
18) 安武繁:産業保健現場で今後強化すべき対策について-労働衛生指導医の立場から. 産業医学ジャーナル, 37(1):55-57, 2014.
19) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014 第37版. メディックメディア, 東京, 2013.
20) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
21) 櫻沢博文:ストレスチェック面接医のための「メンタル産業医」入門. 日本医事新報社, 東京, 2016.
22) 中央労働災害防止協会(編):労働衛生のしおり令和元年度. 中央労働災害防止協会, 東京, 2019.
23) 中央労働災害防止協会(編):労働衛生のしおり平成30年度. 中央労働災害防止協会, 東京, 2018.
24) 中央労働災害防止協会(編):労働衛生のしおり平成29年度. 中央労働災害防止協会, 東京, 2017.

7章 災害医療体制, 医療安全対策

P.120 掲載の参考文献
1) 石橋明:VTA手法. 長谷川敏彦(編), 医療安全管理事典. 朝倉書店, 東京, 240-252, 2006.
2) 石橋明:M-SHELモデル. 長谷川敏彦(編), 医療安全管理事典. 朝倉書店, 東京, 253-255, 2006.
3) 茂原治:安全管理と防災. 日本産業衛生学会近畿地方会(編), 産業医学実践講座, 改訂第2版. 南江堂, 東京, 379-387, 2006.
4) 坂井優基:パイロットが空から学んだ危機管理術. インデックス・コミュニケーションズ, 東京, 2006.
5) 広島県地域保健対策協議会・広域災害医療体制専門委員会(編):災害時医療救護活動マニュアル[B]本編. 広島県, 2003.
6) 日本医師会:医療従事者のための医療安全対策マニュアル. 日本医師会, 東京, 2007.
7) 東京都医療安全推進事業評価委員会:東京都医療安全推進事業報告書. 東京都, 2006.
8) 長谷川敏彦(編):医療安全管理事典. 朝倉書店, 東京, 2006.
9) 黒田勲(監), 石橋明(著):事故は, なぜ繰り返されるのか. 中央労働災害防止協会, 東京, 2006.
10) 神奈川歯科大学内科学教室・森實敏夫教授の学生教育用ホームページ「医療過誤」.
11) 安武繁:医学部推薦入試「地域枠」を目指す. 久美出版, 京都, 2010.
12) 甲斐克則:ブリッジブック医事法. 信山社, 東京, 2008.
13) 中島和江(編):医療安全ことはじめ. 医学書院, 東京, 2010.
14) 大阪大学医学部附属病院中央クォリティマネジメント部:平成21年度医療安全教育・トレーニングプログラム開発事業 クリニカルヒューマンファクターズ-新しい医療安全教育へのアプローチ-. 2009.
15) 中央労働災害防止協会(編):ゼロ災実践シリーズ 危険予知訓練 (第2版). 中央労働災害防止協会, 東京, 2006.
16) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014 第37版. メディックメディア, 東京, 2013.
17) 安武繁:医療法・福祉関係法規. 上好昭孝・田島文博(編), リハビリテーション概論 第3版. 永井書店, 大阪, 209-225, 2014.
18) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
19) 後藤真澄・高橋美岐子(編):災害時の要介護者へのケア. 中央法規出版株式会社, 東京, 2014.
20) 国試対策問題編集委員会:医師国家試験のためのレビューブック公衆衛生<2016>. メディックメディア, 東京, 2015.
21) 医療情報科学研究所:公衆衛生がみえる<2016-2017>. メディックメディア, 東京, 2016.
22) 日本学校保健会:学校保健の動向 (平成28年度版). 日本学校保健会, 東京, 2016.
23) 医療情報科学研究所(編):公衆衛生がみえる2018-2019. メディックメディア, 東京, 2018.

8章 結核対策

P.141 掲載の参考文献
1) 森亨(編):保健所における結核対策強化の手引きとその解説. (財)結核予防会, 東京, 2000.
2) 森 亨(編):結核院内(施設内)感染予防の手引き. (財)結核予防会, 東京, 2000.
3) 社団法人日本感染症学会(編):院内感染対策指導要領. へるす出版, 東京, 1998.
4) 高知市保健所:高知市結核集団感染報告書. 2000.
5) (財)厚生統計協会:国民衛生の動向・厚生の指標, 54(9)臨時増刊. 2007.
6) 厚生労働科学研究(新興・再興感染症研究事業)「効果的な結核対策に関する研究班」(石川信克, 阿彦忠之):改正感染症法に基づく結核の接触者健康診断の手引き. 2007年7月改訂2版. 2007.
7) 石川信克(監), 阿彦忠之・森亨(編):改正感染症法に基づく結核の接触者健康診断の手引きとその解説. 結核予防会, 東京, 2007.
8) 北原光夫:診断の遅れた高齢者の肺結核. 日本医師会雑誌, 139(7):1516-1517, 2010.
9) 阿彦忠之, 森亨:感染症法に基づく結核の接触者健康診断の手引きとその解説<平成22年改訂版>. 結核予防会, 東京, 2010.
10) 石川信克:日本の結核その現状と展望-結核制圧に向けた世界的挑戦. 日本医師会雑誌, 145(5):933-936, 2016.
11) 阿彦忠之:接触者健康診断と潜在性結核感染症(LTBI)に対する治療. 日本医師会雑誌, 145(5):978-979, 2016.
12) 石川信克:感染症法に基づく結核の接触者健康診断の手引き (改訂第5版). 結核予防会, 東京, 2014.
13) 高崎仁:世界の現状, 日本の現状:患者の数は多いのでしょうか. 佐々木結花(編), 結核・非結核性抗酸菌症を日常診療で診る. 羊土社, 東京, 17-23, 2017.

9章 エイズ予防対策

P.154 掲載の参考文献
1) 中四国エイズセンター:初めてでもできるHIV検査の勧め方・告知の仕方. 中四国エイズセンター, 広島, 2005.
2) 中四国エイズセンター:HIV検査について (Ver. 3). 中四国エイズセンター, 広島, 2007.
3) 木原雅子,木原正博:若者の性行動と性感染症予防対策. 日本医師会雑誌, 126(9):1157-1160, 2001.
4) 財団法人エイズ予防財団, 小野寺昭一(監):知っていますか? STI(STD)・エイズのこと, 新企画出版, 東京.
5) 安武繁:難関大学を目指す中学生のための勉強法. 大学教育出版, 岡山, 2009.
6) 安武繁:医学部推薦入試「地域枠」を目指す. 久美出版, 京都, 2010.
7) エイズ予防財団(編):新エイズ予防指針と私たち-続けよう, HIVとの闘い. 連合出版, 東京, 2012.
8) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
9) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014. メディックメディア, 東京, 2013.
10) 厚生労働省科学研究費補助金エイズ対策研究事業「HIV感染症の医療体制に関する研究」班:一般診療においてHIV感染症を疑うコツ. 国立病院機構九州医療センター感染症対策室.
11) 今村顕史:知りたいことがここにある HIV感染症診療マネジメント. 医薬ジャーナル社, 大阪, 2013.

10章 食中毒対応

P.183 掲載の参考文献
1) Morioka S, et al.:A food-borne norovirus outbreak at a primary school in Wakayama prefecture. Japanese Journal of Infectious Diseases, 59(3):205-207, 2006.
2) 厚生省生活衛生局食品保健課・乳肉衛生課・食品化学課(監):食中毒予防必携. (社)日本食品衛生協会, 東京, 1998.
3) 広島県腸管出血性大腸菌感染症対策連絡会議・広島県福祉保健部:病原性大腸菌O-157対策(広島県)平成8年12月. 広島県, 1996.

11章 感染症の危機管理 ( 特に SARS, 鳥インフルエンザ対策 )

P.205 掲載の参考文献
1) 特集・検証「SARS」. 公衆衛生, 67(11), 医学書院, 東京, 2003.
2) 島方洸一(編):危機管理新たな疾病との戦い. 文眞堂, 東京, 2011.
3) 安武繁:医学部推薦入試「地域枠」を目指す. 久美出版, 京都, 2010.
4) 岡田晴恵, 田代眞人:感染爆発にそなえる-新型インフルエンザと新型コロナ. 岩波書店, 東京, 2013.
5) 医療情報科学研究所:サブノート保健医療・公衆衛生2014 第37版. メディックメディア, 東京, 2013.
6) 厚生労働統計協会:国民衛生の動向2013/2014. 厚生労働統計協会, 東京, 2013.
7) 新型インフルエンザ等対策研究会(編):逐条解説 新型インフルエンザ等対策特別措置法. 中央法規出版, 東京, 2013.
8) 川村治子:系統看護学講座 統合分野 看護の統合と実践 [2] 医療安全. 医学書院, 東京, 2018.

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