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産業保健と看護　2020年春季増刊号　産業保健スタッフに必要な疾患の知識と最新の治療法

出版社： メディカ出版
発行日： 2020-04-25
分野： 看護学  >  雑誌
ISBN： 9784840468190
ISSN： 21887764
雑誌名：
特集： 産業保健スタッフに必要な疾患の知識と最新の治療法
電子書籍版： 2020-04-25 （電子書籍版）
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目次

  • 特集　両立支援に欠かせない
    　　　産業保健スタッフに必要な疾患の知識と最新の治療法

    【Part 1 両立支援のためにおさえておきたいポイント】
    ［1］両立支援の目的
    ［2］就業配慮を構造化して理解する
    ［3］両立支援におけるメンタルヘルス不調と身体疾患との相違点
    ［4］事業場で両立支援を行う際の基本的な流れ：ガイドラインを中心に
    ［5］人事・総務との連携のポイント
    ［6］主治医などとの連携のポイント
    ［7］休業期間中の対応のポイント
    ［8］職場復帰に向けた対応のポイント
    ［9］両立支援におけるがん患者のストレスマネジメント
    ［10］職場復帰後の支援のポイント
    ［11］抗がん剤の副作用に関する知識

    ［コラム］患者の気持ち

    【Part 2 出会う頻度の高い疾患の知識】
    ［1］脳卒中
    ［2］虚血性心疾患
    ［3］慢性閉塞性肺疾患
    ［4］慢性腎臓病
    ［5］炎症性腸疾患
    ［6］ウイルス性肝炎
    ［7］大腸がん
    ［8］乳がん
    ［9］子宮がん
    ［10］膀胱がん・前立腺がん
    ［11］白血病
    ［12］眼疾患

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

Part 1 両立支援のためにおさえておきたいポイント

P.13 掲載の参考文献
1. 厚生労働省. 平成29年国民健康・栄養調査報告. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/eiyou/h29-houkoku.html
 
2. 杉本英克ほか. 通院中2型糖尿病患者における中断歴に関する多施設調査. 糖尿病. 56 (10), 2013, 744-52.
 
3. 労働政策研究・研修機構. メンタルヘルス, 私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査. JILPT調査シリーズ No.112. 2013. https://www.jil.go.jp/institute/research/2013/documents/0112.pdf
 
4. 厚生労働省. 平成30年版厚生労働白書 : 障害や病気などと向き合い, 全ての人が活躍できる社会に. https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/kousei/18/index.html
 
5. 厚生労働省. 事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン. 平成31年3月改訂版. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000490701.pdf
 
6. 厚生労働省. 企業・医療機関連携マニュアル. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/000492960.pdf
 
7. 総務省統計局. 人口推計 (2018年10月1日現在). https://www.stat.go.jp/data/jinsui/2018np/index.html
 
8. 高橋都ほか. 企業のためのがん就労支援マニュアル. 東京, 労働調査会出版局, 2016, 150p.
 
9. 尾辻豊ほか. 産業医科大学病院における両立支援科・就学就労支援センター. 日本職業・災害医学会誌. 67 (5), 2019, 369-74.
 
P.27 掲載の参考文献
1. 木谷宏. 「人事管理論」再考 : 多様な人材が求める社会的報酬とは. 東京, 生産性出版, 2016, 276p.
 
2. 厚生労働省. 事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン. 平成31年3月改訂版. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000490701.pdf
 
3. 厚生労働省. 企業・医療機関連携マニュアル. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/000492960.pdf
 
4. 森晃爾. 企業・健保担当者必携! 成果の上がる健康経営の進め方. 東京, 労働調査会出版局, 2016, 240p.
 
5. 中川恵一ほか. がんは働きながら治す! : 一億総活躍社会のためのがん教育. 東京, 労働調査会出版局, 2017, 264p.
 
6. 高橋都ほか. 企業のためのがん就労支援マニュアル. 東京, 労働調査会出版局, 2016, 150p.
 
7. 豊田章宏. 復職コーディネーターハンドブック : 脳卒中リハビリテーション分野. 労働者健康安全機構, 2016.
 
P.35 掲載の参考文献
1. 平成24年度厚生労働科学研究費補助金 がん臨床研究事業「働くがん患者と家族に向けた包括的就業支援システムの構築に関する研究」班. 企業 (上司・同僚, 人事労務, 事業主) のための「がん就労者」支援マニュアル. 2013. https://www.ncc.go.jp/jp/cis/divisions/05survivor/pdf/kigyoumukeManu_2013.pdf
 
2. 個人情報保護委員会. 個人情報の利活用と保護に関するハンドブック. https://www.ppc.go.jp/files/pdf/personal_280229sympo_pamph.pdf
 
3. 個人情報保護委員会. 個人情報保護法ハンドブック. https://www.ppc.go.jp/files/pdf/kojinjouhou_handbook.pdf
 
4. 厚生労働省. 労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのために事業者が講ずべき措置に関する指針. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/000343667.pdf
 
5. 厚生労働省. 事業場における労働者の健康情報等の取扱規程を策定するための手引き. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/000497966.pdf
 
6. 厚生労働省. 治療を受けながら安心して働ける職場づくりのために : 事例から学ぶ治療と仕事の両立支援のための職場における保健活動のヒント集. 2014. https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/anzen/dl/140328-01.pdf
 
P.43 掲載の参考文献
1. 厚生労働省. 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン. 2019. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115267.html
 
2. 厚生労働省. 企業・医療機関連携マニュアル. 2019. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115267.html
 
3. 産業医科大学 産業医実務研修センター. 支援ツール. http://ohtc.med.uoeh-u.ac.jp/ryouritsu/tool/
 
4. 国立がん研究センター. がん情報サービス. がんの相談窓口「がん相談支援センター」. https://ganjoho.jp/public/consultation/cisc/index.html
 
5. 国立がん研究センターがん対策情報センター. がん相談支援センターにご相談ください : がん診療連携拠点病院の相談窓口のご案内. 第3版. 2017. https://ganjoho.jp/data/public/qa_links/brochure/odjrh3000000pusy-att/001.pdf
 
6. 小川裕由ほか. 「両立支援コーディネーター」は誰が務めるのか? 産業保健21. 96, 2019, 28.
 
7. 内富庸介. 精神腫瘍学概論. 岡山医学会雑誌. 122 (2), 2010, 119-24.
 
8. 国立がん研究センターがん対策情報センター. がんの療養と緩和ケア : つらさを和らげてあなたらしく過ごす. https://ganjoho.jp/data/public/qa_links/brochure/odjrh3000000purk-att/204.pdf
 
9. 国立がん研究センターがん対策情報センター. 診断されたらはじめに見る がんと仕事のQ&A : がんサバイバーの就労体験に学ぶ. 第3版. 2019. https://ganjoho.jp/data/public/qa_links/brochure/cancer-work/cancer-work.pdf
 
P.51 掲載の参考文献
1. 近藤信子ほか. 産業・精神看護のための働く人のメンタルヘルス不調の予防と早期支援. 東京, 金子書房, 2012, 127p.
 
2. 厚生労働省. 事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン. 平成31年3月改訂版. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000490701.pdf
 
3. 労働者健康安全機構. メンタルヘルス不調をかかえた労働者に対する治療と就労の両立支援マニュアル. 2017. https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/kinrosyashien/pdf/bwt-manual_mentalheath.pdf
 
4. 労働者健康安全機構. がんに罹患した労働者に対する治療と就労の両立支援マニュアル. 2017. https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/kinrosyashien/pdf/bwt-manual_cancer.pdf
 
5. 高橋都ほか. 企業のためのがん就労支援マニュアル. 東京, 労働調査会出版局, 2016, 150p.
 
P.59 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 労災疾病臨床研究事業. 身体疾患を有する労働者が円滑に復職できることを目的とした, 科学的根拠に基づいた復職ガイダンスの策定に関する研究 研究報告書 (研究代表者 : 産業医科大学 立石清一郎). 2017.
 
P.67 掲載の参考文献
1. 足立浩祥. 高ストレス状態の測定ツールとしての認知機能アセスメント尺度の開発 治療と職業生活の両立におけるストレスマネジメントに関する研究. 平成30年度総括・分担研究報告書 : 労災疾病臨床研究事業費補助金. 2019.
 
2. 平井啓ほか. メンタルヘルスケアに関する行動特徴とそれに対応する受療促進コンテンツ開発の試み. 心理学研究. 90 (1), 2019, 63-71.
 
P.75 掲載の参考文献
1. 厚生労働省. 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン. 2019. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115267.html
 
2. 独立行政法人労働者健康安全機構. 取組事例集 治療と仕事の両立支援 : 支援の開始から職場復帰まで. 2018. https://www.ryoritsushien.johas.go.jp/docs/pamphlet/05.pdf
 
3. 東京都福祉保健局. がんに罹患した従業員の治療と仕事の両立支援ハンドブック : 働きやすい職場づくりを応援します. 2015. https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/iryo_hoken/gan_portal/soudan/ryouritsu/ryoritsushientool/handbook.files/ryouritsu_handbook.pdf
 
4. 河野啓子監修. 新版 すぐに役立つ産業看護アセスメントツール. 東京, 法研, 2014, 190p.
 
P.85 掲載の参考文献
1. 岡元るみ子ほか編. がん化学療法副作用対策ハンドブック : 副作用の予防・治療から, 抗がん剤の減量・休薬の基準, 外来での注意点まで. 第3版. 東京, 羊土社, 2019, 49.
 
2. 日本癌治療学会. "制吐療法". がん診療ガイドライン. 2015. http://www.jsco-cpg.jp/item/29/index.html
 
3. 日本臨床細胞学会編. がん免疫療法ガイドライン. 第2版. 東京, 金原出版, 2019, 148p.
 

Part 2 出会う頻度の高い疾患の知識

P.102 掲載の参考文献
1. Special report from the National Institute of Neurological Disorders and Stroke. Classification of cerebrovascular diseases III. Stroke, 21 (4), 1990, 637-6.
PubMed
2. 厚生労働省. 平成29年 (2017) 患者調査の概況. 2017. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/index.html
 
3. 厚生労働省. 平成26年 (2014) 患者調査の概況. 2014. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/14/
 
4. 日本脳卒中データバンク. 「脳卒中レジストリを用いた我が国の脳卒中診療実態の把握」報告書 2019年. http://strokedatabank.ncvc.go.jp/f12kQnRl/wp-content/uploads/27f9c9e8df9c5853644f84616ace7775.pdf
 
5. 佐伯覚ほか. 脳卒中後の復職 : 近年の研究の国際動向について, 総合リハビリテーション. 39 (4), 2011, 385-90.
 
6. 厚生労働省. 定期健康診断結果報告. 2018. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/127-1.html
 
7. 厚生労働省. 平成18年身体障害児・者実態調査結果. 2008. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/shintai/06/index.html
 
8. 厚生労働省. 平成28年 国民生活基礎調査の概況. 2016. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/
 
9. 厚生労働省. 平成29年 (2017) 人口動態統計 (確定数) の概況. 2017. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei17/index.html
 
10. Hata, J. et al. Ten year recurrence after first ever stroke in a Japanese community : the Hisayama study. J Neurol Neurosurg Psychiatry 76 (3), 2005, 368-72.
 
11. 厚生労働省. 事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン. 平成31年3月改訂版. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000490701.pdf
 
12. 久保慶高ほか. "くも膜下出血をきたした破裂性脳動脈瘤の疫学". 脳卒中データバンク 2015. 小林祥泰編. 東京, 中山書店, 2015, 154-5.
 
13. 下堂園恵ほか. "脳血管障害 : 急性期から回復期". リハビリテーション医学・医療コアテキスト. 日本リハビリテーション医学会. 久保俊一編. 東京, 医学書院, 2018, 95.
 
14. 大田哲夫. "脳血管障害および脳の疾患 A. 脳血管障害". 現代リハビリテーション医学. 改訂第4版. 千野直一監修. 椿原彰夫ほか編. 東京, 金原出版, 2017, 219-28.
 
15. Kumar G, et al. Central post-stroke pain : current evidence. J Neurol Sci. 284 (1-2), 2009, 10-7.
 
16. DeLisa, JA. et al. Physical medicine and rehabilitation, Principles and Practice. 4th ed. Philadelphia, Lippincott Williams & Wilkins, 2005, 1655-76.
 
17. Werheid, K. A Two-Phase Pathogenetic Model of Depression after Stroke.. Gerontology. 62 (1), 2016, 33-9.
 
18. 佐伯覚. 脳卒中後の職場復帰の予測要因. 日本職業・災害医学会会誌. 54 (3), 2006, 119-22.
Medical*Online
19. Saeki, S. et al. Return to work after stroke. A follow-up study. Stroke. 26 (3), 1995, 399-401.
PubMed
20. 澤俊二. 就労支援におけるOTの役割と特徴 (働くことの意義と支援). 作業情報ジャーナル. 43 (7), 2009, 738-42.
 
21. Saeki, S. et al. Determinants of early return to work after stroke in Japan. J Rehabil Med. 42 (3), 2010, 254-8.
PubMed
22. 田中宏太佳ほか. 特急掲載 脳卒中患者の復職における産業医の役割 : 労災疾病等13 分野医学研究・開発, 普及事業における「職場復帰のためのリハビリテーション」分野の研究から. 日本職業・災害医学会会誌. 57 (1), 2009, 29-38.
 
23. 佐伯覚ほか. リハビリテーションを受けたあと : その長期予後は? 脳卒中. CLINICAL REHABILITATION. 15 (9), 2006, 818-23.
 
24. 豊永敏宏. 中途障害者の職場復帰. Medical Practice. 27 (10), 2010, 1703-6.
Medical*Online
25. 佐伯覚ほか. 脳卒中後の職場復帰予測. 総合リハビリテーション. 28 (9), 2000, 875-80.
 
P.115 掲載の参考文献
1. 荒川千秋ほか. 交替制勤務と冠動脈疾患との関連. 日本看護管理学会誌. 10 (1), 2016, 30-6.
 
2. Kivimaki, M. et al. Long working hours and risk of coronary heart disease and stroke : a systematic review and meta-analysis of published and unpublished data for 603,838 individuals. Lancet. 386 (10005), 2015, 1739-46.
PubMed
3. 日本不整脈学会・日本循環器学会・日本胸部外科学会. 「不整脈に起因する失神例の運転免許取得に関する診断書作成と適性検査施行の合同検討委員会ステートメント」改訂のための補遺. http://new.jhrs.or.jp/pdf/guideline/com_icd201006_01.pdf.
 
4. 日本循環器学会ほか. ペースメーカ, ICD, CRTを受けた患者の社会復帰・就学・就労に関するガイドライン (2013年改訂版). http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2013_okumura_h.pdf
 
5. 日本循環器学会ほか. 心筋梗塞二次予防に関するガイドライン (2011年改訂版. http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2011_ogawah_h.pdf
 
6. 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編. 高血圧治療ガイドライン 2019. 東京, ライフサイエンス出版, 2019, 304p.
 
P.123 掲載の参考文献
1. Fukuchi, Y. et al. COPD in Japan : the Nippon COPD Epidemiology study. Respirology. 9 (4), 2004, 458-65.
PubMed
2. 日本呼吸器学会COPDガイドライン第5版作成委員会. COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン 2018. 第5版. 東京, 日本呼吸器学会, 2018, 169p.
 
3. 日本呼吸器学会喘息とCOPDのオーバーラップ (Asthma and COPD Overlap : ACO) 診断と治療の手引き2018作成委員会. 喘息とCOPDのオーバーラップ (Asthma and COPD Overlap : ACO) 診断と治療の手引き 2018. 東京, 日本呼吸器学会, 2017, 104p.
 
P.136 掲載の参考文献
1. 日本腎臓学会編. エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン 2018. 東京, 東京医学社, 2018, 3, 24. https://cdn.jsn.or.jp/data/CKD2018.pdf
 
2. 日本腎臓学会編. CKD診療ガイド 2012. 東京, 東京医学社, 2012, 3, 11, 30. https://www.jsn.or.jp/guideline/pdf/CKDguide2012.pdf
 
3. Daugirdas, JT編. CKDブック : 慢性腎臓病管理の手引き. 南学正臣翻訳. 東京, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 2013, 640p.
 
4. 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業 (難治性疾患政策研究事業). エビデンスに基づくネフローゼ症候群診療ガイドライン 2017.
 
5. 日本腎臓学会ほか. 腎不全 : 治療選択とその実際. 2019年版. 48p. https://cdn.jsn.or.jp/jsn_new/iryou/kaiin/free/primers/pdf/2019allpage.pdf
 
P.147 掲載の参考文献
1. 公益財団法人難病医学研究財団. 難病情報センター. https://www.nanbyou.or.jp/
 
2. 辰巳健志ほか. IBD 外科手術の疫学的変遷. IBD Research. 12 (4), 2018, 237-42.
Medical*Online
3. 阿部哲也ほか. 消化器内科と「うつ」. 臨床精神医学. 35 (7), 2006, 951-6.
Medical*Online
4. 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患など政策研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」 (鈴木班). 潰瘍性大腸炎・クローン病 診断基準・治療指針. 平成30年度分担研究報告書. 2019. http://www.ibdjapan.org/pdf/doc01.pdf
 
5. 日比紀文編. 炎症性腸疾患. 東京, 医学書院, 2010, 312p.
 
6. 浅海洋. 消化器領域の難病患者の就労支援 : 特に潰瘍性大腸炎, クローン病に関して. 労働の科学. 70 (11), 2015, 680-4.
 
P.159 掲載の参考文献
1. 日本肝臓学会編. 肝臓専門医テキスト. 改訂第2版. 東京, 南江堂, 2016, 513p.
 
2. Pugh, RN. et al. Transection of the oesophagus for bleeding oesophageal varices. Br J Surg. 60 (8), 1973, 646-9.
PubMed
3. 日本肝臓学会 肝炎診療ガイドライン作成委員会編. B型肝炎治療ガイドライン. 第3.1版. 2019. https://www.jsh.or.jp/files/uploads/HBV_GL_ver3.1_v1.1.pdf
 
4. 日本肝臓学会 肝炎診療ガイドライン作成委員会編. C型肝炎治療ガイドライン. 第7版. 2019. https://www.jsh.or.jp/files/uploads/HCV_GL_ver7_June11_final.pdf
 
5. 日本肝臓学会編. 肝癌診療ガイドライン. 2017年版補訂版. 東京, 金原出版, 2020, 70.
 
6. 厚生労働省. 集団生活の場における肝炎ウイルス感染予防ガイドライン作成のための研究班. 日常生活の場でウイルス肝炎の伝播を防止するためのガイドライン (一般の方向け). 2014. http://www.kanen.ncgm.go.jp/content/010/ippan.pdf
 
P.172 掲載の参考文献
1. 国立がん研究センター がん情報サービス. がん登録・統計. 最新がん統計. https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
 
2. Kumamoto, K. et al. Lower prevalence of Lynch syndrome in colorectal cancer patients in a Japanese hospital-based population. Surg Today. 46 (6), 2016, 713-20.
 
3. 大腸癌研究会編. 大腸癌治療ガイドライン 医師用 2019年版. 東京, 金原出版, 2019, 152p.
 
4. Yamamoto, S. et al. Short-term surgical outcomes from a randomized controlled trial to evaluate laparoscopic and open D3 dissection for stage II/III colon cancer : Japan Clinical Oncology Group Study JCOG 0404. Ann Surg. 260 (1), 2014, 23-30.
 
5. Kitano, S. et al. Survival outcomes following laparoscopic versus open D3 dissection for stage II or III colon cancer (JCOG0404) : a phase 3, randomised controlled trial. Lancet Gastroenterol Hepatol. 2 (4), 2017, 261-8.
PubMed
6. 平田敬治ほか. 放射線照射を併用しない術前化学療法 (XELOX療法) で病理学的完全奏効が得られた局所進行直腸癌の1例. 日本大腸肛門病会雑誌. 66 (4), 2013, 251-7.
 
7. 大腸癌研究会編. 患者さんのための大腸癌治療ガイドライン 2014年版. 東京, 金原出版, 2014, 66p.
 
P.182 掲載の参考文献
1. 国立がん研究センター がん情報サービス. がん登録・統計. グラフデータベース. http://gdb.ganjoho.jp/graph_db/index
 
2. 日本乳癌学会編. 患者さんのための乳がん診療ガイドライン 2019年版. 第6版. 東京, 金原出版, 2019, 239p.
 
3. 日本乳癌学会編. 乳癌診療ガイドライン 1 治療編 2018年版. 第4版. 東京, 金原出版, 2018, 410p.
 
4. 日本乳癌学会編. 乳腺腫瘍学. 第2版. 東京, 金原出版, 2016, 400p.
 
P.195 掲載の参考文献
1. 福井次矢ほか編. 今日の治療指針 2020年版 : 私はこう治療している. vol. 62. 東京, 医学書院, 2020, 2, 192p.
 
2. 国立がん研究センター がん情報サービス. がん登録・統計. 最新がん統計. 2019. https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
 
3. 森口次郎ほか編. 健康診断ストラテジー. 森晃爾ほか監修. 神奈川, バイオコミュニケーションズ, 2014, 357p (産業保健ストラテジーシリーズ 第2巻).
 
4. 平成20年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班, 平成21年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の評価とあり方に関する研究」班. 有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン. 2009. http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/guideline/shikyukei-full0912.pdf
 
5. 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会. 産婦人科診療ガイドライン : 婦人科外来編 2017. 東京, 日本産科婦人科学会, 2017, 372p. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_fujinka_2017.pdf
 
6. 日本婦人科腫瘍学会. 子宮頸癌治療ガイドライン 2017年版. 東京, 金原出版, 2017, 224p. https://jsgo.or.jp/guideline/keigan2017.html
 
7. 日本婦人科腫瘍学会. 子宮体がん治療ガイドライン 2018年版. 東京, 金原出版, 2018, 264p. https://jsgo.or.jp/guideline/taigan2018.html
 
8. Eday, KA. et al. 子宮内膜癌の既治療患者に対するホルモン補充療法. Cochrane Library Database of Systematic Reviews. 2018. https://www.cochranelibrary.com/cdsr/doi/10.1002/14651858.CD008830.pub3/full/ja (2020年1月26日 アクセス)
 
9. 加藤友康ほか. 子宮悪性腫瘍に対する骨盤・傍大動脈リンパ節郭清後の下肢リンパ浮腫の発生と予防. 日本産科婦人科学会雑誌. 54 (5), 2002, 814-8.
 
10. 宇津木久仁子. 知っておきたいリンパ浮腫の知識. 超音波検査技術. 41 (4), 2016, 407-12.
Medical*Online
11. 神奈川芳行ほか編. 適正配置・両立支援ストラテジー. 第2版. 堀江正知監修. 神奈川, バイオコミュニケーションズ, 2019, 376p (産業保健ストラテジーシリーズ 第3巻).
 
12. Ota, A. et al. Recent Status and Methodological Quality of Return-to-Work Rates of Cancer Patients Reported in Japan : A Systematic Review. Int J Environ Res Public Health. 16 (8), 2019, E1461.
 
13. 厚生労働省. 事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン. 平成31年3月改訂版. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000490701.pdf
 
14. 佐藤真由美ほか. 地方銀行に勤務している婦人科がんに罹患した女性労働者への治療と職業生活における両立支援援の現状と課題. 埼玉医科大学看護学科紀要. 11 (1), 2018, 41-48.
 
15. 赤羽和久ほか. 医療現場におけるがん患者への積極的な就労支援活動と地域における就労支援ネットワーク形成. 癌と化学療法. 46 (10), 2019, 1486-1490.
 
16. 高原悠子ほか. 化学療法中のがん患者の就労状況調査および治療と就労の両立支援の取り組み. 癌の臨床. 63 (4), 2017, 347-53.
Medical*Online
P.207 掲載の参考文献
1. 国立がん研究センター がん情報サービス. 全国がん罹患データ (2016). https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/dl/index.html
 
2. Nakano, M. et al. An epidemic of bladder cancer : ten cases of bladder cancer in male Japanese workers exposed to ortho-toluidine. Journal of occupational health. 60 (4), 2018, 307-11.
PubMed
3. Edwards, TJ. et al. A prospective analysis of the diagnostic yield resulting from the attendance of 4020 patients at a protocol-driven haematuria clinic. BJU international. 97 (2), 2006, 301-5 ; discussion 5.
 
4. Khan, MS. et al. A Single-centre Early Phase Randomised Controlled Three-arm Trial of Open, Robotic, and Laparoscopic Radical Cystectomy (CORAL). European urology. 69 (4), 2016, 613-21.
 
5. Novara, G. et al. Systematic review and cumulative analysis of perioperative outcomes and complications after robot-assisted radical cystectomy. European urology. 67 (3), 2015, 376-401.
PubMed
6. Farnham, SB., Cookson, MS. Surgical complications of urinary diversion. World journal of urology. 22 (3) 2004, 157-67.
PubMed
7. Lee, RK. et al. Urinary diversion after radical cystectomy for bladder cancer : options, patient selection, and outcomes. BJU international. 113 (1), 2014, 11-23.
PubMed
8. Fink, HA. et al. Diet, fluid, or supplements for secondary prevention of nephrolithiasis : a systematic review and meta-analysis of randomized trials. European urology. 56 (1), 2009, 72-80.
 
9. Kicinski, M. et al. An epidemiological reappraisal of the familial aggregation of prostate cancer : a metaanalysis. PloS one. 6 (10), 2011, e27130.
PubMed
10. Novara, G. et al. Systematic review and meta-analysis of studies reporting oncologic outcome after robotassisted radical prostatectomy. European urology. 62 (3), 2012, 382-404.
PubMed
11. Novara, G. et al. Systematic review and meta-analysis of perioperative outcomes and complications after robot-assisted radical prostatectomy. European urology. 62 (3), 2012, 431-52.
PubMed
12. Sugihara, T. et al. Robot-assisted versus other types of radical prostatectomy : population-based safety and cost comparison in Japan, 2012-2013. Cancer science. 105 (11), 2014, 1421-6.
PubMed
13. Ficarra, V. et al. Systematic review and meta-analysis of studies reporting potency rates after robot-assisted radical prostatectomy. European urology. 62 (3), 2012, 418-30.
PubMed
14. Ficarra, V. et al. Systematic review and meta-analysis of studies reporting urinary continence recovery after robot-assisted radical prostatectomy. European urology. 62 (3), 2012, 405-17.
 
15. Schroder, FH. et al. Screening and prostate cancer mortality : results of the European Randomised Study of Screening for Prostate Cancer (ERSPC) at 13 years of follow-up. Lancet. 384 (9959), 2014, 2027-35.
PubMed
16. Mitsuzuka, K. et al. Influence of 1 year of androgen deprivation therapy on lipid and glucose metabolism and fat accumulation in Japanese patients with prostate cancer. Prostate cancer and prostatic diseases, 19 (1), 2016, 57-62.
 
P.219 掲載の参考文献
1. 国立がん研究センター がん情報サービス. がん登録・統計. 最新がん統計. 2019. https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
 
2. Baccarani, M. et al. European LeukemiaNet recommendations for the management of chronic myeloid leukemia. Blood. 122 (6), 2013, 872-84.
PubMed
3. Mahon, F-X. et al. Discontinuation of imatinib in patients with chronic myeloid leukaemia who have maintained complete molecular remission for at least 2 years : the prospective, multicentre Stop Imatinib (STIM) trial. The Lancet Oncology. 11 (11), 2010, 1029-35.
PubMed
4. Hallek, M. et al. iwCLL guidelines for diagnosis, indications for treatment, response assessment, and supportive management of CLL. Blood. 131 (25), 2018, 2745-60.
PubMed
5. Jain, N., O'Brien, S. Targeted therapies for CLL : Practical issues with the changing treatment paradigm. Blood Rev. 30 (3), 2016, 233-44.
PubMed
6. Ohtake, S. et al. Randomized study of induction therapy comparing standard-dose idarubicin with high-dose daunorubicin in adult patients with previously untreated acute myeloid leukemia : the JALSG AML201 Study. Blood. 117 (8), 2011, 2358-65.
PubMed
7. Miyawaki, S. et al. A randomized comparison of 4 courses of standard-dose multiagent chemotherapy versus 3 courses of high-dose cytarabine alone in postremission therapy for acute myeloid leukemia in adults : the JALSG AML201 Study. Blood Rev. 30 (3), 2016, 2366-72.
 
8. Sanz, MA., Montesinos, P. How we prevent and treat differentiation syndrome in patients with acute promyelocytic leukemia. Blood. 123 (18), 2014, 2777-82.
PubMed
9. Ohno, R., Asou, N. The recent JALSG study for newly diagnosed patients with acute promyelocytic leukemia (APL). Annals of hematology. 83 Suppl 1 (1), 2004, S77-78.
 
10. Boissel, N., Baruchel, A. Acute lymphoblastic leukemia in adolescent and young adults : treat as adults or as children?. Blood. 132 (4), 2018, 351-61.
 
11. Stock, W. et al. A pediatric regimen for older adolescents and young adults with acute lymphoblastic leukemia : results of CALGB 10403. Blood. 133 (14), 2019, 1548-59.
 
P.231 掲載の参考文献
1. 日本眼科学会. 一般のみなさまへ. 目の病気. http://www.nichigan.or.jp/public/disease.jsp
 
2. 日本緑内障学会. 一般のみなさまへ. 緑内障疫学調査日本緑内障学会多治見緑内障疫学調査 (通称 : 多治見スタディ)」報告. http://www.ryokunaisho.jp/general/ekigaku/tajimi.html
 
3. 日本眼科医会. 報道用資料 : 糖尿病網膜症. 平成17年9月15日. https://www.gankaikai.or.jp/press/pdf/2005.pdf
 
4. 日本糖尿病眼学会. 一般の方へ. 糖尿病網膜症について. https://www.jsod.jp/ippan/index.html
 
5. 厚生労働省. 平成29 (2017)年患者調査の概況. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/index.html
 
6. 日本眼科医会. ロービジョンケア. https://www.gankaikai.or.jp/lowvision/
 
7. Sainohira, M. et al. Quantitative analyses of factors related to anxiety and depression in patients with retinitis pigmentosa. PloS One. 13 (4), 2018, e0195983.
PubMed

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