公認心理師のための基礎心理学

出版社: 金芳堂
著者:
発行日: 2019-06-10
分野: 臨床医学:内科  >  心身/臨床心理
ISBN: 9784765317887
電子書籍版: 2019-06-10 (第1版第1刷)
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商品紹介

公認心理師国家試験においてネックとなるのが基礎心理学分野だ。これまで心理学を学ぶには分野ごとの教科書をめくるしかなかったが、本書は一人の著者が、一貫したコンセプトで執筆しているために、たった一冊で基礎心理学の全体像を効率的・体系的に学ぶことができる。問題集で知識を確認する前に本書を読むことこそ、試験合格への第一歩である。

目次

  • 第1章 心理学・臨床心理学の全体像
    1.1 心理学・臨床心理学の成り立ち
    1.2 人の心の基本的な仕組みとその働き

    第2章  心理学における研究
    2.1 心理学における実証的研究法
    2.2 統計に関する基礎知識
    2.3 心理学で用いられる統計手法

    第3章  心理学に関する実験
    3.1 実験計画の立案
    3.2 実験データの収集とデータ処理
    3.3 実験結果の解釈と報告書の作成

    第4章  知覚及び認知
    4.1 人の感覚・知覚の機序及びその障害
    4.2 人の認知・思考の機序及びその障害

    第5章  学習及び言語
    5.1 人の行動が変化する過程
    5.2 言語の習得における機序

    第6章 感情及び人格
    6.1 感情に関する理論と感情喚起の機序
    6.2 感情が行動に及ぼす影響
    6.3 人格の概念及び形成過程
    6.4 人格の類型,特性

    第7章 脳・神経の働き
    7.1 脳神経系の構造と機能
    7.2 記憶,感情等の生理学的反応の機序
    7.3 高次脳機能の障害と必要な支援

    第8章 社会及び集団に関する心理学
    8.1 対人関係並びに集団における人の意識及び行動についての心の過程
    8.2 人の態度及び行動
    8.3 家族,集団及び文化が個人に及ぼす影響

    第9章 発 達
    9.1 認知機能の発達及び感情・社会性の発達
    9.2 自己と他者の関係の在り方と心理的発達
    9.3 生涯における発達と各発達段階での特徴
    9.4 非定型発達
    9.5 高齢者の心理社会的課題と必要な支援

    第10 章 障害者(児)の心理学
    10.1 身体障害,知的障害及び精神障害
    10.2 障害者(児)の心理社会的課題と必要な支援

    第11 章 教育に関する心理学
    10.1 教育現場において生じる問題とその背景
    10.2 教育現場における心理社会的課題と必要な支援

    第12 章 司法・犯罪に関する心理学
    12.1 犯罪,非行,犯罪被害及び家事事件に関する基本的事項
    12.2 司法・犯罪分野における問題に対して必要な心理的支援

    第13 章 産業組織に関する心理学
    13.1 職場における問題に対して必要な心理的支援
    13.2 組織における人の行動

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この書籍の参考文献

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第1章 心理学・臨床心理学の全体像

P.31 掲載の参考文献
1) Darwin, C. (1871). The descent of man, and selection in relation to sex. London : John Murray. (長谷川眞理子訳, 『人間の由来』上・下, 講談社学術文庫, 2016年.)
2) Darwin, C. (1872). The expression of the emotions in man and animals. London : John Murray. (浜中浜太郎訳, 『人及び動物の表情について』, 岩波文庫, 1991年.)
4) 安藤洋美 (1989). 統計学けんか物語-カール・ピアソン一代記. 海鳴社.
5) Portmann, A. (1944). Biologische Fragmente zu einer Lehre vom Menschen. Basel : Benno Schwabe Verlag. (高木正孝訳, 『人間はどこまで動物か』, 岩波新書, 1961年.)
6) Blum, D. (2002). Love at Goon Park. New York : Basic Books. (藤澤隆史・藤澤玲子訳, 『愛を科学で測った男-異端の心理学者ハリー・ハーロウとサル実験の真実』, 白揚社, 2014年.)
9) 廣瀬清人・菱沼典子・印東桂子 (2009). マズローの基本的欲求の階層図への原典からの新解釈. 聖路加国際大学紀要, 35, 28-36.
11) Asch, S. E. (1951). Effects of group pressure upon the modification and distortion of judgment. In H. Guetzkow (Ed.) Groups, leadership and men. Pittsburgh, PA : Carnegie Press.
12) Gardner, H. (1986). The mind's new science : A history of the cognitive revolution. New York : Basic Books. (佐伯胖・海保博之監訳, 『認知革命-知の科学の誕生と展開』, 産業図書, 1987年.)
14) Bruner, J. S., Goodnow, J.,& Austin, G. A. (1956). A study of thinking : An analysis of strategies in the utilizing of information for thinking and problem solving. John Wiley. (岸本弘訳『思考の研究』, 明治図書. 1969年.)
17) 子安増生・大平英樹編 (2011). ミラーニューロンと <心の理論>. 新曜社.
18) Bruner, J. S. (1996). The culture of education. Cambridge, MA : Harvard University Press. (岡本夏木・池上貴美子・岡村佳子訳『教育という文化』, 岩波書店, 2004年.)

第2章 心理学における研究

P.53 掲載の参考文献
1) 「アメリカ心理学会サイコロジストのための倫理綱領及び行為規定」 (American Psychological Association's Ethical Principles of Psychologists and Code of Conduct ; http://www.apa.org/ethics/code/)
2) 「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」 https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/0000153339.pdf.
3) Bernard, C. (1865). Introduction a l'etude de la medecine experimentale. Paris : Editions Garnier-Flammarion. (三浦岱栄訳, 『実験医学序説』, 岩波文庫, 1938年, 改訳1970年.)
4) Corkin, S. (2013). Permanent present tense : The unforgettable life of the amnesic patient, H. M. New York : Basic Books. (鍛原多惠子訳, 『ぼくは物覚えが悪い-健忘症患者H・Mの生涯』, 早川書房, 2014年.)
6) Cronbach, L., & Snow, R. (1977). Aptitudes and instructional methods : A handbook for research on interactions. New York : Irvington.

第3章 心理学に関する実験

P.64 掲載の参考文献
2) 吉村浩一 (2008). 逆さめがね実験の古典解読-19世紀末のStrattonの2つの論文. 法政大学文学部紀要, 57, 69-82.
3) 公益社団法人日本心理学会「2015年改訂版 執筆・投稿の手びき」は, 下記からダウンロード可能 : https://psych.or.jp/publication/inst/

第4章 知覚及び認知

P.82 掲載の参考文献
1) 山口利勝 (2003). 中途失聴者と難聴者の世界. 一橋出版.
3) 一般社団法人日本鼻科学会「嗅覚障害診療ガイドライン」 : www.jrs.umin.jp/pdf/20170420.pdf
8) 塚原仲晃 (1987). 脳の可塑性と記憶, 紀伊國屋書店, (2010年に岩波現代文庫で復刊.)
9) 岩田誠 (1999). 意識障害. 世界大百科事典 (DVD版). 平凡社.
10) マイケル・コーバリス著, 鍛原多惠子訳 (2015). 意識と無意識のあいだ : 「ぼんやり」したとき脳で起きていること. 講談社ブルーバックス. (Corballis, M. C. (2015). The Wandering mind : What the brain does when you're not looking. Chicago, IL : University of Chicago Press.)

第5章 学習及び言語

P.90 掲載の参考文献
1) 文部科学省「学習障害 (LD) の定義」 : http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/004/008/001.htm
2) 今野真二 (2013). 正書法のない日本語. 岩波書店.
4) 籾山洋介 (2010). 認知言語学入門. 研究社.
5) 日本認知言語学会設立趣意書 : http://2jcla.jp/
6) レイコフ, G. 著, 池上嘉彦・河上誓作・辻幸夫・西村義樹・坪井栄治郎・梅原大輔・大森文子・岡田禎之訳 (1993). 認知意味論-言語から見た人間の心. 大修館書店. (Lakoff, G., Women, fire, and dangerous things : What categories reveal about the mind. Chicago, IL : University of Chicago Press. 1987.)
9) Tomasello, M. (1999). The cultural origins of human cognition. Cambridge, MA : Harvard University Press.

第6章 感情及び人格

P.100 掲載の参考文献
3) 大平英樹・木村健太・白井真理子・藤原健 (2017). 座談会 : 感情の心理学的構成主義に見るこれからの感情研究. エモーション・スタディーズ, 3 (1), 38-51.
4) リチャード・H. スミス著, 澤田匡人訳 (2018). シャーデンフロイデ-人の不幸を喜ぶ私たちの闇. 勁草書房.
5) 福田正治 (2008). 感情の階層性と脳の進化-社会的感情の進化的位置づけ-. 感情心理学研究, 16 (1), 25-35.
6) 篠塚一貴・清水透 (2016). 比較神経科学からみた進化にまつわる誤解と解説. 心理学ワールド, 75, 17-20.
10) 村井俊哉 (2006). 情動認知・社会行動の脳内機構とその障害. 認知神経科学, 8 (1), 56-60.
13) フィル・A. シルバ, ワレン・R. スタントン編, 酒井厚訳 (2012). ダニーディン子どもの健康と発達に関する長期追跡研究-ニュージーランドの1000人・20年にわたる調査から-. 明石書店.
15) Srivastava, S. (2019). Measuring the Big Five Personality Factors. Retrieved [January 6th, 2019] from http://psdlab.uoregon.edu/bigfive.html.
16) 並川努・谷伊織・脇田貴文・熊谷龍一・中根愛・野口裕之 (2012). Big Five尺度短縮版の開発と信頼性と妥当性の検討. 心理学研究, 83 (2), 91-99.
17) Mischel, W. (1968). Personality and assessment. New York : Wiley.
18) 若林明雄 (1993). 展望 : パーソナリティ研究における "人間一状況論争"の動向. 心理学研究, 64 (4), 296-312.

第7章 脳・神経の働き

P.111 掲載の参考文献
1) 池谷裕二 (2016). 脳と心のしくみ. 新星出版社.
2) Corkin, S. (2013). Permanent present tense : The unforgettable life of the amnesic patient, H. M. New York : Basic Books. (鍛原多惠子訳, 『ぼくは物覚えが悪い-健忘症患者H・Mの生涯』, 早川書房, 2014.)
3) 宮内哲 (2013). 脳を測る-改訂ヒトの脳機能の非侵襲的測定-. 心理学評論, 56 (3), 414-454.
4) 宮内哲・星詳子・菅野巖・栗城眞也著, 徳野博信編 (2016). 脳のイメージング. 共立出版.
5) 国立障害者リハビリテーションセンター 高次脳機能障害情報・支援センター「高次脳機能障害を理解する」 : www.rehab.go.jp/brain_fukyu/rikai/

第8章 社会及び集団に関する心理学

P.125 掲載の参考文献
1) Janis, I. (1982). Groupthink : Psychological studies of policy decisions and fiascoes. Boston, MA : Houghton Mifflin Co.
3) スタンフォード監獄実験の詳細は, ジンバルド-自身により下記サイトに記録されている (英語). STANFORD PRISON EXPERIMENT : https://www.prisonexp.org/
7) Ringelmann, M. (1913). Recherches sur les moteurs animes : Travail de l'homme. Annales de l'Institut National Agronomique, 12, 1-40.
8) A・M・ローゼンタール著, 田畑暁生訳 (2011). 38人の沈黙する目撃者-キティ・ジェノヴィーズ事件の真相. 青土社.
10) エドワード・T・ホール著, 日高敏隆・佐藤信行訳 (1970). かくれた次元. みすず書房.
11) レオン・フェスティンガー, 末永俊郎監訳 (1965). 認知的不協和の理論-社会心理学序説. 誠信書房.
12) 厚生労働省「平成28年度人口動態統計特殊報告「婚姻に関する統計」の概況」 : https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/tokusyu/konin16/dl/gaikyo.pdf
13) 清水嘉子・関水しのぶ・遠藤俊子・落合富美江 (2007). 母親の育児幸福感-尺度の開発と妥当性の検討. 日本看護科学会誌, 27 (2), 15-24.
14) 厚生労働省「平成 28年度人口動態統計の年間推計」 : https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei16/dl/2016suikei.pdf
15) トルストイ, 望月哲男訳 (2008). アンナ・カレーニナ <1>, 光文社古典新訳文庫.
16) 警視庁「配偶者からの暴力事案の概況」 : http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/about_mpd/jokyo_tokei/kakushu/dv.html
17) 厚生労働省「児童虐待の定義と現状」https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kodomo/kodomo_kosodate/dv/about.html
18) 警察庁生活安全局少年課「平成29年における少年非行, 児童虐待及び子供の性被害の状況」 : https://www.npa.go.jp/safetylife/syonen/hikou_gyakutai_sakusyu/H29-revise.pdf
19) 増田貴彦・山岸俊男著 (2010). 文化心理学 上・下. 培風館.
20) U. ブロンフェンブレンナー著, 長島貞夫訳 (1971). 二つの世界の子どもたち-アメリカとソ連のしつけと教育. 金子書房.
21) U. ブロンフェンブレンナー著, 磯貝芳郎・福富護訳 (1996). 人間発達の生態学 : 発達心理学への挑戦. 川島書店. 1996年.
22) ルース・ベネディクト, 長谷川松治訳 (1967). 菊と刀-日本文化の型. 社会思想社. 〔別訳あり〕
23) 高野陽太郎 (2008). 「集団主義」という錯覚-日本人論の思い違いとその由来. 新曜社.
25) 北山忍 (1994). 文化的自己観と心理的プロセス. 社会心理学研究, 10 (3), 153-167.

第9章 発達

P.145 掲載の参考文献
1) ジェームズ・R・フリン, 水田賢政訳 (2015). なぜ人類のIQは上がり続けているのか? -人種, 性別, 老化と知能指数. 太田出版.
3) ジャン・ピアジェ, 滝沢武久訳 (1972). 発生的認識論. 白水社・文庫クセジュ.
4) ヴィゴツキー, 柴田義松訳 (2001). 思考と言語 (新訳版). 新読書社.
5) 佐藤公治 (2015). ヴィゴツキーの思想世界-その形成と研究の交流. 新曜社.
6) いずれの検査も何度か改訂されており, 日本語の最新版は発行元の日本文化科学社のホームページで確認のこと : https://www.nichibun.co.jp/kensa/
7) Gardner, H. (1983). Frames of mind : The theory of multiple intelligences. New York : Basic Books.
8) ハワード・ガードナー, 松村暢隆訳 (2001). MI : 個性を生かす多重知能の理論. 新曜社.
9) ダニエル・ゴールマン, 土屋京子訳 (1996). EQ-こころの知能指数. 講談社.
10) ウォルター・ミシェル, 柴田裕之訳 (2015). マシュマロ・テスト-成功する子・しない子. 早川書房.
14) Piaget, J. (1932). Le jugement moral chez l'enfant. Paris : Presses Universitaires de France.
15) 多田富雄 (1993). 免疫の意味論. 青土社.
20) 安藤寿康 (2017). 「心は遺伝する」とどうして言えるのか-ふたご研究のロジックとその先へ. 創元社.
21) ビョークランド, A. D. ペレグリーニ, 無藤隆監訳, 松井愛奈・松井由佳訳 (2008). 進化発達心理学-ヒトの本性の起源. 新曜社.
23) UNICEF (2018). Every child alive : The urgent need to end newborn deaths. https://www.unicef.org/publications/files/Every_Child_Alive_The_urgent_need_to_end_newborn_deaths.pdf
24) 厚生労働省 (2018). 平成30年 我が国の人口動態-平成28年までの動向. https://www.mhlw.go.jp/english/database/db-hw/dl/81-1a2en.pdf
25) Erikson, E. H. (1950). Childhood and society. New York : W. W. Norton & Co.
26) エリク・H・エリクソン, 西平直・中島由恵訳 (2011). アイデンティティとライフサイクル. 誠信書房.
27) American Psychiatric Association, 高橋三郎監訳 (2016). ≪DSM-5 セレクションズ≫ 神経発達症群. 医学書院.
28) ジョン・R・ウィルモス, 石井太訳 (2010). 人間の寿命伸長 : 過去・現在・未来. 人口問題研究, 66 (3), 32-39.
29) 厚生労働省「主な年齢の平均余命」 : https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life17/dl/life17-02.pdf
30) 厚生労働省「平均余命の年次推移」 : https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life10/sankou02.html
31) 国立感染症研究所・感染症情報センター「インフルエンザ・パンデミックに関する Q&A」 : http://idsc.nih.go.jp/disease/influenza/pandemic/QA02.html
32) 厚生労働省「平均寿命と健康寿命をみる」 : https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/chiiki-gyousei_03_02.pdf
33) 土居洋文 (1991). 老化-DNAのたくらみ. 岩波書店.
34) 厚生労働省「日常生活動作 (ADL) の指標FIMの概要」 : https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000...Iryouka/0000184198.pdf
37) エリザベス・キューブラー・ロス, 川口正吉訳 (1971). 死ぬ瞬間-死にゆく人々との対話. 読売新聞社. (鈴木晶訳, 中公文庫, 2001年)

第10章 障害者 ( 児 ) の心理学

P.153 掲載の参考文献
1) American Psychiatric Association, 日本精神神経学会日本語版用語監修, 高橋三郎・大野裕監訳, 染矢俊幸・神庭重信・尾崎紀夫・三村將・村井俊哉訳 (2014). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院.
2) 厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部企画課「国際生活機能分類-国際障害分類改訂版- (日本語版)」 : https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/h0805-1.html
3) 文部科学省「特別支援教育について」 : http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/001.htm
4) TEACCH(R) Autism Programのホームページ : https://teacch.com/about-us/

第11章 教育に関する心理学

P.159 掲載の参考文献
1) 樋田大二郎 (2013). 学校病理研究の動向-非行, いじめ, 不登校の研究の学校化と多様化-. 犯罪社会学研究, 38, 314-319.
3) 藤平敦 (2009). 初等中等教育現場に配置されている心理専門家の役割, 養成課程等の日米比較における考察-スクールカウンセラーと教員のコンサルテーション. 国立教育政策研究所紀要, 138, 169-182.
4) 文部科学省「スクールカウンセラーの業務」chttp://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/066/shiryo/attach/1369901.htm
5) 日本学生相談学会「学生相談機関ガイドライン (ver.1.1)」 : http://www.gakuseisodan.com/wp-content/uploads/public/Guideline-20130325.pdf
6) チーム医療推進協議会ホームページ : https://www.team-med.jp/specialists
7) 文部科学省「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について (答申) 【骨子】」 : http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/attach/1366271.htm

第12章 司法・犯罪に関する心理学

P.170 掲載の参考文献
1) 最高裁判所「裁判員制度」 : http://www.saibanin.courts.go.jp/introduction/index.html
2) 法務省「家庭裁判所における少年審判手続について」 : www.moj.go.jp/content/001228067.pdf
3) 法務省「医療観察制度」 : http://www.moj.go.jp/hogo1/soumu/hogo_hogo11.html
4) 国立精神・神経医療センター精神保健研究所「心神喪失者等医療観察法の制度について」 : https://www.ncnp.go.jp/nimh/shihou/information.html
5) 国立精神・神経医療センター精神保健研究所「精神鑑定について」 : https://www.ncnp.go.jp/nimh/shihou/information.html#information-kantei
6) 警察庁「平成29年の犯罪情勢」 : https://www.npa.go.jp/toukei/seianki/h28hanzaizyousei.pdf
7) 警察庁「公益社団法人全国被害者支援ネットワーク」 : https://www.npa.go.jp/higaisya/renkei/zenkoku.html
8) 警察庁「コラム2 全国被害者支援ネットワークとは ; 犯罪被害者の権利宣言」 : https://www.npa.go.jp/hanzaihigai/whitepaper/w-2015/html/zenbun/part1/s1_1_1c02.html
9) 山本譲司 (2005). 累犯障害者-獄の中の不条理. 新潮社. (2009年に『累犯障害者』のタイトルで新潮文庫所収).
10) 緑川徹 (2009). 被害者の視点を取り入れた教育 (1) -刑務所・少年院における贖罪教育の現状と課題. 比較法制研究 (国士舘大学), 32, 59-76.
11) 日本保健医療行動科学会「動機づけ面接法」 : www.jahbs.info/TB2017/TB2017%201-6-1.pdf

第13章 産業・組織に関する心理学

P.180 掲載の参考文献
1) 厚生労働省「こころの耳」 : http://kokoro.mhlw.go.jp/
2) 先崎学 (2018). うつ病九段-プロ棋士が将棋を失くした一年間. 文藝春秋.
3) 厚生労働省「キャリアコンサルティング・キャリアコンサルタント」 : https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/career_consulting.html
4) 厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き~メンタルヘルス対策における職場復帰支援~」 (平成21年3月改訂) : https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/anzen/dl/101004-1.pdf
5) 内閣府「「仕事と生活の調和」推進サイト-ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて」 : http://wwwa.cao.go.jp/wlb/government/20barrier_html/20html/charter.html
6) Seligman, M. (2018). PERMA and the building blocks of well-being, The Journal of Positive Psychology, DOI : 10.1080/17439760.2018.1437466.
7) ディビッド・C. マクレランド, 林保訳 (1971). 達成動機-企業と経済発展におよぼす影響. 産業能率短期大学出版部.
8) 日本赤十字社「使命 (Mission statement)」 : http://www.jrc.or.jp/about/jrc/
9) 日本工業規格JIS Q31000 : 2010「リスクマネジメント-原則及び指針」 : http://kikakurui.com/q/Q31000-2010-01.html

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