実践 多職種連携教育

出版社: 中外医学社
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発行日: 2020-02-20
分野: 医学一般  >  医学教育
ISBN: 9784498109124
電子書籍版: 2020-02-20 (1版1刷)
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多職種連携教育の必要性が叫ばれて久しいが,多職種連携は残念ながら円滑に進んでいるとはいいがたい.その原因は,1.他職種の業務がわからない,2.どのような連携が必要かわからない,3.どのような連携教育があるのかわからない,以上の3つの「ない」にある.これらを明らかにし,学ぶ側にも教える側にも資する,「多職種連携教育」テキストの決定版!

目次

  • 序章 なぜ多職種連携教育が必要なのか
     1 現代医学の発展過程
     2 現代医学教育の問題点と多職種連携の意義
     3 多職種連携教育の基本的な進め方

    第1章 それぞれの医療者の役割と成長過程
     1 医療職の専門分化~職能集団の成立過程をたどる~
     2 医療者になるには
     3 医師になるには
     4 歯科医師の役割と育成過程
     5 看護師の役割と育成過程
     6 保健師の役割と育成過程
     7 助産師の役割と育成過程
     8 薬剤師の役割と育成課程
     9 臨床検査技師の役割と育成過程
     10 診療放射線技師の役割と育成課程
     11 臨床工学技士の役割と育成課程
     12 理学療法士,作業療法士の役割と育成過程
     13 義肢装具士,歯科技工士の役割と育成過程
     14 救急救命士の役割と育成過程
     15 言語聴覚士,視能訓練士の役割と育成課程
     16 柔道整復師,あん摩マッサージ指圧師,はり師,きゅう師の役割と育成過程
     17 管理栄養士の役割と育成課程
     18 介護福祉士,社会福祉士,精神保健福祉士の役割と育成課程
     19 専門医制度とは何か
     20 専門看護師制度とは何か

    第2章 それぞれの部署や状況における多職種連携
     1 病棟における連携:多職種連携チームについて
     2 病院と地域における連携
     3 救急外来における連携
     4 検査室における連携
     5 手術室における連携
     6 集中治療室における連携
     7 鎮静管理における多職種連携 
     8 産科医療における連携
     9 小児医療における連携
     10 在宅医療(home medical care)における連携
     11 緩和医療における連携 
     12 院内急変対応における連携
     13 患者さんの搬送時の連携
     14 災害発生時における連携
     15 災害慢性期(生活期)における連携
     16 病院薬剤部,地域薬局の連携
     17 地域医療における連携 
     18 産業保健活動における連携
     19 学校保健における連携

    第3章 さまざまな多職種連携教育の実践方法
     1 多職種連携教育の原理
     2 多職種連携教育の注意点
     3 臨床教育とシミュレーション教育に共通の経験型学習論理
     4 多職種連携教育法に対するシミュレーション教育法の活用
     5 合同授業
     6 合同実習
     7 合同PBL(1)人生の最終段階における医療 
     8 合同PBL(2)出生前診断
     9 合同PBL(3)地域医療
     10 合同PBL(4)災害時対応
     11 合同PBL(5)産科周術期管理
     12 臨床現場での(in situ)シミュレーション 
     13 多病院合同型ワークショップ
     14 シミュレーターを用いた院内急変対応教育
     15 早期臨床体験実習と多職種連携教育
     16 臨地実習(基礎看護学実習)
     17 公衆衛生看護学実習
     18 臨地実習 
     19 多職種連携教育の学習目標設定 
     20 多職種連携教育の評価方法 
     21 教育の質改善のためのIR的考え方

     総括

この書籍の参考文献

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序章 なぜ多職種連携教育が必要なのか

P.5 掲載の参考文献
1) 北村聖. 生涯教育 : わが国の現状. 日内会誌. 2007 ; 96 : 2744-50.
2) 北村聖. 国際的基準による医学部の「分野別評価」-黒船がやってきた. Gノート. 2015 ; 2 : 78-82.
3) 大橋俊夫. 医学教育の問題点と理想像に向けた提言. 医学のあゆみ. 2008 ; 227 : 217-22.
P.9 掲載の参考文献
1) 北村聖. 生涯教育 : わが国の現状. 日本内科学会雑誌. 2007 ; 96 : 2744-50.
2) 北村聖. 国際的基準による医学部の「分野別評価」-黒船がやってきた. Gノート. 2015 ; 2 : 78-82.
3) 大橋俊夫. 医学教育の問題点と理想像に向けた提言. 医学のあゆみ. 2008 ; 227 : 217-22.
4) 川上ちひろ. 施設を超える, 職種を超える : 多施設合同学生向け多職種連携教育課外セミナーに取り組んだ3年間. 医学教育. 2015 ; 46 : 178-84.
5) 春田淳志. 医療専門職の多職種連携に関する理論について. 医学教育. 2014 ; 45 : 121-34.
6) 駒澤伸泰. 周術期多職種連携推進についての提言-各病院で最高の周術期管理チームを創るために. 臨床麻酔. 2018 ; 42 : 15-21.
P.13 掲載の参考文献
1) 川上ちひろ. 施設を超える, 職種を超える : 多施設合同学生向け多職種連携教育課外セミナーに取り組んだ3年間. 医学教育. 2015 ; 46 : 178-84.
2) 春田淳志. 医療専門職の多職種連携に関する理論について. 医学教育. 2014 ; 45 : 121-34.
3) 駒澤伸泰. 周術期多職種連携推進についての提言-各病院で最高の周術期管理チームを創るために. 臨床麻酔. 2018 ; 42 : 15-21.
6) 高屋敷明由美. 地域における医療関係職種学生合同実習から参加者が得たものは? -卒前医学教育における職種間連携の教育の意義. 医学教育. 2006 ; 37 : 359-65.

第1章 それぞれの医療者の役割と成長過程

P.20 掲載の参考文献
1) ディーター・ジェッター. 山本俊一, 訳. 西洋医学史ハンドブック. 朝倉書店 ; 1996. p.32.
2) P. ローズ. 丸井英二, 訳. 医学と社会のあゆみ-医学・社会・哲学. 朝倉書店 ; 1990. p.197.
3) 千代豪昭, 黒田研二, 編. 学生のための医療概論. 医学書院 ; 1999. p.2-3.
4) 恒川幸司. 「分化の文化」を克服する. 新しい医学教育の流れ. 2015 ; 15 (1) : 31-3.
P.22 掲載の参考文献
1) 森本兼嚢, 監修. 現代医学と社会-医学概論講義. 朝倉書店 ; 2005.
2) 中川米造. 医学の不確実性. 日本評論社 ; 1996.
P.26 掲載の参考文献
1) 北村聖. 医学教育の現状と課題-連載の序として. 医学のあゆみ. 2015 ; 255 : 909-12.
2) 増崎英明. 現在の専門医制度と産婦人科. 産科と婦人科. 2018 ; 85 : 8-13.
P.33 掲載の参考文献
1) 日本看護協会. 看護に係る主要な用語の解説, 2007. p.10-3. https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/yougokaisetu.pdf (最終アクセス 2019年6月10日)
2) 岡田知也. 看護師に任せることができる業務の限界. 小児科臨床. 2009 ; 62 (増刊) : 1507-9.
3) 文部科学省のウェブサイト高等学校における看護教育. http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/shinkou/kango/index.htm (最終アクセス 2020年1月30日)
P.39 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 地域における保健師の保健活動に関する指針. 平成25年4月19日.
2) 井伊久美子, 荒木田美香子, 編. 新版保健師業務要覧 第3版. 日本看護協会 ; 2019.
3) 全国保健師教育機関協議会ウェブサイト http://www.zenhokyo.jp/foryou/katsudou.shtml (最終アクセス 2019年12月19日)
4) 全国保健師教育機関協議会, 監修. まるごとガイドシリーズ (20) 資格のとり方・しごとのすべて保健師まるごとガイド. ミネルヴァ書房 ; 2012. p.124.
P.44 掲載の参考文献
1) 日本助産師会. 助産所における連携医療機関確保推進の手引き. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/josanjo_tebiki.pdf
2) 日本助産師会. http://midwife.or.jp/index.html
3) 日本助産評価機構. https://josan-hyoka.org/
4) 全国助産師教育協議会. http://www.zenjomid.org/
5) 平成30年衛生行政報告例 (就業医療関係者) の概況. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/16/dl/gaikyo.pdf (最終アクセス 2019年12月5日)
P.49 掲載の参考文献
1) 調剤の概念. In : 日本薬剤師会, 編. 第十四改訂調剤指針. 薬事日報社 ; 2018. p.3.
2) 松原和夫. 薬剤師業務から見た薬学教育6年制の現状と課題. In : 日本薬学教育学会, 編. 薬学教育6年制のあゆみ教育改革温故知新. アークメディア ; 2016. p.63.
3) 望月真弓. 50年後の薬学薬剤師の今後専門薬剤師. ファルマシア. 2014 ; 50 : 1225.
4) 文部科学省. 薬学教育モデル・コアカリキュラム平成25年度改訂版. http://www.mext.go.jp/a_menu/01_d/08091815.html (最終アクセス 2020年1月30日). p.16-7.
P.53 掲載の参考文献
1) 三村邦裕. 臨床検査技師教育はどこに向かうのか-臨床検査教育の課題. 臨床検査学教育. 2019 ; 11 : 81-7.
2) 奥村伸生. これからの臨床検査技師教育・臨床検査学と協議会のあり方. 臨床検査学教育. 2018 ; 10 : 19-22.
P.57 掲載の参考文献
1) 橋本光康. 臨床推論の実践診療放射線技師治療・支援計画のための臨床推論. In : 北島正樹, 総編集. 保健医療福祉のための臨床推論. 朝倉書店 ; 2016. p.103-8.
2) 厚生労働省ウェブサイト. 診療放射線技師国家試験の施行. 2019年9月. https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/index.html (最終アクセス 2019年12月10日)
P.61 掲載の参考文献
1) 日本臨床工学技士会ウェブサイト. https://www.ja-ces.or.jp/for-students/how-to-obtain-an-engineers-license/ (最終アクセス 2019年12月10日)
2) 廣瀬稔, 塚尾浩. 臨床工学技士養成施設における教育上の変化と今後の課題. 医療機器学. 2018 ; 88 : 48-53.
3) 厚生労働省ウェブサイト. 臨床工学技士国家試験の施行. 2019年9月. https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/index.html (最終アクセス 2019年12月10日)
P.65 掲載の参考文献
1) 日本理学療法士協会ウェブサイト. http://www.japanpt.or.jp (最終アクセス 2019年11月18日
2) 日本作業療法士協会ウェブサイト. http://jaot.or.jp (最終アクセス 2019年11月18日)
P.70 掲載の参考文献
1) 日本義肢装具士協会ウェブサイト. https://www.japo.jp/about-prosthetist/aim-prosthetist.html
2) 日本義肢協会ウェブサイト. http://www.j-opa.or.jp/
3) テクノエイド協会ウェブサイト. http://www.techno-aids.or.jp/
4) 日本歯科技工士会ウェブサイト. https://www.nichigi.or.jp/
5) 歯科医療振興財団ウェブサイト. http://dc-training.or.jp/
6) 日本歯科技工所協会ウェブサイト. http://www.jdla.gr.jp/
7) 厚生労働省. 平成30年衛生行政報告例 (就業医療関係者) の概況. 2019年9月4日. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/16/dl/gaikyo.pdf (最終アクセス 2019年12月5日)
P.73 掲載の参考文献
1) 総務省消防庁. 平成30年版消防白書.
P.79 掲載の参考文献
1) 日本言語聴覚士協会ウェブサイト. https://www.japanslht.or.jp/what/ (最終アクセス 2019年7月29日)
2) 厚生労働省ウェブサイト. 言語聴覚士国家試験の施行. https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/gengochoukakushi/ (最終アクセス 2019年7月29日)
3) 厚生労働省ウェブサイト. 視能訓練士養成所指導ガイドラインについて. https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc1396&dataType=1&pageNo=1 (最終アクセス 2019年7月29日)
4) 日本視能訓練士協会ウェブサイト. http://www.jaco.or.jp/ippan/yousu/ (最終アクセス 2019年7月29日)
5) 厚生労働省ウェブサイト. 視能訓練士国家試験の施行. https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/shinoukunrenshi/ (最終アクセス 2019年7月29日)
P.85 掲載の参考文献
1) 日本柔道整復師協会ウェブサイト. http://www.shadan-nissei.or.jp/
2) 柔道整復研修試験財団ウェブサイト. https://www.zaijusei.com/
3) 全国柔道整復師学校協会ウェブサイト. https://www.judo-seifuku.or.jp/
4) 厚生労働省. 柔道整復師養成施設指導ガイドラインの一部改正について. http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/shikaku/yoseijoyokoyoryo.files/29judoseifuku-gaidorain.pdf
5) 日本鍼灸師会ウェブサイト. https://www.harikyu.or.jp/
6) 東洋療法研修試験財団ウェブサイト. http://www.ahaki.or.jp/
7) 東洋療法学校協会ウェブサイト. https://toyoryoho.or.jp/
8) 日本あん摩マッサージ指圧師会ウェブサイト. https://www.nichimakai.or.jp/
9) 全日本鍼灸マッサージ師会ウェブサイト. http://www.zensin.or.jp/
10) 厚生労働省. 平成30年衛生行政報告例 (就業医療関係者) の概況. 2019年9月4日. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/16/dl/gaikyo.pdf (最終アクセス 2019年12月5日)
P.91 掲載の参考文献
1) 日本栄養士会ウェブサイト. https://www.dietitian.or.jp/students/dietitian/ (最終アクセス2019年7月29日)
2) 全国栄養士養成施設協会ウェブサイト. https://www.eiyo.or.jp/about.html (最終アクセス2019年7月29日)
3) 厚生省老人保健事業推進等事業. 「高齢者の栄養管理サービスに関する研究」報告書 (主任研究者 : 松田朗). 1997.
4) 厚生労働省. 栄養改善マニュアル (改訂版). 平成21年3月. https://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1e.pdf (最終アクセス 2019年7月29日)
5) 鈴木道子. 日本における栄養士・管理栄養士制度と養成システムの変遷. 東北大学大学院教育学研究科研究年報. 2008 ; 57 : 445.
6) 高田健人, 他. 介護保険施設における低栄養と栄養ケア・マネジメントの課題. 長寿科学振興財団ウェブサイト. https://www.tyojyu.or.jp/net/topics/tokushu/koreisha-shokuji-eiyo/teieiyo-eiyocaremanagement.html (最終アクセス 2019年7月29日)
7) 厚生労働省. 管理栄養士・栄養士養成施設カリキュラム等に関する検討会報告書について. https://www.mhlw.go.jp/www1/shingi/s0102/s0205-1_11.html#betu1 (最終アクセス2019年7月29日)
P.103 掲載の参考文献
1) 認定介護福祉士認証・認定機構ウェブサイト. http://www.nintei-kaishi.or.jp/certification/ (最終アクセス2019年7月29日)
2) 日本介護福祉会ウェブサイト. http://www.jaccw.or.jp/fukushishi/senmon.php (最終アクセス 2019年7月29日)
3) 日本介護福祉士養成施設協会ウェブサイト. http://kaiyokyo.net/work/index.html (最終アクセス 2019年7月29日)
4) 社会福祉振興・試験センターウェブサイト. http://www.sssc.or.jp/kaigo/shikaku/route.html, http://www.sssc.or.jp/shakai/shikaku/route.html, http://www.sssc.or.jp/seishin/shikaku/route.html (最終アクセス 2019年7月29日)
5) 中央法規出版のウェブサイト「社会福祉とは? 」. https://www.chuohoki.co.jp/skillup/toha/social.html (最終アクセス 2019年7月29日)
6) 厚生労働省社会保障審議会 (福祉部会福祉人材確保専門委員会). ソーシャルワーク専門職である社会福祉士に求められる役割等について. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000199560.pdf (最終アクセス 2019年7月29日)
7) 厚生労働省社会・援護局福祉基盤課福祉人材確保対策室. 社会福祉士養成課程における教育内容の見直しについて (令和元年6月28日) https://www.mhlw.go.jp/content/000523365.pdf (最終アクセス 2019年7月29日)
8) 日本精神保健福祉協会ウェブサイト. http://www.japsw.or.jp/psw/ (最終アクセス 2019年7月29日)
9) 厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課. 精神保健福祉士養成課程における教育内容等の見直しについて (令和元年6月28日), https://www.mhlw.go.jp/content/12205000/000524181.pdf (最終アクセス 2019年7月29日)
10) 医療ソーシャルワーカー業務指針 (厚生労働省健康局長通知平成14年11月29日健康発第1129001号) http://www.jaswhs.or.jp/upload/Img_PDF/183_Img_PDF.pdf?id=0719091301 (最終アクセス 2019年7月29日)
P.108 掲載の参考文献
1) 増崎英明. 現在の専門医制度と産婦人科. 産科と婦人科. 2018 ; 85 : 8-13.
2) 佐藤尚武. 臨床検査専門医-新専門医制度でどう変わる. 臨床病理. 2017 ; 65 : 1228-35.
P.111 掲載の参考文献
1) 日本看護協会. 専門看護師・認定看護師・認定看護管理者. https://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cns (最終アクセス 2019年7月19日)
2) 日本看護系大学協議会. 2019年度版高度実践看護師教育課程基準 高度実践看護師教育課程審査要項. http://www.janpu.or.jp/download/pdf/cns.pdf (最終アクセス 2019年7月19日)
3) 田中美恵子. 高度実践看護師の役割拡大のための修士課程教育のあり方について. 学術の動向. 2014 ; 9 : 66.

第2章 それぞれの部署や状況における多職種連携

P.120 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. チーム医療推進方策検討ワーキンググループ. チーム医療推進のための基本的な考え方と実践的事例集. 2011. p.1.
2) 大久保憲, 賀来満夫, 編. 改訂感染対策ICT実践マニュアル. メディカ出版 ; 2001.
3) 東口高志, 編. NST完全ガイド-経腸栄養・静脈栄養の基礎と実践改訂版. 照林社 ; 2009.
4) 日本緩和医療学会専門的・横断的緩和ケア推進委員会. 緩和ケアチーム活動の手引き 第2版. 2013.
P.126 掲載の参考文献
1) 萱間真美. リカバリー・退院支援・地域連携のためのストレングスモデル実践活用術. 医学書院 ; 2016.
2) 宇都宮宏子, 山田雅子, 編. 看護がつながる在宅療養移行支援病院・在宅の患者像別看護ケアのマネジメント. 日本看護協会出版 ; 2014.
3) 佐藤智, 編. 在宅医療・訪問看護と地域連携明日の在宅医療 第5巻. 中央法規出版 ; 2008.
4) 全国連携実務者ネットワーク. 連携実務者業務. http://www.renkeinetwork.net. (最終アクセス 2019年12月6日)
P.129 掲載の参考文献
1) 奥寺敬他. JTAS構築までの経緯. チャイルドヘルス. 2015 ; 18 : 6.
2) 三上剛人. これからの JNTECTM, JPTECTM, JATECTMとの整合性. EMERGENCY CARE. 2007 ; 20 : 62.
P.132 掲載の参考文献
1) Lundberg GD. When to panic over abnormal values. Mod Lab Obs. 1972 ; 4 : 47-54.
2) 日本医療機能評価機構ウェブサイト. 医療事故情報収集等事業 第42回報告書. http://www.med-safe.jp/pdf/report_42.pdf (最終アクセス 2020年1月30日)
3) 日本臨床検査医学会. 臨床検査のガイドライン 2005/2006. 検査データの意義 : 基準値・パニック値について. http://www.jslm.org/books/guideline/05_06/293.pdf (最終アクセス 2020年1月30日)
P.135 掲載の参考文献
1) 山本千恵. 周術期管理チームにおける多職種の連携と看護師の役割-チームで取り組む術前外来を中心に. 日本臨床麻酔学会誌. 2015 ; 35 : 744-9.
2) 駒澤伸泰. 麻酔・救急領域における医療安全向上のためのシミュレーション教育の意義と課題. 日本臨床麻酔学会誌. 2014 ; 34 : 214-21.
3) 駒澤伸泰. 2015年度版米国心臓協会二次救命処置ガイドラインの手術室蘇生への実践応用-周術期管理チームによる危機対応能力育成のために. 臨床麻酔. 2016 ; 40 : 147-51.
P.137 掲載の参考文献
1) 西信一. ICUにおける痛み・不穏・せん妄の取組み-J-PADガイドラインを発行して. 日本臨床麻酔学会誌. 2014 ; 34 : S230.
2) FCCS運営委員会, 安宅一晃. FCCSプロバイダーマニュアル 第2版. メディカルサイエンスインターナショナル ; 2013.
3) 西信一. 呼吸戦隊ケアレンジャー!! 呼吸器ケア. 2016 ; 14 : 585.
P.140 掲載の参考文献
1) 駒澤伸泰. 周術期多職種連携推進についての提言-各病院で最高の周術期管理チームを創るために. 臨床麻酔. 2018 ; 42 : 15-21.
2) 植木隆介. 手術室看護師を含めたセデーションコースの運営と課題-看護師に対する普及を考える. 日本臨床麻酔学会誌. 2014 ; 34 : 269-74.
3) 駒澤伸泰. 教育工学に基づいた鎮静トレーニングコース (SED実践セミナー) の改良-模擬患者を用いた評価型シナリオの導入. 麻酔. 2017 ; 66 : 996-1000.
4) 安宅一晃, 監. 駒澤伸泰, 編. 鎮静ポケットマニュアル. 中外医学社 ; 2018.
P.144 掲載の参考文献
1) 安田あゆ子. 医療安全とチーム医療. 周産期医学. 2019 ; 49 : 659-63.
2) 鈴木俊治. 周産期メンタルヘルス領域における多職種連携. 日本産科婦人科学会雑誌. 2019 ; 71 : 593-8.
3) 健やか親子21 (第2次) ウェブサイト. http://sukoyaka21.jp/ (最終アクセス 2020年1月30日)
P.149 掲載の参考文献
1) 長嶋正實. 子どもの「療育環境」の改善. 小児科臨床. 2015 ; 6 : 2346-50.
2) 石川洋一. 小児薬物療法認定薬剤師. ファルマシア. 2014 ; 50 : 148-50.
3) 早田典子, 田中恭子. 長期入院患児を支える-遊びを通した心のケア. 小児外科. 2012 ; 44 : 168-70.
4) 堀田眞理子. 長期入院患者を支援する-臨床心理士の立場から. 日本小児科医会会報. 2017 ; 54 : 41-3.
5) 野崎弘. 通知解説病気療養児の教育について. 小児科臨床. 1996 ; 46巻増刊 : 1257-63.
P.155 掲載の参考文献
1) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング地域包括ケア研究会. 地域包括ケアシステムと地域マネジメント. 地域包括ケアシステム構築に向けた制度及びサービスのあり方に関する研究事業報告書. 2016年3月.
2) 厚生労働省. 平成29年度受療行動調査「結果の概要」. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jyuryo/17/dl/kekka-gaiyo.pdf (最終アクセス 2019年7月29日)
3) 厚生労働省第1回全国在宅医療会議. 在宅医療の現状. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000129546.pdf (最終アクセス 2019年7月29日)
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3) WHO Collaborating Center for Palliative Cancer Care. Looking forward to cancer pain relief for all. CBC Oxford ; 1997. p.21.
P.163 掲載の参考文献
P.166 掲載の参考文献
1) 小菅宇之. 急性心筋梗塞急性心筋梗塞の1次救命治療法救命現場から患者搬送時の現状と対応. 日本臨牀. 2011 ; 69 : 143-7.
2) 清水直樹. 災害時の患者搬送一般小児および重症患者. 小児内科. 2018 ; 50 : 364-8.
3) 木田真紀. 産科における周産期救急ヘリコプター搬送. 周産期医学. 2015 ; 45 : 1215-8.
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3) 松田悌二, 岩間直. 体験レポート消防学校幹部教育におけるMCLS研修導入の試み. Japanese Journal of Disaster Medicine. 2013 ; 18 : 155-9.
P.175 掲載の参考文献
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2) 冨岡正雄. 急性期のリハビリテーション. In : 大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会, 編. 災害リハビリテーション標準テキスト. 医歯薬出版 ; 2018. p.75.
3) 冨岡正雄, 佐浦隆一, 栗原正紀, 他. 大規模災害における災害時要配慮者への対応-特に身体障がい者への対応について. 総合リハビリテーション. 2017 ; 45 : 1185-90.
4) 厚生労働省通知「大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について」平成29年7月5日 https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf (最終アクセス 2020年1月30日)
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5) 五十嵐千代. 産業保健師と人事・労務担当者と主治医との連携. 保健の科学. 2015 ; 57 : 603-6.
6) 伊藤伸也. 衛生管理者の立場から. 産業医学ジャーナル. 2019 ; 42 : 18-23.
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3) 日本学校保健会. 学校保健委員会マニュアル. https://www.gakkohoken.jp/book/ebook/ebook_H110010/data/46/src/46.pdf (最終アクセス 2019年6月30日)
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第3章 さまざまな多職種連携教育の実践方法

P.199 掲載の参考文献
P.203 掲載の参考文献
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2) 菊川誠, 西城卓也. 医学教育における効果的な教授法と意義のある学習方法 (2). 医学教育. 2013 ; 44 : 243-52.
4) 野村岳志, 監. 駒澤伸泰, 著. 実践! 医学シミュレーション教育. 中外医学社 ; 2019. p.86-7.
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2) 大橋尚弘, 駒澤伸泰, 竹明美, 他. 医学医療問題に関するProblem-based learning and discussion (PBLD) を用いた多職種連携教育の試み. 新しい医学教育の流れ. 2019 ; 18 : 147-51.
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3) 高屋敷明由美, 藤井博之, 大嶋伸雄. 地域における医療関係職種学生合同実習から参加者が得たものは? : 卒前医学教育における職種間連携の教育の意義. 医学教育. 2006 ; 37 : 359-65.
P.234 掲載の参考文献
1) 山口巧, 田中守, 田中亮裕, 他. 薬学教育における災害時医療教育の必要性とその教育内容の検討. 薬学雑誌. 2015 ; 135 : 1377-86.
2) 野村岳志, 監. 駒澤伸泰, 著. 実践! 医学シミュレーション教育. 中外医学社 ; 2019.
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1) 駒澤伸泰, 藤原俊介, 植木隆介, 他. 各領域における鎮静の医療安全にセデーションレーニングコースが貢献するには. 日本臨床麻酔学会誌. 2014 ; 34 : 281-5.
2) 駒澤伸泰. 藤原俊介, 南敏明. 麻酔・救急領域における医療安全向上のためのシミュレーション教育の意義と課題. 日本臨床麻酔学会誌. 2014 ; 34 : 214-21.
3) 駒澤伸泰, 藤田太輔, 中山舞, 他. 多職種・多施設合同で行う産科周術期危機管理セミナーの意義. 麻酔. 2016 ; 65 : 201-6.
4) 野村岳志, 監. 駒澤伸泰, 著. 実践! 医学シミュレーション教育. 中外医学社 ; 2019.
P.243 掲載の参考文献
1) 駒澤伸泰, 藤田太輔, 中山舞, 他. 麻酔・救急領域における医療安全向上のためのシミュレーション教育の意義と課題. 日本臨床麻酔学会誌. 2014 ; 34 : 214-21.
2) 駒澤伸泰, 日南淳子, 中山舞, 他. 多職種・多施設合同で行う産科心肺蘇生in situシミュレーショントレーニングの意義. 麻酔と蘇生. 2017 ; 53 : 1-5.
3) 春田淳志, 錦織宏. 医療専門職の多職種連携に関する理論について. 医学教育. 2014 ; 45 : 121-34.
4) 野村岳志, 監. 駒澤伸泰, 著. 実践! 医学シミュレーション教育. 中外医学社 ; 2019. p.80.
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1) 川上ちひろ, 西城卓也, 今福輪太郎, 他. 施設を超える, 職種を超える-多施設合同学生向け多職種連携教育課外セミナーに取り組んだ3年間. 医学教育. 2015 ; 46 : 178-84.
2) 駒澤伸泰, 南敏明. 周術期管理チーム育成のためのシミュレーション教育-本邦の手術医療文化に馴染む教育工学とアクティブラーニング導入の必要性. 臨床麻酔. 2017 ; 41 : 907-12.
3) 柴田喜幸. インストラクショナルデザインと多職種連携教育への活用. 医学教育. 2014 ; 45 : 183-92.
P.250 掲載の参考文献
1) 駒澤伸泰, 大橋尚弘, 竹明美, 他. 多職種連携で行う院内急変対応教育の試行経験. 新しい医学教育の流れ. 2018 ; 18 : 83-6.
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4) 山本武志, 苗代康司, 白鳥正典, 他. 大学入学早期からの多職種連携教育 (IPE) の評価-地域基盤型医療実習の効果について. 京都大学高等教育研究. 2013 ; 19 : 37-45.
5) 榎田めぐみ, 片岡竜太, 鈴木久義, 他. 臨床シナリオを用いた学部連携PBLチュートリアルの多職種連携教育における有用性の検討. 保健医療福祉連携. 2017 ; 8 : 10-9.
6) 藤後秀輔, 他. 看護師に対する卒前および現任専門職連携教育 (IPE) の有効性の検証-専門職連携実践 (IPW) に関するアンケート調査による検討. 保健医療福祉連携. 2017 ; 10 : 128-37.
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2) 錦織宏, 西城卓也, 田川まさみ. 医学教育におけるカリキュラム/プログラム評価. 医学教育. 2014 ; 45 : 79-86.
4) 恒川幸司, 鈴木康之, 塩入俊樹. 分野別教学IR 部門によるPDCAサイクルの実践岐阜大学医学部医学科の取り組みから. 岐阜大学教育推進・学生支援機構年報. 2018 ; 4 : 172-8.

総括

P.280 掲載の参考文献
1) 春田淳志, 錦織宏. 医療専門職の多職種連携に関する理論について. 医学教育. 2014 ; 45 : 121-34.

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