地域保健の原点を探る

出版社: 杏林書院
著者:
発行日: 2018-07-20
分野: 看護学  >  公衆衛生/地域
ISBN: 9784764405387
電子書籍版: 2018-07-20 (第1版第1刷)
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商品紹介

本書は,戦後日本に焦点をあてて,当時死因の大半を占めていた結核への対策,衛生や効率を考慮し生活に取り入れた生活改良普及員,自宅分娩が当たり前だった頃の開業助産婦,全戸訪問によってだれひとり取り残さなかった開拓保健婦,沖縄独自の介輔,赤ちゃんの死亡率をゼロにした母子保健の歴史等を紹介しました.プライマリヘルスケアの意味を直感的に感じ取ることができる1冊です.

目次

  • 第1章 プライマリヘルスケアとは何か
     1.プライマリヘルスケアとは何か
     2.戦後日本の公衆衛生
     3.プライマリヘルスケアからみた戦後日本の地域保健活動
     4.温故知新-なぜ過去との対話が必要なのか-

    第2章 戦後日本における結核対策
     1.日本における結核
     2.結核対策における保健師の役割
     3.結核予防婦人会の創設と展開-住民参加-
     4.患者同盟と朝日訴訟-当事者参加-

    第3章 生活改良普及員による健康改善
     1.戦後日本の農村
     2.農村民主化と農業改良普及制度
     3.農家女性労働の軽減-かまど改善-
     4.栄養改善と料理教室
     5.環境衛生-簡易水道,立ち流し,便所の普及-
     6.農繁期の健康対策-共同炊事,共同保育-
     7.家族計画講習会
     8.生活習慣の改善努力と快適な睡眠
     9.広範囲への普及と行政とのシナジー-相乗効果-

    第4章 長崎県離島の開業助産婦
     1.開業助産婦とは
     2.長崎県離島の開業助産婦
     コラム 助産技術向上のために
     コラム 開業助産婦の報酬と経済状況
     コラム 嘱託医との連携

    第5章 開拓保健婦の足跡
     1.開拓保健婦制度とは
     2.開拓保健婦はどんな存在だったのか
     3.開拓保健婦が行った実態把握
     コラム 農夫症とは
     4.開拓保健婦が取り組んだ生活改善
     5.開拓保健婦の足跡から学ぶもの

    第6章 戦後沖縄の地域保健-人材確保と定着化をめざして-
     1.第1期:戦後の保健医療事情とUSCARの取り組み
     2.第2期:日本復帰後の特別措置による諸制度の存続
     コラム 「公看魂」とは何か
     3.第3期:市町村行政主導期の地域保健法のもとで
     4.沖縄の経験の現代的意義
     5.偶然か必然か-USCARの志-
     6.コミュニティ変容への対応

    第7章 戦後日本における母子保健
     1.戦後から現代における乳児と妊産婦死亡率の現状
     2.母子保健水準向上への取り組み
     コラム 母子健康手帳を多くの国で活用する

    第8章 温故知新-過去と対話し未来を開拓する-
     1.戦後日本の保健医療経験を途上国に応用する
     2.改善経験を途上国に応用する
     3.日本の保健医療の軌跡は格差社会への対策につながるのか
     4.過去と対話し,未来を拓く

この書籍の参考文献

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第1章 プライマリヘルスケアとは何か

P.22 掲載の参考文献
有岡二郎 : 戦後医療の五十年-医療保険制度の舞台裏-. 日本医事新報社, 1997.
Atwood JB : Focus on lessons without borders. USAID Developments, 4 : 1-6, 1997.
Carr EH著, 清水幾太郎訳 : 歴史とは何か. 岩波新書, 1962.
Fox RC著, 坂川雅子訳 : 国境なき医師団-終わりなき挑戦, 希望への意志-. みすず書房, 2015.
Fuchs VR著, 江見康一訳 : いかに生きるかの経済学. 春秋社, 1988.
飯酒盃沙耶香ほか : 日本の母子健康手帳の歩み. 小児科臨床, 62 (5) : 833-840, 2009.
川上武 : 現代日本病人史. 勁草書房, 1982.
Kiely M et al. : Infant mortality in Japan and the United States. pp. 375-397 (Wallace HM et al. (eds.) : Health and welfare for families in the 21st century. Jones and Bartlett, 1999.).
小林廉毅 : 東南アジア諸国間の健康保険分野における地域パートナーシップと韓国・日本の役割. 保健医療分野における東南アジア諸国間の地域パートナーシップの構築-通貨危機に見舞われたインドネシアを手掛かりにして-, 総合研究開発機構, pp. 106-113, 2002.
松田正己ほか : みんなのためのPHC入門. 垣内出版, 1993.
毛利子来 : 現代日本小児保健史. ドメス出版, 1972.
中村安秀 : 農村における公衆衛生の推進-母子保健を鍵にして途上国への応用可能性を考える-. 国際開発研究, 11 (2) : 67-79, 2002.
中村安秀 : ミレニアム開発目標 (MDGs). 小児科臨床, 61 (6) : 1113-1116, 2008.
中村安秀 : 世界からの共感と連帯-国境を越える出会いと学び-. ボランティア学研究, 12 : 3-13, 2012.
中村安秀 : グローバル時代のプライマリヘルスケア. 保健の科学, 58 (2) : 76-80, 2016a.
中村安秀 : 途上国日本のプライマリヘルスケア. 保健の科学. 58 (12) : 796-801, 2016b.
二至村菁 : 日本人の生命を守った男. 講談社, pp. 119-145, 2002.
西田茂樹 : わが国近代の死亡率低下に対して医療技術が果たした役割について. 日本公衆衛生学会雑誌, 33 (9) : 529-533, 1986.
小椋正立ほか : わが国戦後期 (1950年から1965年) における乳児死亡率の低下, NIRA研究報告書. 日米医療システムの比較研究 (上), 総合研究開発機構, pp. 93-137, 1993.
Sams CF著, 竹前栄治訳 : DDT革命-占領期の医療福祉政策を回想する-. 岩波書店, 1986.
Schumacher EF著, 小島慶三ほか訳 : スモール・イズ・ビューティフル-人間中心の経済学-. 講談社, 1986.
若月俊一 : 村で病気とたたかう. 岩波新書, 1971.
United Nations General Assembly : Transforming our world : the 2030Agenda for Sustainable Development. 18 September 2015.
Werner D et al. : Where there is No Doctor. Hesperian Foundation, 1992.
WHO : The World Report- Primary health care : now more than ever. WHO, 2008.
WHO : Report of the International Conference on Primary Health Care, Alma-Ata, USSR. WHO, 1978.

第2章 戦後日本における結核対策

P.38 掲載の参考文献
朝日訴訟記念事業実行委員会 : 人間裁判-朝日茂の手記-. 大月書店, 2004.
朝日訴訟の会 : HP. http://asahisosho.or.jp/ (2017年7月21日現在)
石川信克 (分担研究者) : 結核の経験を途上国に活用するための方策に関する研究. pp. 50-55 (主任研究者 中村安秀 : 戦後日本の健康水準の改善経験を途上国保健医療システム強化に活用する方策に関する研究 2002-04年度総合研究報告書. 厚生労働科学研究研究費補助金社会保障国際協力推進研究事業, 2005.)
石川信克 (研究代表者) : ユニバーサルヘルスカバレッジ (UHC) 達成に寄与する要因の解明と我が国による効果的な支援施策に関する研究. 厚生労働科学研究費補助金 地球規模保健課題解決推進のための行政施策に関する研究事業, H28-地球規模-一般-001. (2017 年より研究代表者は大角晃弘に引き継がれた)
石川信克 : 結核対策とエンパワメント. 保健の科学, 58 (12) : 802-807, 2016.
結核に関するPHCの研究班 (主任研究者 石川信克) : 国際医療協力研究委託事業結核に関するプライマリー・ヘルス・ケアの研究研究報告書 (第1報). 1991.
結核に関するPHCの研究班 (主任研究者 石川信克) : 国際医療協力研究委託事業結核に関するプライマリー・ヘルス・ケアの研究研究報告書 (第2報). 1992.
結核に関するPHCの研究班 (主任研究者 石川信克) : 国際医療協力研究委託事業結核に関するプライマリー・ヘルス・ケアの研究研究報告書 (第3報). 1993.
結核予防会 : 証言で綴る結核対策-公衆衛生の歴史-. 結核予防会, 2016.
厚生省健康政策局計画課 : ふみしめて五十年-保健婦活動の歴史-. 日本公衆衛生協会, 1993.
松田正己ほか : 結核予防婦人会の研究 日本の結核対策における組織的な住民参加. (分担研究) 「市町村における住民参加型保健活動の評価と国際的一般化」としての報告書 (平成6 年度厚生省国際医療協力研究委託事業, 開発途上国における公衆衛生活動とPHCの推進に関する研究班 (研究代表者 丸井英二)), 1995.
森口育子ほか : 戦後の公衆衛生で保健婦の果たした役割とプライマリー・ヘルス・ケア-国際協力への展望をふまえて-. 公衆衛生研究, 42 (2) : 229-239, 1993.
森口育子 : 時代の影響を受けるなかで. p.188 (島内節ほか編 : 地域看護学総論. 医学書院, 1999a.).
森口育子 : わが国の地域看護の基盤となった昭和20年代, 30年代の保健婦活動. p. 214 (島内節ほか編 : 地域看護学総論. 医学書院, 1999b.).
日本患者同盟40年史編集委員会 : 日本患者同盟40年の軌跡. 法律文化社, 1991.
Seita A : "Think PHC, Do TB" Integration-based scale up of TB control in Japan. Takemi Research Fellow 2003/4, 2004. https://cdn1.sph.harvard.edu/wpcontent/uploads/sites/114/2012/10/rp217.pdf (2017年10月5日現在)
Shobayashi T : The rise in health status in postwar Japan lesson for health policy. MSc Report 1996/1997, London School of Hygien & Tropical Medicine.
東京都患者同盟中央執行委員会 : 日患同盟誕生の実録. 東京都患者同盟, 2006.
内田靖子ほか : 結核看護-保健婦のためのテキスト-III 業務編. 結核予防会, 1988.
全国結核予防婦人団体連絡協議会 : 婦人会の歩み. http://www.jatahq.org/fujinkai/ayumi/index.html (2017年7月21日)

第3章 生活改良普及員による健康改善

P.62 掲載の参考文献
財団法人アジア人口・開発協会 : 日本の農業, 農業開発と人口-その軌跡-. 桜映画社, 1984. http://www.apda.jp/moviephoto.html (2018年3月13日現在)
岩本純明 : GHQ日本占領史 (第41巻) 農業. 日本図書センター, p.6, 1998.
岩波映画 : 生活と水. 1952.
鹿児島県経済自立映画 : 明日をつくる人々. 1957.
岸康彦 : 飢えからの脱出. 食と農の戦後史. 日本経済新聞出版社, p. 6, 14, 1996.
農林省振興局 : 生活改良普及員の一日. 農山漁林文化協会, 1957.
大原社会問題研究所 : 日本労働年鑑. 第26集 (1954年版), 1953.
佐藤寛 : 援助とエンパワーメント-能力開発と社会環境変化の組み合わせ-. アジア経済研究所, 2005.

第4章 長崎県離島の開業助産婦

P.85 掲載の参考文献
的野圭志 : 五島の百年. 郷土出版社, 2002.

第5章 開拓保健婦の足跡

P.103 掲載の参考文献
荒谷光子 : 生活の中にある健康問題を支える. 保健婦雑誌, 38 (11) : 896-898, 1982.
北海道開拓保健婦一同 : 北海道開拓者の健康調査-開拓保健婦の立場から-. 保健婦雑誌, 26 (11) : 31-38, 1970.
本多ちゑ : 役に立とうと使命感に燃えて. 保健婦雑誌, 38 (1) : 32-34, 1982.
医学書院 : 特集 北海道開拓保健婦の足跡 住民と共に生き共に働き. 保健婦雑誌, 38 (1), 1982a.
医学書院 : 特集 生活を根っこで支えた活動 栃木県那須地区の開拓保健婦に学ぶ. 保健婦雑誌, 38 (10), 1982b.
医学書院 : 特集 現在の保健婦が見失ったもの 北海道開拓保健婦の足跡に学ぶ. 保健婦雑誌, 38 (11), 1982c.
石城赫子 : 母として, 先輩として……あなたに限りない讃歌を. 保健婦雑誌, 38 (1) : 10-13, 1982.
岩見ヒサ : 吾が住み処ここより外になし-田野畑村元開拓保健婦のあゆみ-. 萌文社, pp. 58-108, 2010.
小岩トキ : 辺土の断層 七 生活水準引き上げへ. pp. 25-26 (畠山富而編 : 岩手県の助産婦・保健婦の綴る昭和史. 1998.).
小島ユキエ : 評価された開拓保健婦制度. 保健婦雑誌, 42 (9) : 768-769, 1986a.
小島ユキエ : 開拓者の生活を支えて. 保健婦雑誌, 42 (10) : 846-847, 1986b.
小島ユキエ : 考える賢い農民づくりをめざして. 保健婦雑誌, 43 (9) : 772-773, 1987d.
小島ユキエ : 保障のないなかで昼夜住民のために奔走. 保健婦雑誌, 43 (2) : 124-125. 1987a.
小島ユキエ : 開拓主婦の生活実態調査. 保健婦雑誌, 43 (8) : 692-693, 1987c.
小島ユキエ : 白髪に開拓保健婦の歴史を偲ぶ. 保健婦雑誌, 43 (12) : 1066-1067, 1987e.
小島ユキエ : 保健婦活動の原点を見る思い. 保健婦雑誌, 43 (3) : 198-199, 1987b.
厚生省健康政策局計画課 : ふみしめて五十年-保健婦活動の歴史-. 日本公衆衛生協会, 1993.
水野優子ほか : 北海道の開拓と保健婦活動. 保健婦雑誌, 38 (1) : 14-21, 1982.
中野潤子 : 昭和に活躍した保健婦-消えていった開拓保健婦・公衆衛生看護婦・国保保健婦-. 保健婦雑誌, 59 (8) : 770-775, 2003.
日本大百科全書 (ニッポニカ) : https://kotobank.jp/ (2017年5月22日現在)
農地改革資料編纂委員会編, 農政調査会 : 「緊急開拓事業実施要綱」収載資料. 農地改革資料集成 第3巻, pp. 294-301, 1975. https://rnavi.ndl.go.jp/politics/entry/bib00681.php (2017年5月22日現在)
大西若稲 : さい果ての原野に生きて-開拓保健婦の記録-. 日本看護協会出版会, 1985.
坂本真理子ほか : 戦後復興期から高度成長期における保健婦活動の取り組みの特徴-発展途上国への活用に向けて-. 愛知医科大学看護学部紀要, 4 : 9-16, 2005.
崎川サン子 : 開拓保健婦の厚生省移管について. 保健婦雑誌, 26 (7) : 57, 1970.
鈴木一哉 : 我が国における開拓事業のあゆみ-とくに開拓保健婦の役割-. 開拓保健婦奮闘記 第一巻「自治体に働く保健婦のつどい」 (1992年5月3日) 資料集, 公衆衛生看護研究所, 2000.
坪田静子 : 北海道の開拓保健婦-歴史的な背景-. 保健婦雑誌, 38 (1) : 50-56, 1982.

第6章 戦後沖縄の地域保健 - 人材確保と定着化をめざして -

P.128 掲載の参考文献
金城妙子 : 原点をみつめて-沖縄の公衆衛生看護活動-. 沖縄コロニー, 2003.
小川寿美子 (責任編集) : 沖縄の保健医療の経験シリーズ「沖縄の疾病構造の変遷と行政の取り組み」DVD. 国際協力事業団, 2000a.
小川寿美子 (責任編集) : 沖縄の保健医療の経験シリーズ「沖縄の公衆衛生看護婦」DVD. 国際協力事業団, 2000b.
小川寿美子 (責任編集) : 沖縄の保健医療の経験シリーズ「寄生虫ゼロ作戦を開始せよ! ~沖縄寄生虫予防協会の役割と発展~」DVD. 国際協力事業団, 2003a.
小川寿美子 (責任編集) : 沖縄の保健医療の経験シリーズ「明日の希望を育てるために~沖縄県小児保健協会の活動~」DVD. 国際協力事業団, 2003b.
Ogawa S : Okinawan Health Sector Human Resoruces Experiences since the mid-1940's and their Application to International Health. Final Report of University and Society Collaboration Research Project, Ministry of Health and Welfare, 2003.
Ogawa S et al. : Okianwa's Post-War Health Recovery and Development. Seizansha, 2009.
小川寿美子 : 地域保健人材の確保と定着の戦略-戦後沖縄の経験とその現代的意義-. 保健の科学, 58 (12) : 822-826, 2016.
小山修 : 住民組織の見方と活性化の方法. pp. 69-78, (松田正己ほか編 : 変わりゆく世界と21世紀の地域健康づくり 第3版. やどかり出版, 2010.).

第7章 戦後日本における母子保健

P.156 掲載の参考文献
母子衛生研究会 : わが国の母子保健 平成20年. 母子保健事業団, 2008.
Department of Community Health, Graduate school of International Health, The University of Tokyo : International Symposium for Maternal and Child Health Handbook Initiatives. 1998.
日暮眞 : 母子健康手帳の評価とさらなる活用に関する研究総括研究報告書. 平成11年度 厚生科学研究費補助金 (子ども家庭総合研究事業), 1999.
飯野正子 : 母子愛育活動の灯をともしつづけて. pp. 147-165 (第一生命保険相互会社編 : 保健文化賞30年のあゆみ. 第一生命保険相互会社, 1979.).
国際協力機構 : 日本の保健医療の経験. 国際協力機構, 2004.
小林正子 : 乳幼児から思春期まで一貫した子どもの健康管理のための母子健康手帳の活用に関する研究. 厚生労働科学研究, 2002.
厚生労働省 : 出産育児一時金の支給額・支払方法について. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/shussan/index.html (2018年4月19日現在)
Kusumayati A et al. : Increased utilization of maternal health services by mothers using the Maternal and Child Health Handbook in Indonesia. J Int Health. 22 (3) : 143-151, 2007.
増田進 : 挙村体制による健康管理について. pp. 30-47, (第一生命保険相互会社編 : 保健文化賞30年のあゆみ. 第一生命保険相互会社, 1979.).
中村安秀 : 国際保健プロジェクトにおける基本概念. pp. 86-97 (小早川隆敏編 : 国際保健医療協力入門. 国際協力出版会, 1998.).
中村安秀 : 農村における公衆衛生の推進-母子保健を鍵にして途上国への応用可能性を考える-. 国際開発研究, 11 (2) : 67-79, 2002.
Nakamura Y : MCH Handbooks-born in Japan, flourishing around the world. 2016.
日本医療機能評価機構 : 産科医療保障制度. http://www.sanka-hp.jcqhc.or.jp/ (2017年6月14日現在)
及川和男 : 村長ありき-沢内村深沢晟雄の生涯. 新潮社, 1984.
恩賜財団母子愛育会 : HP. http://www.boshiaiikukai.jp/activity01.html (2017年6月14日現在)
藤内修二 : 住民組織活動を通じたソーシャルキャピタルの醸成・活用の現状と課題報告書. 平成25年度 健康安全・危機管理対策総合研究事業, 2014.
當山紀子ほか : 広がりつつある母子健康手帳. 小児科臨床, 58 (増刊号) : 1397-1406, 2005.
當山紀子ほか : インドネシア版母子健康手帳の受益者負担制度に関する研究-北スラウェシ州における事例を通じて-. 国際保健医療, 20 (1) : 31-35, 2005.
吉長真子 : 恩賜財団愛育会による愛育村事業の創設と展開-1930年代の農山漁村における妊産婦・乳幼児保護運動-. 東京大学大学院教育学研究科教育学研究室紀要, 32 : 1-16, 2006.
全国健康保険協会 : 出産したとき (出産育児一時金・出産手当金). 2016. https://www.kyoukaikenpo.or.jp/senpo/g3/cat310/2096-118588 (2018年4月19日現在)
全国健康保険協会 : 病気やケガで会社を休んだとき. 2017. https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139 (2018年4月19日現在)

第8章 温故知新 - 過去と対話し未来を開拓する -

P.182 掲載の参考文献
阿部彩 : 子どもの貧困-日本の不公平を考える-. 岩波新書, 2008.
e-Stat : 世帯の主な仕事別にみた生存期間別乳児死亡数・率 (世帯の主な仕事別出生千対) 及び百分率. 2015. https://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&listID=000001158058&requestSender=dsearch (2017年11月29日)
母子衛生研究会 : 母子保健の主なる統計 平成27年度刊行. 母子保健事業団, 2016.
中村安秀ほか : 戦後の日本の経験を国際協力に活用する. 公衆衛生, 69 (7) : 561-568, 2005.
中村安秀 : 国際協力とグローバル共生. pp. 78-92 (河森正人ほか編 : 共生学が創る世界. 大阪大学出版会, 2016.).
O'Connor R : Dr. Noboru Iwamura and the Creation of Management Sciences for Health : Lessons from the Past and Implications for the Future of Non-Profit Organization. Journal of International Health, 20 (2) : 2-6, 2005.
斎藤修 : 家族と人口の歴史社会学. リプロポート, pp. 9-22, 1988.
宋恩栄著, 鎌田文彦訳 : 晏陽初-その平民教育と郷村建設-. 農山漁村文化協会, 2000.
宇沢弘文ほか : 社会的共通資本としての医療. 東京大学出版会, 2010.
宇沢弘文 : 社会的共通資本. 岩波新書, 2000.
Vinzant JC et al. : Street-Level Leadership : Discretion and Legitimacy in Front-Line Public Service. Georgetown University Press, 1998.
山野良一 : 子どもに貧困を押しつける国・日本. 光文社新書, 2014.

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