外来精神科診療シリーズ 精神医療からみたわが国の特徴と問題点

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2017-12-15
分野: 臨床医学:内科  >  精神医学
ISBN: 9784521740089
シリーズ: 外来精神科診療シリーズ
電子書籍版: 2017-12-15 (初版第1刷)
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商品紹介

精神医療からみた現代日本の特徴と問題点を総論的に解説した後,とくに(1)児童~思春期~青年期,(2)職場のメンタルヘルス,(3)超高齢社会~ターミナルケア,(4)地域におけるケアとメンタルヘルス,(5)依存と嗜癖,(6)暴力と現代,(7)災害~大事故,(8)格差社会~貧困,の8つのトピックス取り上げ,メンタルクリニックがどのように関わり,どのような処方箋を提示できるかに焦点をあてた1冊.

目次

  • 1.現在の日本社会の特徴―精神医療の視点からみたわが国の「いま・ここ」の特徴と問題点
    2.「児童~思春期~青年期」の現在
    3.職場のメンタルヘルス
    4.超高齢社会~ターミナルケア
    5.地域におけるケアとメンタルクリニック
    6.依存と嗜癖―現状とこれからの展開
    7.暴力と現代―被害者/加害者双方へのアプローチ
    8.災害~大事故
    9.格差社会~貧困

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

I 現在の日本社会の特徴 - 精神医療の視点からみたわが国の「いま・ここ」の特徴と問題点

P.8 掲載の参考文献
1) 井原裕. 抗うつ薬の効果を最大化する-3夕雨乞い療法の超克. 石井一平 (編). 外来精神科診療シリーズ メンタルクリニックでの薬物療法・身体療法の進め方. 中山書店 ; 2015. pp181-188.
2) 井原裕. 激励禁忌神話の終焉. 日本評論社 ; 2009.
3) 井原裕. 生活習慣病としてのうつ病. 弘文堂 ; 2013.
4) 井原裕. プライマリケアの精神医学-15症例, その判断と対応. 中外医学社 ; 2013.
5) 井原裕. うつの8割に薬は無意味. 朝日新聞出版 ; 2015.
6) 井原裕. うつの常識, じつは非常識. ディスカバー 21 ; 2016.
7) 中根えりな, 井原裕. 慢性化したうつ病への生活習慣改善の取り組み. 臨床精神医学 2017 ; 46 (5) : 593-598.
8) 井原裕. 外来担当医から見た職場復帰支援のあり方. 産業精神保健 2016 ; 24 (特別号) : 58-61.
9) 井原裕. 精神科医と考える薬に頼らないこころの健康法. 産学社 ; 2017.
P.14 掲載の参考文献
1) 米, 白人至上主義グループと反対派が衝突 3人死亡. 朝日新聞. 2017年8月14日朝刊.
2) 師岡康子. ヘイト・スピーチとは何か. 岩波書店 ; 2013.
3) 安田浩一. ヘイトスピーチ-「愛国者」たちの憎悪と暴力. 文藝春秋 ; 2015.
4) 法務省. ヘイトスピーチに関する実態調査報告書. 2015.
5) 法務省. 典型的なヘイトスピーチ. ヘイトスピーチ国が例示-自治体に解消取り組み促す. 毎日新聞. 2017年2月6日夕刊.
6) NPO法人多民族共生人権教育センター.「ヘイトスピーチ被害の実態調査」最終報告書. 2015.
7) 責任能力あり-鑑定受け植松容疑者起訴へ. 横浜地検. 産経新聞. 2017年2月21日朝刊.
8) 「共生ではなく寄生」植松被告が記した手紙. 神奈川新聞. 2017年7月26日朝刊.
9) 冨増四季. ヘイト・スピーチ ヘイト・クライム 京都事件から見えるもの-被害者代理人弁護士の視点から. http://kyotojiken-hate.wixsite.com/blog/blog/category/ 論点整理~「クライム」「スピーチ」
10) ヘイトスピーチ-対策法施行から1年根絶へ続く模索. 毎日新聞. 2017年6月8日朝刊.
11) Frank Schneider (談話), 岩井一正 (訳). 70年間の沈黙を破って-ドイツ精神医学精神療法神経学会 (DGPPN) の2010年総会における謝罪表明. (付) 追悼式典におけるDGPPNフランク・シュナイダー会長の談話「ナチ時代の精神医学-回想と責任」. 精神神経学雑誌 2011 ; 113 (8) : 782-796.
P.20 掲載の参考文献
1) 篠田博之. 獄中の植松聖被告から届いた手紙. 創 2017 ; 9 : 52-62.
2) 本田由紀. 若者と仕事-「学校経由の就職」を超えて. 東京大学出版会 ; 2005.
3) 鈴木翔. 教室内 (スクール) カースト. 光文社新書. 光文社 ; 2012.
4) 森口朗. いじめの構造. 新潮新書. 新潮社 ; 2007.
5) 斎藤環. 若者の気分とうつ病をめぐって. こころの科学 2012 ; (162) : 24-30.
6) 松本俊彦. 自傷行為-その理解と援助. 思春期学 2013 ; 31 (1) : 37-41.
7) 斎藤環. ひきこもりと自己受容・自己肯定感の臨床. 臨床精神医学 2016 ; 45 (7) : 889-894.
8) 湯浅誠. 反貧困-「すべり台社会」からの脱出. 岩波新書. 岩波書店 ; 2008.
9) 斎藤 環. オープンダイアローグとは何か. 医学書院 ; 2015.
11) Seikkula J, Arnkil TE. Open Dialogues and Anticipations : Respecting Otherness in the Present Moment. National Institute for Health and Welfare ; 2014.
P.26 掲載の参考文献
1) インプレス総合研究所. IoT/ビッグデータ/AI連携時代のデータ管理の核となるソフトウェアベースのオブジェクトストレージ. 2017. 3. 28 (2017年6月12日アクセス). http://it.impressbm.co.jp/articles/-/14382
2) 厚生労働省. 保健医療分野におけるICT活用推進懇談会 提言. 2016. 10. 19.
3) Damien Pearse. 'Smartwatch' sensors to help diagnose depression. Horizon : The EU Research & Innovation Magazine. 2015. 8. 25 (2017年6月19日アクセス). https://horizon-magazine.eu/article/wearable-sensors-help-diagnose-depression_en.html
5) Faherty LJ, Hantsoo L, Appleby D, et al. Movement patterns in women at risk for perinatal depression : Use of a mood-monitoring mobile application in pregnancy. J Am Med Inform Assoc 2017 Feb 19. doi : 10.1093/jamia/ocx005.
6) Kim Y, Lee S, Lee S. Coexistence of ZigBee-based WBAN and WiFi for Health Telemonitoring Systems. IEEE J Biomed Health Inform 2016 ; 20 (1) : 222-230.
7) InteraXon. muse(TM) : The brain sensing headband (2017年6月19日アクセス). http://www.choosemuse.com/
P.32 掲載の参考文献
1) 高橋祥友. 自殺予防. 岩波書店 ; 2006.
2) 島悟. 過重労働とメンタルヘルス-特に長時間労働とメンタルヘルス. 産業医学レビュー 2007 ; 20 : 161-174.
3) 帚木蓬生. やめられない-ギャンブル地獄からの生還. 集英社 ; 2010.
4) 和田秀樹. 依存症社会. 祥伝社 ; 2013.
5) アメリカ精神医学会 (著), 高橋三郎, 大野 裕, 染矢俊幸 (監訳). DSM-IV-TR 精神疾患の分類と診断の手引. 医学書院 ; 2002.
6) アメリカ精神医学会 (著), 高橋三郎, 大野 裕 (監訳). DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引. 医学書院 ; 2014.
7) 和田秀樹. 「高齢者差別」この愚かな社会-虐げられる「高齢者」にならないために. 詩想社 ; 2017.
P.38 掲載の参考文献
1) 伊勢田堯. 連載 精神科の戦後史-第3回クラーク勧告 (1968年) の検証と今日の課題. 精神医学 2015 ; 57 : 311-318.
2) 伊勢田堯. 日本精神保健福祉政策学会第24回大会会長講演. バック・トゥ・ザ・フューチャー~リカバリ-支援が中心となった未来から見たわが国の精神保健福祉サービスの現状と課題. 精神保健政策研究 2015 ; 24 : 12-19.
3) 小川一夫, 長谷川憲一, 源田圭子ほか (編). コ・プロダクション : 公共サービスへの新たな挑戦-英国の政策審議文書の全訳紹介と生活臨床. 全国保健師活動研究会PHNブックレット 18. 萌文社 ; 2016.
4) Appleby L, Shaw J, Amos T, et al. Safer Services. National Confidential Inquiry into Suicide and Homicide by People with Mental Illness. Stationery Office ; 1999.
5) 伊勢田堯, 長谷川憲一 (編集代表). 英国保健省「精神保健に関するナショナル・サービス・フレームワーク~5年の経過~」. 日本精神障害者リハビリテーション学会 ; 2005.
6) 平賀正司, 竹島正, 伊勢田堯. 近年の英国における自殺対策. 心と社会 2007 ; 128 : 194-199.
7) 伊勢田堯. PHNブックレット 7 自治体における精神保健活動の課題-今緊急に求められる家族支援・自殺対策・人格障害への対策. 萌文社 ; 2008.
8) 伊勢田堯. イギリスにみる自殺対策. 平成20年度自殺対策白書. 内閣府 ; 2008. p36.
9) 伊勢田堯, 平賀正司, 竹島正. 特集 : どうすれば自殺を減らせるか? 英国にみる自殺対策. 精神科 2009 ; 14 : 246-253.
10) 伊勢田堯, 岡崎祐士. イギリスにおける自殺対策. 平成22年度自殺対策白書. 内閣府 ; 2010. p40.
11) INAHTA. http://www.inahta.org/
12) NICE. Psychosis and Schizophrenia in Adults Treatment and Management National Clinical Guideline Number 178. National Collaborating Centre for Mental Health Commissioned by the National Institute for Health and Care Excellence ; 2014.
13) National Health Servise. Mersey Care NHS Foundation Trust. http://www.merseycare.nhs.uk/
P.50 掲載の参考文献
1) 八木剛平, 滝上紘之. 医学思想史-精神科の立場から. 金原出版 ; 2017.
2) 神田橋條治. 改訂 精神科養生のコツ. 岩崎学術出版社 ; 2009.
3) 原田誠一. ある演劇人をめぐる断想. 精神療法 2016 ; 42 : 760.
4) 中井久夫. いじめの政治学. アリアドネからの糸. みすず書房 ; 1997. pp2-23.
5) 丸谷才一. どこ吹く風. 講談社 ; 1997.
6) 武田泰淳. 新編 人間・文学・歴史. 筑摩書房 ; 1966.
P.52 掲載の参考文献
1) 神田橋條治. 治療のための精神分析ノート. 創元社 ; 2016.
2) 神田橋條治, 白柳直子. いのちはモビール-心から 身体から. 木星舎 ; 2017.

II 「児童~思春期~青年期」の現在

P.59 掲載の参考文献
1) 土井隆義. <非行少年> の消滅-個性神話と少年犯罪. 信山社 ; 2003.
2) 法務省. 平成28年版犯罪白書. 2016.
3) アレン・フランセス (著), 大野裕 (監), 青木創 (訳). <正常> を救え-精神医学を混乱させるDSM-5への警告. 講談社 ; 2013.
4) ギィ・ブノワ, ジャン=ピエール・クラン (著), 阿部惠一郎 (訳). 児童精神医学-歴史と特徴. 白水社 ; 2013.
P.65 掲載の参考文献
1) 滝川一廣. 不登校理解の基礎. 田嶌誠一 (編著). 不登校. 金剛出版 ; 2010. pp58-72.
2) 平井信義. 思春期における登校拒否症. 小児の精神と神経 1968 ; 8 (2) : 51-59.
3) 山中康裕. 思春期内閉. 中井久夫, 山中康裕 (編). 思春期の精神病理と治療. 岩崎学術出版 ; 1978. pp17-62.
4) 杉山登志郎. 発達障害の子どもたち. 講談社 ; 2007.
5) 齊藤万比古. 発達障害が引き起こす不登校へのケアとサポート. 学研 ; 2011.
6) 土屋賢治, 自閉症は増えているか. 教育と医学 2013 ; 61 : 26-35.
7) 辻井正次, 望月直人. 発達障害と不登校. 田嶌誠一 (編著). 不登校. 金剛出版 ; 2010. pp73-78.
P.70 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 平成27年度児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査. http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/29/02/__icsFiles/afieldfile/2017/02/28/1382696_001_1.pdf
2) Crick NR, Grotpeter JK. Relational aggression, gender, and social-psychological adjustment. Child Dev 1995 ; 66 : 710-722.
3) 黒川雅幸. いじめ被害とストレス反応, 仲間関係, 学校適応感との関連-電子いじめ被害も含めた検討. カウンセリング研究 2010 ; 43 : 171-181.
4) Storch A, Brassard MR, Masia-Warner CL. The relationship of peer victimization to social anxiety and loneliness in adolescence. Child Study Journal 2003 ; 33 : 1-18.
5) 三島浩路. 小学校高学年で親しい友人から受けた「いじめ」の長期的な影響-高校生を対象にした調査から. 実験社会心理学研究 2008 ; 47 : 91-104.
8) 水谷聡秀, 雨宮俊彦. 小中高時代のいじめ経験が大学生の自尊感情とWell-Beingに与える影響. 教育心理学研究 2015 ; 63 : 102-110.
10) Kumpulainen K, Rasanen E. Children involved in bullying at elementary school age : Their psychiatric symptoms and deviance in adolescence. An epidemiological sample. Child Abuse Negl 2000 ; 24 : 1567-1577.
11) Altenbaugh RJ, Engel DE, Martin DT. Caring for Kids : A Critical Study of Urban School Leavers. Falmer Press ; 1995.
13) 村山恭郎, 伊藤大幸, 浜田恵ほか. いじめ加害・被害と内在化/外在化問題との関連性. 発達心理学研究 2015 ; 26 : 13-22.
14) 吉澤寛之, 大西彩子, ジニ Gほか (編). ゆがんだ認知が生み出す反社会的行動-その予防と改善の可能性. 北大路書房 ; 2015.
16) 大西彩子. 中学生のいじめ経験と認知のゆがみ. 日本教育心理学会第59回総会発表論文集. 2017.
P.77 掲載の参考文献
1) 清水康夫, 岩佐光章, 原郁子ほか. 発達に問題のある学童についての精神医学的診断および特別支援教育に関する疫学研究-横浜市港北区における悉皆調査. 平成27年度厚生労働科学研究費補助金 (障害者対策総合研究事業) 報告書. 発達障害児とその家族に対する地域特性に応じた継続的な支援の実施と評価 (研究代表者 本田秀夫). 2016.
2) 清水康夫. ADHDを含めた発達障害にかんする医療と教育の連携のあり方. 精神科治療学 2010 ; 25 : 947-954.
P.87 掲載の参考文献
1) 山田昌弘. 迷走する家族-戦後家族モデルの形成と解体. 有斐閣 ; 2005.
2) 湯沢雍彦. データで読む平成期の家族問題. 朝日新聞出版 ; 2014.
P.92 掲載の参考文献
1) Lea A. Families with complex needs : A review of current literature. Leicestershire Country Council ; 2011.
2) Ridge T. Childhood Poverty and Social Exclusion. Policy Press ; 2002/テス・リッジ (著), 中村好孝・松田洋介 (訳), 渡辺雅男 (監訳). 子どもの貧困と社会的排除. 桜井書店 ; 2010.
・ 池上彰 (編). 日本の大課題 子どもの貧困-社会的養護の現場から考える. ちくま新書. 筑摩書房 ; 2015.
・ 湯浅誠. 「なんとかする」子どもの貧困. 角川書店 ; 2017.
・ ユニセフ・イノチェンティ研究所, 阿部彩, 竹沢純子. イノチェンティレポートカード 11 先進国における子どもの幸福度-日本との比較, 特別編集版. 日本ユニセフ協会 ; 2013.

III 職場のメンタルヘルス

P.103 掲載の参考文献
1) 一般社団法人地方公務員安全衛生推進協会. 地方公共団体における職員の健康管理施策推進に資する「地方公務員の健康状況等に関する実態調査」. 2016.
2) 神山昭男. 職場と主治医との連携を軸としたメンタルヘルス不調者の就労支援. 原田誠一 (編). 外来精神科診療シリーズ メンタルクリニックが切拓く新しい臨床-外来精神科診療の多様な実践. 中山書店 ; 2015. pp144-152.
3) 神山昭男. 精神科医による産業医活動-ストレスチェック時代の新たな展開に向けて. 高木俊介, 神山昭男 (編). 外来精神科診療シリーズ メンタルクリニックでの主要な精神疾患への対応 [3] 統合失調症, 気分障害. 中山書店 ; 2016. pp341-346.
4) 神山昭男. 職場メンタルヘルス不調者の対応に関するアンケート報告書. 日精診ジャーナル 2015 ; 41 : 171-196.
5) 神山昭男, 新井由美, 間山一枝ほか. 職場と主治医の効果的な連携に寄与する要因をめぐって-第1報 休業率の改善を指標とした比較研究から. 産業精神保健 2015 ; 23 : 35.
6) 神山昭男, 新井由美, 間山一枝ほか. 職場と主治医の効果的な連携に寄与する要因をめぐって-第2報 休業率の改善を指標とした事例研究から. 産業精神保健 2015 ; 23 : 36.
7) 内閣府. 働き方改革実行計画 (概要). 2017.
8) 神山昭男. 労働者の治療過程における主治医と産業医等の連携強化の方策とその効果に関する調査研究 (分担). 黒木宜夫 (班長). 厚労省平成26年度「労働者の治療過程における, 主治医と産業医等の連携強化の方策とその効果に関する調査研究」研究報告. 厚生労働省 ; 2015. pp17-48.
9) 電通過労自殺 再発防止で遺族と「和解」謝罪と解決金. 2017年1月20日付記事. 毎日新聞社 ; 2017.
10) 平成23年 (受) 第1259号 解雇無効確認等請求事件. 2014年3月24日 第二小法廷判決. 最高裁判所 ; 2014.
11) 神山昭男. 第9回産業メンタルヘルス講演会. 職場のメンタルヘルス対策において安全配慮をどのように確保すればよいのか. 日精診ジャーナル 2015 ; 41 : 81-124.
12) 神山昭男. メンタルヘルス不調者の職場復帰 主治医と産業医の関わり方 休業時の対応をめぐって-休業を渋る場合. 日本医事新報 2013 ; 4650 : 45-50.
13) 神山昭男. 主治医と職場の連携をどのように進めていけばいいのか? -診断書をはじめとする情報伝達をめぐって. 精神科治療学 2016 ; 31 : 55-62.
14) 神山昭男. メンタルヘルス不調者の職場復帰 主治医と産業医の関わり方 休業時の対応をめぐって-休業を急ぐ場合. 日本医事新報 2013 ; 4649 : 65-70.
15) 神山昭男. 医療機関における業務遂行力回復への試み. 日精診ジャーナル 2016 ; 42 : 71-79.
16) 神山昭男. 安定就労を達成するための方策をめぐって-連携力を軸とした治療導入期・休業期・復職期の対応. 産業ストレス研究 2016 ; 23 : 125-133.
17) Lieberman MD. Social : Why Our Brains are Wired to Connect. Crown Publishers ; 2014. pp11-20.
18) 神山昭男. 「主治医」と「職場」の異なる視点からみた産業メンタルヘルスの臨床. 心身医学 2012 ; 5 : 413-419.
19) 神山昭男. 適応力を上げるための支援とは. 健康管理 2016 ; 63 : 18-25.
20) 神山昭男. 職場不適応と適応障害をめぐって. 健康管理 2016 ; 63 : 2-17.
21) 日本医師会. 産業医活動に対するアンケート調査の結果について. 2015. pp1-9.
22) 神山昭男. メンタルヘルス不調者の職場復帰 主治医と産業医の関わり方 復職時の対応をめぐって-復職を急ぐ場合. 日本医事新報 2013 ; 4651 : 45-49.
23) 神山昭男. メンタルヘルス不調者の事例性と疾病性の形成過程と相互関連性に関する分析的研究 (分担). 廣尚典 (班長). 厚労省平成28年度「職場におけるメンタルヘルス不調者の事例性に着目した支援方策に関する研究」研究報告書. 厚生労働省 ; 2017. pp81-99.
24) 神山昭男, 渡辺洋一郎. 長期療養・休復職事例における主治医及び産業医の休復職判断要件に関する研究 (分担). 桂川修一 (班長). 厚労省平成28年度「精神疾患により長期療養する労働者の病状の的確な把握方法及び治ゆに係る臨床研究」研究報告. 厚生労働省 ; 2017. pp69-94.
25) 神山昭男. メンタルヘルス不調者の病状回復と安定就労に効果的な産業医と精神科主治医の連携のあり方. 産業精神保健 2016 ; 24 : 84-92.
P.110 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 平成24年労働者健康状況調査. 2013. http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h24-46-50_01.pdf
2) 川上憲人. こころの健康についての疫学調査に関する研究. 平成18年度厚生労働科学研究費補助金 (こころの健康科学研究事業) こころの健康についての疫学調査に関する研究 総括研究報告書. 2007. http://www.ncnp.go.jp/nimh/keikaku/epi/Reports/H18WMHJR/H18WMHJR01.pdf
4) Tsuchiya M, Kawakami N, Ono Y, et al. Impact of mental disorders on work performance in a community sample of workers in Japan : The World Mental Health Japan Survey 2002-2005. Psychiatry Res 2012 ; 198 : 140-145.
5) 立森久照, 長沼洋一, 小山智典ほか. こころの健康についての疫学調査に関する研究. 平成18 年度厚生労働科学研究費補助金 (こころの健康科学研究事業) こころの健康についての疫学調査に関する研究 分担研究報告書. 2007. http://www.ncnp.go.jp/nimh/keikaku/epi/Reports/H18WMHJR/H18WMHJR02.pdf
6) 土屋政雄, 川上憲人. 主な精神疾患の罹患率・有病率を知りたい. 日本産業精神保健学会 (編). ここが知りたい職場のメンタルヘルスケア-精神医学の知識 & 精神医療との連携法, 改訂2版. 南山堂 ; 2016. pp2-5.
12) Simeone JC, Ward AJ, Rotella P, et al. An evaluation of variation in published estimates of schizophrenia prevalence from 1990-2013 : A systematic literature review. BMC Psychiatry 2015 ; 15 : 193. doi. 10.1186/s12888-015-0578-7.
14) Semmer NK. Job stress interventions and the organization of work. Scand J Work Environ Health 2006 ; 32 : 515-527.
15) Hurrell JJ Jr, McLaney MA. Exposure to job stress : A new psychometric instrument. Scand J Work Environ Health 1988 ; 14 (Suppl 1) : 27-28.
19) Johnson JV, Hall EM. Job strain, workplace social support, and cardiovascular disease : A cross-sectional study of a random sample of the Swedish working population. Am J Public Health 1988 ; 78 : 1336-1342.
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24) Leymann H. The content and development of mobbing at work. Eur J Work Organ Psychol 1996 ; 5 : 165-184.
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2) 平成16年度厚生労働科学研究費補助金労働安全衛生総合研究事業 職場環境等の改善等によるメンタルヘルス対策に関する研究「職場環境改善のためのヒント集-メンタルヘルスアクションチェックリスト」作成ワーキンググループ. 2005.
3) 厚生労働省. 平成24年度労働者健康状況調査 結果の概要. 2012. http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h24-46-50_01.pdf
4) 渡辺洋一郎. ストレスチェック制度を産業精神保健の中にどう位置づけるか. 精神科治療学 2016 ; 31 (1) : 13-19.
5) 渡辺洋一郎. ストレスチェック制度の実施から見えてきたこと-精神科医の立場から. 産業精神保健 2017 ; 25 (特別号) : 65-69.
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P.130 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 復職支援プログラムの概要 (教育職員). 2014. 4. 1現在.
2) 文部科学省. 教職員のメンタルヘルス対策検討会議. 「教職員のメンタルヘルス対策について」 (最終まとめ) の概要. 2013. 3. 29.
3) 文部科学省. 教職員のメンタルヘルスの現状. 2012. 1. 22.
4) 文部科学省. 2016年度の教員勤務実態調査結果 (速報値). 2017. 4. 29.
5) 中島一憲. 先生が崩れてゆく. 弘文堂 ; 2003.
6) 溝口るり子. 最近の教師のメンタルヘルス. こころの健康シリーズ V 学校とメンタルヘルス. 日本精神衛生会 ; 2013. pp51-57.
7) 厚生労働省. こころもメンテしよう~教職員の皆さんへ~. http://www.mhlw.go.jp/kokoro/teacher/
P.135 掲載の参考文献

IV 超高齢社会~ターミナルケア

P.149 掲載の参考文献
1) 黒川由紀子. 高齢者と心理臨床. 誠信書房 ; 2013.
2) 黒井千次. 老いるということ. 講談社 ; 2006.
3) 井藤佳恵. 高齢社会と女性. 女性と老い, 認知症. 女性心身医学 2014 ; 18 (3) : 342-345.
4) やまだようこ. 生涯発達をとらえるモデル. 無藤隆, やまだようこ (編). 生涯発達心理学とは何か. 金子書房 ; 1995. pp57-92.
5) 内閣府. 平成29年版高齢社会白書. 2017.
6) 厚生労働省. 平成28年国民生活基礎調査の概況. 2017.
7) 内閣府. 生涯学習に関する世論調査 (平成24年7月調査). 2012.
8) 荒井秀典, 楽木宏実. 国内外の定義と関連する調査研究. 高齢者に関する定義検討ワーキンググループ報告書. 2017. 3. 31.
9) 厚生労働省. 平成26年版厚生労働白書. 2014.
10) Erikson EH, Erikson MJ, Kivnick HQ. Vital Involvement in Old Age. W.W.Norton ; 1986/朝永正徳, 朝永梨枝子 (訳). 老年期-生き生きしたかかわりあい. みすず書房 ; 1990.
11) 北山純. 高齢者の心理療法アプローチと老年期心性への理解. 上智大学心理学年報 2009 ; 33 : 69-77.
12) 竹中星郎. 老年期の心性と病理. 老年精神医学雑誌 1993 ; 4 (9) : 1071-1078.
13) 井藤佳恵. 大都市在住高齢者の精神的健康度の分布と関連要因の検討-要介護要支援認定群と非認定群との比較. 日本老年医学会雑誌 2012 ; 49 (1) : 82-89.
14) 松下正明. 高齢者と痛み-序論. 老年精神医学雑誌 2006 ; 17 (2) : 149-151.
15) 権藤恭之. 老年学における新たな展開. 注目される最近の動き. 学際研究による老年社会科学からの健康長寿へのアプローチ. 日本老年医学会雑誌 2014 ; 51 (1) : 35-38.
16) 井藤佳恵. 地域において困難事例化する認知症高齢者が抱える困難事象の特徴-認知症ステージによる検討. 老年精神医学雑誌 2013 ; 24 (10) : 1047-1061.
17) 内田幸雄. 地域における権利擁護. 日本認知症ケア学会誌 2012 ; 10 (4) : 440-446.
18) 杉原陽子. 高齢者がセルフネグレクト状態になる要因と支援策の類型化. 老年社会科学 2014 ; 36 (2) : 257.
19) 増井幸恵. 老年医学の展望. 老年的超越. 日本老年医学会雑誌 2016 ; 53 (3) : 210-214.
20) 権藤恭之. 超高齢期の心理的特徴-幸福感に関する知見. Aging & Health 2016 ; 25 (3) : 28-31.
21) 出口泰晴. 「自立」ということばについて感・返る-その2. 地域リハ 2014 ; 9 : 323-324.
22) 中里克治, 下仲順子. 老年期とは. EXPERT NURSE 1991 ; 7 (15) : 14-15.
23) 厚生労働省. 平成27年国民生活基礎調査の概況. 2016.
24) 内閣府. 教育・生涯学習に関する世論調査 (平成27年12月調査). 2015.
25) 松田修. 高齢者の知的活動とその影響. 老年精神医学雑誌 2017 ; 27 (1) : 11-18.
26) 松下正明. 老いることから学ぶ-心の病と老い. 日本老年医学会雑誌 2002 ; 39 (2) : 157-159.
27) 厚生労働省. 平成21年 (2009) 人口動態統計 (確定数) の概況. 2009.
P.155 掲載の参考文献
1) 竹中星郎. 「老い」を生きるということ-精神病理とケア. 中央法規 ; 2012.
2) 町田いずみ. 平成17年こころの科学研究事業, 厚労省科研費補助金事業. 自殺企図の実態と予防介入に関する研究分担研究. 2005.
P.162 掲載の参考文献
・ 樋野興夫. がん哲学. EDITEX ; 2011.
・ 樋野興夫. いい覚悟で生きる-がん哲学外来から広がる言葉の処方箋. 小学館 ; 2014.
・ 樋野興夫. がん哲学外来へようこそ. 新潮社 ; 2016.
・ 樋野興夫. 明日この世を去るとしても, 今日の花に水をあげなさい. 幻冬舎 ; 2017.
・ 樋野興夫. あなたはそこにいるだけで価値ある存在. KADOKAWA ; 2016.
・ 樋野興夫. こころにみことばの処方箋. いのちのことば社 ; 2015.
・ 樋野興夫. がんに効く心の処方箋一問一答-悩みがスッキリ軽くなる. 廣済堂出版 ; 2016.
・ 樋野興夫. いい人生は, 最期の5年で決まる. SBクリエイティブ ; 2017.
・ 樋野興夫. 人生から期待される生き方. 主婦の友社 ; 2017.
・ 樋野興夫. がんばりすぎない, 悲しみすぎない. 講談社 ; 2017.
P.167 掲載の参考文献
1) 岩澤純. 「遠距離介護」のシステムモデル化の試みと支援の質の考察-親子関係のエコロジカルな理解を中心に. ルーテル学院大学大学院人間総合研究科修士論文. 2009.
2) 太田差惠子. 故郷の親が老いたとき-46の遠距離介護ストーリー. 中央法規出版 ; 2007. pp118-125.
3) 岩澤純. 遠距離介護における家族支援のあり方-介護離職による生活困窮リスクを減ずるために. 精神療法 2016 ; 42 (6) : 790-794.

V 地域におけるケアとメンタルクリニック

P.177 掲載の参考文献
1) Junichiro I. Initiative to build a community-based mental health system including assertive community treatment for people with severe mental illness in Japan. Am J Psychiatr Rehabil 2009 ; 12 : 247-260.
2) 青木勉. 特集 これからの精神科医療を考える-「地域でその人らしく暮らす」を実現するための政策・医療・財源を考察する. 旭モデル-旭中央病院神経精神科・児童精神科における地域精神保健医療福祉. 精神神経学雑誌 2015 ; 117 : 538-543
3) 向谷地生良, 浦河べてるの家. 安心して絶望できる人生. NHK出版 ; 2006. pp38-40.
4) 特定非営利活動法人ほっとハート. 制度外宿泊サービス-多目的宿泊所 しゅう. https://hot-test.jimdo.com/多目的宿泊所-しゅう/
5) Seikkula J, Arnkil TE. Dialogical Meetings in Social Networks. Karnac Books ; 2006/高木俊介, 岡田愛 (訳). オープンダイアローグ. 日本評論社 ; 2016. pp59-61.
6) 伊藤順一郎, 下平美智代. ACTにおけるオープンダイアローグ. 精神療法 2017 ; 43 (3) : 346-351.
7) ACT全国ネットワーク. ACT全国研修会. http://assertivecommunitytreatment.jp/
P.183 掲載の参考文献
・ 鶴田真也. 「精神障害者にも対応した地域包括ケアシステム」の構築に向けて. 保健師ジャーナル 2017 ; 73 (8) : 634-638.
・ 窪田彰. 多機能型精神科診療所による地域づくり-チームアプローチによる包括的ケアシステム. 金剛出版 ; 2016.
・ 窪田彰. 多機能型精神科診療所の発展から (仮) 地域精神保健センターへ. 特集 : 多機能型精神科診療所を考える. 精神医療 2017 ; 87 : 28-36.
・ 厚生労働省. これからの精神保健医療福祉のあり方に関する検討会報告書. 2017.
P.188 掲載の参考文献
1) 福山和女. 社会援助活動の歴史と意義 (1997). 新・社会福祉学習双書11巻 社会福祉援助技術総論. 全国社会福祉協議会 ; 1998. pp14-44.
2) Caplan G. Principles of Preventive Psychiatry, 4th edition. Basic Books ; 1964/新福尚武 (監訳). 予防精神医学. 朝倉書店 ; 1970.
3) 桑原治夫. 地域精神衛生活動を進めよう. 地域保健研究会 ; 1981.
4) 萱間真実. アウトリーチサービスとは. 作業療法ジャーナル 2012 ; 46 (11) : 1372-1375.

VI 依存と嗜癖 - 現状とこれからの展開

P.202 掲載の参考文献
1) Khantzian EJ, Albanese MJ. Understanding Addiction as Self-Medication : Finding Hope Behind the Pain. Rowman & Littlefield ; 2008/松本俊彦 (訳). 人はなぜ依存症になるのか-自己治療としてのアディクション. 星和書店 ; 2013.
2) Fergusson MT, Lynskey MT, Horwood LJ. Comorbidity between depressive disorder and nicotine dependence in a cohort of 16-year-olds. Arch Gen Psychiatry 1996 ; 53 : 1043-1047.
3) Shedler J, Block J. Adolescent drug use and psychological health : A longitudinal inquiry. Am Psychol 1990 ; 45 : 612-630.
4) Wills TA, Sandy JM, Shinar O, et al. Contributions of positive and negative affect to adolescent substance use. Test of bidimensional model in a longitudinal study. Psychol Addict Behav 1999 ; 13 : 327-338.
6) Alexander B, Hadaway PF. Opiate addiction : The case for an adaptive orientation. Psychol Bull 1982 ; 92 : 367-381.
9) Freud S. Beyond the Pleasure Principal, standard edition. vol. 18. Hogarth Press ; 1955. pp7-61.
10) Rado S. The psychoanalysis of pharmacothymia. Psychoanal Q 1933 ; 2 : 1-23.
11) Menninger KA. Man Against Himself. Harcourt, Brace ; 1938.
12) Dodes L. The Heart of Addiction. Harper Collins ; 2002.
P.210 掲載の参考文献
1) 成瀬暢也. 第1章 臨床家が知っておきたい依存症治療の基本とコツ. 和田清 (編). 精神科臨床エキスパート依存と嗜癖-どう理解し, どう対処するか. 医学書院 ; 2013. pp18-48.
2) 成瀬暢也. 病としての依存と嗜癖. こころの科学 2015 ; 182 (7) : 17-21.
3) 成瀬暢也. 薬物依存症の回復支援ハンドブック. 金剛出版 ; 2016. pp93-106.
P.216 掲載の参考文献
1) 松本俊彦 (研究分担者). 全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査. 平成28年度厚生労働科学研究費補助金 (医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス政策研究事業) 分担研究報告書. 2016.
2) 厚生労働省. 平成23年 (2011) 医療施設 (静態・動態) 調査・病院報告の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/11/
3) 松本俊彦, 成瀬暢也, 梅野充ほか. Benzodiazepines使用障害の臨床的特徴とその発症の契機となった精神科治療の特徴に関する研究, 日本アルコール・薬物医学会雑誌 2012 ; 47 : 317-330.
4) 成瀬暢也. 薬物依存症の回復支援ハンドブック. 金剛出版 ; 2016.
5) 東京女子医科大学病院神経精神科ホームページ. 睡眠薬や抗不安薬を飲んでいる方にご注意いただきたいこと. 2012. http://www.twmu.ac.jp/PSY/images/image-psy/pdf-psy/suimin-koufuanyaku.pdf
6) アシュトン H. ベンゾジアゼピン-それはどのように作用し, 離脱するにはどうすればよいか (通称アシュトンマニュアル). 2002. www.benzo.org.uk/amisc/japan.pdf
7) 佐谷誠司. ベンゾジアゼピン依存の治療, 精神科治療学 2013 ; 28 (増刊号) : 225-231.
P.221 掲載の参考文献
・ メイヤーズ RJ, ウォルフ BL (著), 松本俊彦, 吉田精次 (監訳). CRAFT依存症者家族のための対応ハンドブック. 金剛出版 ; 2013.
・ メイヤーズ RJ, スミス JE (著), 境泉洋, 原井宏明, 杉山雅彦 (監訳). CRAFT依存症患者への治療動機づけ. 金剛出版 ; 2013.
・ メイヤーズ RJ, スミス JE (著), 境 泉洋, 吉田精次 (監訳). アルコール依存のための治療ガイド-生き方を変える「コミュニティ強化アプローチ」 [CRA]. 金剛出版 ; 2016.
・ 吉田精次, 境泉洋. CRAFT薬物・アルコール依存症からの脱出-あなたの家族を治療につなげるために. 金剛出版 ; 2014.
・ 吉田精次. 家族・援助者のためのギャンブル問題解決の処方箋-CRAFTを使った効果的な援助法. 金剛出版 ; 2016.
P.230 掲載の参考文献
1) 日本たばこ産業 (株). 全国たばこ喫煙者率調査. 2016.
2) 村井俊彦, 奥宮祐正, 菅野辰生. 精神病院での全館禁煙の可能性と有効性について. 病院・地域精神医学 2005 ; 48 : 33-34.
4) Mino Y, Shigemi J, Otsu T, et al. Dose smoking cessation improve mental health? Psychiatry Clin Neurosci 2000 ; 54 : 169-172.
5) World Health Organization. ICD-10 International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems. WHO ; 1990.
6) 9学会合同研究班 (班長 : 藤原久義) 編. 禁煙ガイドライン. Circ J 2005 ; 69 (Suppl IV) : 1005-1103.
7) American Psychiatric Association. Practice guideline for the treatment of patients with nicotine dependence. Am J Psychiatry 1996 ; 153 (10 Suppl) : 1-31.
8) 村井俊彦. 精神科病院で禁煙? -精神科病院でこそ全敷地内禁煙を. 日精協誌 2008 ; 27 : 42-48.
9) 村井俊彦. 長期・超長期入院患者へ禁煙導入は可能か? -精神科病院でこそ敷地内禁煙を. 日本精神科救急学会誌 2013 ; 16 : 57-68.
10) 村井俊彦. 精神科病院のあり方を変える契機としての全敷地内禁煙-「閉じた」場を「開かれた」場に, そして「つなぐ」場へ. 日精協誌 2015 ; 34 : 1187-1194.
11) 日本精神科病院協会. 平成28年度日本精神科病院協会総合調査報告. 2016.
12) 村井俊彦. 禁煙を阻む3つの壁-離脱症状の新しい見方. Heart View 2012 ; 6 : 73-78.
13) Giovanni J, "Come to Cancer Country ; USA ; Focus" The Times of London, August 2, 1992.
14) Stahl SM (著), 仙波純一ほか (訳). ストール精神薬理学エッセンシャルズ-神経科学的基礎と応用, 第4版. メディカルサイエンスインターナショナル ; 2015. pp579-594.
15) 村井俊彦. 精神科, 精神科病院と喫煙との関係を変えた十余年-全敷地内禁煙全国初の試みのその後. 日精協誌 2017 ; 36 (9) : 54-63.
17) 川合厚子. 精神障害者も禁煙したい! , 禁煙できる! 精神科救急 2010 ; 13 : 8-11.
18) Nestler EJ, Malenka RC. The addicted brain. Sci Am 2004 ; 290 : 78-85.
19) Kalivas PW, Volkow ND. The neural basis of addiction : A pathology of motivation and choice. Am J Psychiaty 2005 ; 162 : 1403-1413.
P.242 掲載の参考文献
1) 奥村泰之. ベンゾジアゼピン受容体作動薬に対する処方抑制施策の国際動向. 月刊薬事 2016 ; 58 (8) : 1895-1901.
2) 神田橋條治. 双極性障害の診断と治療-臨床医の質問に答える. 私の臨床精神医学-九大精神科講演録. 創元社 ; 2014. pp78-107.
3) 石郷岡純, 稲田健. BZ系抗不安薬多剤併用からの減剤・減量方法. 日本精神神経学会精神科薬物療法研修特別委員会 (編). 精神科薬物療法グッドプラクティス-ワンランク上の処方をめざして. 新興医学出版社 ; 2015. pp48-52.
4) 河野敬明, 稲田健. 臨床用量依存の観点からベンゾジアゼピン系薬の問題を考える. 臨床精神薬理 2016 ; 19 (10) : 1455-1461.
5) 福井進, 和田清, 伊豫雅臣. ベンゾジアゼピン系薬物-臨床編-長期服薬と乱用・依存の問題を中心に. ベンゾジアゼピン系薬物の基礎と臨床. 日本アップジョン ; 1990. pp25-49.
6) Freud S. On Narcissism : An Introduction. In : Strachey J (ed, trans). Standard Edition of the Complete Psychological Works of Sigmund Freud, XIV. Hogarth Press ; 1914/懸田克躬, 吉村博次 (訳). ナルシシズム入門. フロイト著作集 5. 人文書院 ; 1969.
7) 大坪天平, 上島国利. 抗不安薬の乱用. 臨床精神医学 1998 ; 27 (4) : 413-418.
8) 渡邊衡一郎. 抗うつ薬・抗不安薬使用における多剤併用の問題点およびその整理の仕方. 精神神経誌 2016 ; 118 (3) : 133-138.
9) 成瀬暢也. 薬物 (睡眠薬等) を強く要求する事例への治療的対応. 精神科治療学 2014 ; 29 (10) : 1235-1241.

VII 暴力と現代 - 被害者 / 加害者双方へのアプローチ

P.249 掲載の参考文献
・ A. ジェンキンス (著), 信田さよ子, 高野嘉之 (訳). 加害者臨床の可能性-DV・虐待・性暴力被害者に責任をとるために. 日本評論社 ; 2015.
・ L. バンクロフト, J. G. シルバーマン (著), 幾島幸子 (訳). DVにさらされる子どもたち-加害者としての親が家族機能に及ぼす影響. 金剛出版 ; 2004.
・ 春原由紀, 森田展彰, 古市志麻ほか. DVに曝されたこどもたちへの援助-コンカレントプログラムへの実践. 武蔵野大学心理臨床センター紀要 2008 ; (8) : 19-61.
・ 信田さよ子. DV被害者支援. こころの科学 2013 ; (172) : 75-79.
・ 内閣府男女共同参画局. 「配偶者等に対する暴力の加害者更正に係る実態調査研究事業」報告書. 内閣府 ; 2016.
P.255 掲載の参考文献
1) DiClemente CC. Addiction and Change : How Addictions Develop and Addicted People Recover. Guilford Press ; 2003.
2) 藤岡淳子. 性暴力の理解と治療教育. 誠信書房 ; 2006.
P.264 掲載の参考文献
1) 日本子ども家庭総合研究所 (編). 子ども虐待対応の手引き-平成25年8月厚生労働省の改正通知. 有斐閣 ; 2009.
3) Zeanah CH, Zeanah PD. Intergenerational transmission of maltreatment : Insights from attachment theory and research. Psychiatry 1989 ; 52 : 177-196.
4) 遠藤俊彦. 内的作業モデルと愛着の世代間伝達. 東京大学教育学部紀要 1992 ; 32 : 203-220.
5) George C. A representational perspective of child abuse and prevention : Internal working models of attachment and caregiving. Child Abuse Negl 1996 ; 20 : 411-424.
6) 北川恵. 親子の関係性に焦点づけた評価と支援を提供するプログラム-The Circle of Securityプログラムの特徴と実践. 子どもの虐待とネグレクト 2012 ; 14 (2) : 153-161.
7) Felitti VJ, Anda RF, Nordenberg D, et al. The relationship of adult health status to childhood abuse and household dysfunction. Am J Prev Med 1998 ; 14 : 245-258.
8) 杉山登志郎. 子ども虐待は, いま. そだちの科学 2004 ; 2 : 2-9.
9) Herman JL. Trauma and Recovery. Basic Books ; 1992/中井久夫 (訳). 心的外傷と回復. みすず書房 ; 1999.
10) van der Kolk BA. Developmental Trauma Disorder : Towards a rational diagnosis for children with complex histries. Psychiatr Ann 2005 ; 35 (5) : 401-408.
11) National Child Traumatic Stress NetworkのHP. http://www.nctsnet.org/
12) Cohen JA, Mannarino AP, Deblinger E. Trauma-Focused CBT for Children and Adolescents ; Treatment Applications. Guilford Press ; 2012/亀岡智美, 紀平省悟, 白川美也子 (訳). トラウマ・フォーカスト認知行動療法マニュアル. 金剛出版 ; 2014.
P.272 掲載の参考文献
1) 草柳和之. 加害者臨床事始め, そしてDV加害者に特化した心理療法の構築へ. 精神療法 2017 ; 41 (1) : 81-82.
2) マリカ・オーマツ (著), 指宿信, 吉井匡 (共訳). トロントにおける問題解決型裁判所の概要-『治療的司法』概念に基づく取り組み. 立命館法学 2007 ; 4 : 314.
3) Lee M, Sbold J, Uken A. Solution-Focused Treatment of Domestic Violence Offenders : Accountability for Change. Oxford University Press ; 2008/玉真慎子, 住谷祐子 (訳). DV加害者が変わる-解決志向グループ・セラピー実践マニュアル. 金剛出版 ; 2012.
4) Paymar M, Pence E. Education Groups for Who Batter : Duluth Model. Springer ; 1993/波田あい子 (監訳), 堀田碧, 寺澤恵美子 (訳). 暴力男性の教育プログラム-ドゥルース・モデル. 誠信書房 ; 2004.
5) 吉浜美恵子. ドメスティック・バイオレンス-アメリカにおける取り組み. アルコール依存とアディクション 1994 ; 11 (3) : 181-192.
6) Durphy M, Sonkin D. Leaning to Live without Violence : A Handbook for Men. Volcano Press ; 1982/中野瑠美子 (訳). 脱暴力のプログラム-男のためのハンドブック. 青木書店 ; 2003.
7) Herman J. Trauma and Recovery. Basic Books, a division of Harper Colins ; 1992/中井久夫 (訳). 心的外傷と回復. みすず書房 ; 1996. p4.
8) 草柳和之. DV加害男性への心理臨床の試み-脱暴力プログラムの新展開. 新水社 ; 2004.
9) 草柳和之. DV加害者更生プログラム-体系化された加害者の心理療法序論. こころの科学 2013 ; 172 : 82-85.
10) Madanes C. Sex, Love, and Violence : Strategies for Transformation. W.W.Norton ; 1990/斎藤学 (監訳), 穂積由利子, 竹前ルリ (訳). 変化への戦略-暴力から愛へ. 誠信書房 ; 1996. p10.
P.282 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 体罰の実態把握について (平成27年度). 文部科学省ホームページ (2017年6月30日確認). http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2016/12/21/1380741_02.pdf
2) 日本体育協会. スポーツ界における体罰根絶宣言. 日本体育協会ホームページ (2017年6月30日確認). http://www.japan-sports.or.jp/Portals/0/data/koho_kyanpen/news/bouryokukonzetsusengen(yoko).pdf
3) 東京都教育委員会. 体罰根絶に向けた総合的な対策 部活動指導等の在り方検討委員会報告書. 東京都教育委員会ホームページ (2017年6月30日確認). http://www.kyoiku.metro.tokyo.jp/buka/soumu/tokyo101_02/4/Pr130912e.htm
4) 中島登代子. 競技者と風景構成法-絵に表現された「無意識」と「身体」. 山中康裕 (編著). 風景構成法その後の発展. 岩崎学術出版社 ; 1997. pp183-218.

VIII 災害~大事故

P.289 掲載の参考文献
1) Bryant RA. Early intervention after trauma. In : Schnyder U, Cloitre M (eds). Evidence Based Treatments for Trauma-Related Psychological Disorders : A Practical Guide for Clinicians. Springer International Publishing ; 2015. pp125-142.
2) 前田正治, 金吉晴 (編). PTSDの伝え方-トラウマ臨床と心理教育. 誠信書房 ; 2012.
3) 岡崎伸郎. 星降る震災の夜に-ある精神科医の震災日誌と断想. 批評社 ; 2012.
P.307 掲載の参考文献
1) 熊谷一朗. 回復するちから-震災という逆境からのレジリエンス. 星和書店 ; 2016.
2) 富樫公一. 不確かさの精神分析-リアリティ, トラウマ, 他者をめぐって. 誠心書房 ; 2016.

IX 格差社会~貧困

P.323 掲載の参考文献
1) 岡田藤太郎. 「福祉世界」研究所. http://www.geocities.co.jp/HeartLand-Icho/7345/
2) 厚生労働省. 平成28年国民生活基礎調査の概要. 2017. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/dl/03.pdf
3) 朝日新聞. ひとり親世帯 貧困率50.8%-15年主要国最悪レベル. 2017年6月28日朝刊.
4) 山本譲司. 累犯障害者. 新潮社 ; 2006.
5) 堀川恵子. 永山則夫-封印された鑑定記録. 岩波書店 ; 2013.
・ 法務省. 犯罪白書. 各年版.
・ 尾藤廣喜, 松崎喜良, 吉永 純. これが生活保護だ-福祉最前線からの検証. 高菅出版 ; 2004.
・ 奥田知志, 稲月正, 垣田裕介ほか. 生活困窮者への伴走型支援-経済的困窮と社会的孤立に対応するトータルサポート. 明石書店 ; 2014.
P.328 掲載の参考文献
1) 堀川惠子. 死刑の基準-「永山裁判」が遺したもの. 日本評論社 ; 2009.
2) 生島浩. 非行臨床における家族支援. 遠見書房 ; 2016.
3) 生島浩. 触法障害者の地域生活支援. 金剛出版 ; 2017.
P.336 掲載の参考文献
1) 内閣府男女共同参画局. 年代別・世帯類型別相対的貧困率 (平成19年). 平成22年度版男女共同参画白書 第1部. 2010.
2) 労働政策研究・研修機構. 子どもと一緒に過ごす時間. 子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査. 2012.
3) 労働政策研究・研修機構. 育児の挫折経験の有無. 子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査. 2012.
4) 労働政策研究・研修機構. 保護者 (母親) の属性と貧困率. 子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査. 2012.
5) 厚生労働省. 参考資料 進学, 就職の状況. 社会的養護の現状について. 2014.
・ 子どもの貧困白書編集委員会 ; 湯澤直美, 浅井春夫, 阿部彩ほか (編). 子どもの貧困白書. 明石書店 ; 2009.
・ 岩重佳治, 埋橋玲子, フラン・ベネットほか. イギリスに学ぶ子どもの貧困解決-日本の「子どもの貧困対策法」にむけて. かもがわ出版 ; 2011.
・ 池上彰 (編). 高橋利一, 池上和子, 高橋利之 (著). 日本の大課題 子どもの貧困-社会的養護の現場から考える. 筑摩書房 ; 2015.
・ 浅井春夫, 松本伊智朗, 湯澤直美 (編). 子どもの貧困-子ども時代のしあわせ平等のために. 明石書店 ; 2008.
P.341 掲載の参考文献
1) Wang PS, Berglund PA, Kessler RC. Patterns and correlates of contacting clergy for mental disorders in the United States. Health Serv Res 2003 ; 38 : 647-673.
2) 岡村毅, 的場由木. ホームレス支援における当事者中心の支援論. 精神療法 2016 ; 6 : 818-823.
3) 瀧脇憲, 竹島正, 立森久照ほか. 単身生活者の実態と支援ニーズを把握するための調査報告. 貧困研究 2013 ; 11 : 93-106.
8) 船木友里恵, 的場由木, 岡村毅ほか. 精神科病院退院後に困窮者支援NPO法人の支援を受けたものの精神医学的検討. 第34回日本社会精神医学会. 2015.
9) 岡村毅, 船木友里恵, 的場由木ほか. 刑事施設等出所後に困窮者支援NPO法人の支援を受けたものの精神医学的検討. 第34回日本社会精神医学会. 2015.
10) 的場由木, 石神朋敏, 船木友里恵ほか. 困窮者支援NPO法人における精神疾患を持つものの支援実態の把握の試み. 第34回日本社会精神医学会. 2015.
P.347 掲載の参考文献
1) 全国社会福祉協議会全国母子生活支援施設協議会. 平成26年度全国母子生活支援施設実態調査報告書. 2015.
2) 武藤敦士. 母子生活支援施設の役割・機能と支援対象. 同朋福祉 2016 ; 22 : 143-176.
3) 山下洋, 増沢高, 代裕子ほか. 母子生活支援施設における母子臨床についての研究 第1報-質問紙調査による実態把握. 子どもの虹情報研修センター ; 2015.
4) 湯澤直美. 女性への暴力と貧困-社会的養護における母子世帯への支援を考える. 世界の児童と母性 2015 ; 79 : 6-10.
5) 佐藤順子. 女性に対するDomestic Violenceの一形態としての多重債務問題-母子生活支援施設入所中の母親への聴き取り調査から. 社会福祉学部論集 2009 ; 5 : 71-90.
6) 厚生労働省雇用均等・児童家庭局家庭福祉課. 母子生活支援施設運営ハンドブック. 2014. p45.
P.361 掲載の参考文献
1) 松崎博光. 格差社会とこころの悩み・健康. 特別企画 こころの悩みに強くなる. こころの科学 2009 ; 144 : 89-94.
2) 松崎博光. 精神科診断をM's理論により科学にする. 原田誠一 (編). 外来精神科診療シリーズ 診断の技と工夫. 中山書店 ; 2017. pp193-201.
3) リュック・ボルタンスキー. エヴ・シャペロ (著), 三浦直希ほか (訳). 資本主義の新たな精神. ナカニシヤ出版 ; 2013.
4) ブルース・フィンク (著), 村上靖彦 (監訳), 小倉拓也ほか (訳). 後期ラカン入門. 人文書院 ; 2013.
5) 藤田博史. 精神病の構造. 青土社 ; 2012.
6) 松崎博光. M's理論によるオープンダイアローグの理論的基礎. 原田誠一 (編). 外来精神科診療シリーズ 精神療法の技と工夫. 中山書店 ; 2017. pp203-213.
7) 荒谷大輔. 「搾取」と「自由」-剰余価値論の精神分析的展開. ニュクス. 堀之内出版 ; 2015.
8) 山田廣成. 量子力学が明らかにする存在, 意志, 生命の意味. 光子出版社 ; 2011.

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