実践! 小児・周産期医療現場の災害対策テキスト

出版社: メディカ出版
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発行日: 2021-09-01
分野: 臨床医学:内科  >  周産期(新生児)
ISBN: 9784840475747
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商品紹介

「DMATとは?」「EMIS、PEACEとは?」など、災害医療でまず知っておくべき基本知識から、産科病棟・新生児病棟などでの実際の対応、平時の備えまで学べる1冊。各項目の冒頭にあるチェックリストで大事なポイントを整理でき、箇条書きの解説でサクッと理解!

目次

  • ■1章 まず日本の災害医療体制を押さえる
    ●1 総論:日本の災害医療体制
    ●2 災害拠点病院とは? DMATの役割とは?
    ●3 災害医療コーディネーターとは?
    ●4 その他の医療支援チーム
    ●5 (DPAT、DHEAT、日赤救護班、災害支援ナース など)の役割
    ●6 災害時小児周産期リエゾンとは?
    ●7 医療搬送のポイント
    ●8 EMIS(広域災害救急医療情報システム)の活用
    ●9 PEACE(日本産科婦人科学会大規模災害対策情報システム)の活用
    ●10 〔行政の役割〕 都道府県(救助実施市を含む)
    ●11 〔行政の役割〕 市町村
    ●12 〔行政の役割〕 保健所

    ■2章 災害急性期に必要な対応
    ●1 CSCATTTの重要性
    ●2 〔院内での初動(CSCATTTに基づいて)〕
    産科病棟ではこう動く! アクションカードつき
    ●3 〔院内での初動(CSCATTTに基づいて)〕
    新生児科病棟(NICU/GCU/病児室)ではこう動く! アクションカードつき
    ●4 〔院内での初動(CSCATTTに基づいて)〕
    小児科病棟ではこう動く! アクションカードつき
    ●5 〔院内での初動(CSCATTTに基づいて)〕
    社会福祉施設(小児関係)ではこう動く! アクションカードつき
    ●6 院内災害対策本部との連携
    ●7 小児・周産期領域における搬送(調整、準備)のポイント
    ●8 病院避難、施設避難の注意点
    ●9 小児・周産期医療施設における必要な物資の確保
    ●10 医療的ケア児の支援
    ●11 新興感染症に対する子どもの対応
    ●12 新興感染症に対する妊婦の対応
    ●13 特殊災害とCBRNE災害
    ●14 医療救護所での子どもの対応
    ●15 医療救護所での妊婦の対応
    ●16 災害時における子どもの安全管理・保護

    ■3章 災害亜急性期に必要な対応
    ●1 亜急性期の保健医療体制
    ●2 感染症対策(避難所での感染症対策など)
    ●3 妊産婦への必要な支援
    ●4 退院後の新生児、褥婦に必要な支援
    ●5 育児支援(母乳育児支援、子育て支援、健診や予防接種促進など)
    ●6 妊産婦・乳幼児向け福祉避難所の必要性、設置する際に配慮すべき点
    ●7 子どもの心のケア
    ●8 児童虐待、ドメスティック・バイオレンス(DV)への対応
    ●9 子どもの健康被害の予防
    ●10 復旧、復興に向けた地域の医療機関のネットワーク作り
    ●11 急性期に搬送を行った症例のバックトランスファー

    ■4章 平時からの備え
    ●1 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    産科病棟では?
    ●2 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    小児科病棟では?
    ●3 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    NICUでは?
    ●4 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    PICUでは?
    ●5 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    産科クリニックでは?
    ●6 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    助産所では?
    ●7 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    小児科クリニックでは?
    ●8 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    社会福祉施設(小児関係)では?
    ●9 〔小児・周産期医療に関わる医療施設の災害対策〕
    小児訪問看護ステーションでは?
    ●10 保育所での災害対策
    ●11 災害対策に関する一般の方々への啓発、学習の場づくり、必要な患者教育
    ●12 病院における災害訓練の組み立て方
    ●13 災害時に子どもを守る国際基準

    【5章 過去の災害事例から学ぶ】
    ●1 熊本地震
    ●2 西日本豪雨災害
    ●3 大阪府北部地震
    ●4 北海道胆振東部地震
    ●5 令和元年台風災害

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この書籍の参考文献

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1章 まず日本の災害医療体制を押さえる

P.21 掲載の参考文献
1) 厚生労働科学研究費補助金 (医療技術評価総合研究事業). 「新たな救急医療施設のあり方と病院前救護体制の評価に関する研究」 : 「災害時における広域緊急医療のあり方に関する研究」報告書 (分担研究者 : 大友康裕). 2005, 3.
2) 内閣府. 広域医療搬送の概要. http://www.bousai.go.jp/oukyu/pdf/kouiki_gaiyou.pdf [2021.7.8]
3) 厚生労働省. 広域災害・救急医療情報システム (EMIS) 概要について. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000204300.pdf [2021. 5. 21]
4) 厚生労働省. 災害時における医療体制の充実強化について. 2012. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089039.pdf [2021. 5. 10]
5) 厚生労働省. 大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf [2021. 5. 10]
P.24 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf [2021. 4. 22]
2) 厚生労働省. 災害拠点病院指定要件の一部改正について. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000749617.pdf [2021. 4. 22]
P.29 掲載の参考文献
1) DMAT事務局. 東日本大震災におけるDMAT活動と今後の課題. http://www.bousai.go.jp/oukyu/higashinihon/2/pdf/kourou.pdf [2021. 5. 28]
2) 厚生労働省. 平成13年度厚生科学特別研究「日本における災害時派遣医療チーム (DMAT) の標準化に関する研究」報告書. 2012. https://plaza.umin.ac.jp/GHDNet/circle/12/w511-04.pdf [2021. 5. 28]
P.34 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 災害時における医療体制の充実強化について. 2012. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089039.pdf [2021. 5. 7]
2) 厚生労働省. 大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf [2021. 5. 7]
3) 厚生労働省. 「災害医療コーディネーター活動要領」及び「災害時小児周産期リエゾン活動要領」について. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000504399.pdf [2021. 4. 14]
P.38 掲載の参考文献
1) 内閣府政策統括官 (防災担当). 災害救助事務取扱要領. http://www.bousai.go.jp/oyakudachi/pdf/kyuujo_b1.pdf [2021. 7. 19]
2) 内閣府. 内閣府告示第二百二十八号. 2013. http://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/pdf/siryo7.pdf [2021. 3. 25]
3) DPAT事務局. DPATとは. https://www.dpat.jp/dpat.php [2021. 3. 25]
4) 日本赤十字社. 国内災害救護について. http://www.jrc.or.jp/activity/saigai/ [2021. 3. 25]
5) 日本赤十字社福島県支部. 日本赤十字平時災害救護発祥の地. https://www.jrc.or.jp/chapter/fukushima/about/ [2021. 7. 8]
6) 日本医師会. 災害医療対策について. https://www.med.or.jp/doctor/sien/s_sien/002049.html [2021. 3. 25]
7) 打田武彦. 内閣府災害対策標準化検討会議 (第3回) 資料. 大規模広域災害発生時における全国知事会の対応. http://www.bousai.go.jp/kaigirep/kentokai/kentokaigi/03/pdf/shiryo3.pdf [2021. 3. 25]
8) 日本災害リハビリテーション支援協会. https://www.jrat.jp [2021. 3. 25]
9) 日本看護協会. 災害看護. https://www.nurse.or.jp/nursing/practice/saigai/index.html [2021. 3. 25]
10) 日本薬剤師会. 日本薬剤師会の活動 (全体像). https://www.nichiyaku.or.jp/about/summary/about.html [2021. 3. 25]
11) 日本栄養士会. 日本栄養士会災害支援チーム (JDA-DAT) について. https://www.dietitian.or.jp/jdadat/about/index.html [2021. 3. 25]
12) 仲嶋隆史ほか. 災害支援への業界としての取り組み. https://www.idononippon.com/magazine/contents/2020/02/2003-3.html [2021. 3. 25]
13) 日本柔道整復師会. 災害救護. https://www.shadan-nissei.or.jp/services/rescue/ [2021. 3. 25]
14) 厚生労働省健康局健康課地域保健室. 災害時健康危機管理支援チームについて : DHEATとは? https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000131931.pdf [2021. 3. 25]
P.43 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会災害対策ワーキンググループ. 東日本大震災での経験をもとに検討した日本小児科学会の行うべき大災害に対する支援計画の総括. 日本小児科学会雑誌. 119 (7), 2015, 1176.
2) 小井土雄一. 東日本大震災の課題からみた今後の災害医療体制のあり方に関する研究 : 平成26年度総括研究報告書. 平成26年度厚生労働科学研究費補助金地域医療基盤開発推進研究事業. 2015.
3) 呉繁夫ほか. 東日本大震災被災地の小児保健に関する調査研究 : 平成26年度総括・分担研究報告書. 厚生労働科学研究費補助金成育疾患克服等総合研究事業. 2015.
4) 厚生労働省. 「災害医療コーディネーター活動要領」及び「災害時小児周産期リエゾン活動要領」について. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000503265.pdf [2021. 7. 8]
5) 伊藤友弥. 小児周産期災害リエゾン活動実績と今後の課題. 厚生労働省医政局地域医療計画課. 第5回周産期医療体制のあり方に関する検討会. 2016. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000129283.pdf
P.50 掲載の参考文献
1) DMAT事務局. 医療搬送カルテ. https://www.dpat.jp/document_format.php [2021. 5. 10]
2) 総務省消防庁. 平成29年版 消防白書. 2017. https://www.fdma.go.jp/publication/hakusho/h29/46817.html [2021. 4. 27]
P.56 掲載の参考文献
1) 小井土雄一. 広域災害救急医療情報システム (EMIS). 総務省 第1回大規模災害時の非常用通信手段のあり方に関する研究会. 2015 https://www.soumu.go.jp/main_content/000392455.pdf [2021. 5. 10]
2) 厚生労働省. 阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会「震災時における医療対策に関する緊急提言」報告書. 1995.
P.69 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 広域災害救急医療情報システム. https://www.wds.emis.go.jp/ [2021.5.13]
P.73 掲載の参考文献
1) 内閣府. 災害救助法による救助の程度, 方法及び期間並びに実費弁償の基準. 災害救助法施行令 第3条. 第5条. 2013. http://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/pdf/siryo7.pdf [2021. 4. 29]
2) 内閣府. 避難所の確保及び生活環境の整備等について (留意事項). 2020. http://www.bousai.go.jp/updates/r2_07ooame/r2_07ooame/pdf/0704_2.pdf [2021. 4. 29]
P.77 掲載の参考文献
1) 内閣府. 災害救助法による救助の程度, 方法及び期間並びに実費弁償の基準. 災害救助法施行令 第3条. 第5条. 2013. http://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/pdf/siryo7.pdf [2021. 4. 29]
2) 内閣府. 避難所の確保及び生活環境の整備等について (留意事項). 2020. http://www.bousai.go.jp/updates/r2_07ooame/r2_07ooame/pdf/0704_2.pdf [2021. 4.29]
P.81 掲載の参考文献
1) 内閣府. 災害救助法による救助の程度, 方法及び期間並びに実費弁償の基準. 災害救助法施行令 第3条. 第5条. 2013. http://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/pdf/siryo7.pdf [2021. 4. 29]
2) 内閣府. 避難所の確保及び生活環境の整備等について (留意事項). 2020. http://www.bousai.go.jp/updates/r2_07ooame/r2_07ooame/pdf/0704_2.pdf [2021. 4. 29]

2章 災害急性期に必要な対応

P.91 掲載の参考文献
1) Advanced Life Support Group原著. MIMMS : 大事故災害への医療対応. MIMMS日本委員会訳. 第3版. 大阪, 永井書店, 2013, 178p.
2) 大友康裕編. MCLS-CBRNEテキスト : CBRNE現場初期対応の考え方. 改訂第2版. 一般社団法人日本災害医学会監. 東京, ぱーそん書房, 2020, 103p.
P.98 掲載の参考文献
1) 千葉県. 地震被害想定のホームページ. http://keihatsu.bousai.pref.chiba.lg.jp/higaisoutei/index.html [2021. 5. 7]
2) 日本看護協会. 分娩施設における災害発生時の対応マニュアル作成ガイド. 2013. https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/saigaitaio_jp.pdf [2021. 4. 28]
3) 厚生労働省. 病院の業務継続計画 (BCP) の策定状況について. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/10802000/000511797.pdf [2021. 4. 28]
P.105 掲載の参考文献
1) Advanced Life Support Group原著. MIMMS日本委員会訳. "現場の安全". MIMMS大事故災害への医療対応 : 現場活動における実践的アプローチ. 第3版. 大阪, 永井書店, 2013, 74-7.
2) 津田尚武ほか. 日本産科婦人科学会大規模災害対策情報システム (EMIS周産期新生児版) の開発. 日本産科婦人科学会雑誌. 69 (12), 2017, 2369-74.
3) 大木茂. 周産期センター新生児科の災害対応. 小児診療. 84 (3), 2021, 323-7.
4) 日本新生児成育医学会・新生児医療連絡会. 災害時新生児医療体制再構築手順のためのワーキンググループ編. 災害時の新生児医療体制復旧手順 (Ver.3 改訂版). 2020. https://www.jnanet.gr.jp/document/pdf/tejyunsho_ver3.pdf [2021. 6. 23]
5) 日本麻酔科学会 オリ・パラMCI委員会. 多数傷病者事故への院内対応手引き. 2019. https://anesth.or.jp/files/pdf/in_hospital_guidance.pdf [2021. 6. 23]
P.112 掲載の参考文献
1) 吉田修ほか. "アクションカードを作ろう!! 院内管理部門編 : 一般病棟看護師". そのまま使える災害対策アクションカード+はじめての病院BCP. Ver. 2. 小尾口邦彦編. 東京, 中外医学社, 2020, 79-81.
2) 高以良仁. 発災直後~超急性期のこれだけは! エマージェンシー・ケア. 31 (3), 2018, 214-21.
P.119 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 令和元年社会福祉施設等調査の概況. 2020. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/fukushi/19/index.html [2021. 5. 7]
2) 厚生労働省. 災害発生時における社会福祉施設等の被災状況の把握等について. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12000000-Shakaiengokyoku-Shakai/0000209717.pdf [2021. 5. 7]
3) 厚生労働省. 社会福祉施設等におけるBCP様式および解説集. 2020. https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000651586.pdf [2021. 5. 7]
4) 厚生労働省. 災害時の福祉支援体制の整備について. 2018. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12000000-Shakaiengokyoku-Shakai/0000209712.pdf [2021. 5. 7]
5) 内閣府. 「令和元年台風第19号等を踏まえた高齢者等の避難のあり方について (最終とりまとめ) 」の公表について. 2020. http://www.bousai.go.jp/pdf/201224_kourei.pdf [2021. 5. 7]
P.123 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 災害医療等のあり方に関する検討会報告書. 2011. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089042.pdf [2021. 3. 30]
2) 厚生労働省. 病院におけるBCPの考え方に基づいた災害対策マニュアルについて. 2013. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089048.pdf [2021. 3. 30]
3) 厚生労働省. 「災害医療コーディネーター活動要領」及び「災害時小児周産期リエゾン活動要領」について. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000503265.pdf [2021. 3. 30]
4) 井田孔明ほか. 日本小児科学会災害対策委員会の熊本地震における支援活動と今後の課題. 日本小児科学会雑誌. 121 (7), 2017, 1281-8.
P.131 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf [2021. 4. 1]
2) 日本新生児成育医学会・新生児医療連絡会 災害時新生児医療体制再構築手順のためのワーキンググループ編. 災害時の新生児医療体制復旧手順 (Ver.3 改訂版). 2020. http://jsnhd.or.jp/pdf/tejyunsho_ver3.pdf [2021. 4. 1]
P.137 掲載の参考文献
1) 日本新生児成育医学会・新生児医療連絡会 災害時新生児医療体制再構築手順のためのワーキンググループ編. 災害時の新生児医療体制復旧手順 (Ver.3 改訂版). 2020. http://jsnhd.or.jp/pdf/tejyunsho_ver3.pdf [2021. 4. 2]
2) 川瀬昭彦ほか. 熊本地震からの教訓 : 大規模総合周産期母子医療センターの機能喪失と入院児の緊急避難. 日本小児科学会雑誌. 121 (6), 2017, 1067-74.
3) 大田俊一郎. 初期対応 (被災病院から) : 産科. 周産期医学. 47 (3), 2017, 350-4.
4) 岩田欧介. 新生児 : NICU避難に残された教訓. 周産期医学. 47 (3), 2017, 377-81.
5) 川瀬昭彦. 平成28年 (2016年) 熊本地震 : 新生児. 周産期医学. 49 (9), 2019, 1246-9.
P.140 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会. 乳児用調整液体乳 (液体ミルク)の使用に関しての注意点. http://www.jpeds.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=108 [2021. 5. 7]
2) 内閣府防災情報のページ. 国の物資支援について. http://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/push.html [2021. 5. 7]
3) 日本小児アレルギー学会. 大規模災害対策におけるアレルギー用食品の備蓄に関する提案. 2018. https://www.jspaci.jp/gcontents/antiallergic-food/ [2021. 5. 7]
P.146 掲載の参考文献
1) 平成30年度厚生労働省化学研究費補助金 障害者政策総合研究事業「医療的ケア児に対する実態調査と医療・福祉・保健・教育等の連携に関する研究」研究報告書. 2018.
2) 平成29年度厚生労働科学研究費補助金 障害者政策総合研究事業「医療的ケア児に対する実態調査と医療・福祉・保健・教育等の連携に関する研究」研究報告書. 2017.
3) 国立成育医療研究センター. 医療機器が必要な子どもの災害時における電源確保「災害対策マニュアル改訂版」. https://www.ncchd.go.jp/news/2019/20190823.html [2021. 4. 5]
4) 三重県小児科医会小児在宅検討委員会, 周産期委員会. 「災害時対応ノート」作成のための小児在宅医療的ケア児災害時対応マニュアル. 第1, 2版. 2020. http://www.mie.med.or.jp/hp/ippan/shonizai/2.pdf [2021. 4. 5]
5) 鈴木大真ほか. 北海道胆振東部地震に伴うブラックアウトにおける在宅人工呼吸器患者への対応に関する研究. 北海道医報. 1212. 2019. http://www.hokkaido.med.or.jp/cmsdesigner/dlfile.php?entryname=medical_report&entryid=00023&fileid=00000607&/1212-ex7.pdf&disp=inline [2021. 4. 5]
6) 愛知県. "調査結果 (二次調査)" 愛知県医療的ケア児の実態調査結果報告書. 2020. https://www.pref.aichi.jp/uploaded/life/282918_1020644_misc.pdf [2021. 4. 5]
7) 北九州市. 医療的ケアに係る調査票 (災害) とりまとめ結果. https://www.city.kitakyushu.lg.jp/files/000894061.pdf [2021. 4. 5]
P.150 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 新型コロナウイルス感染症の国内発生動向 (速報値) 〔陽性者数・死亡者数〕. 2021. https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000790442.pdf [2021. 6. 14]
2) 診療の手引き検討委員会. "小児例の特徴". 新型コロナウイルス感染症COVID-19 診療の手引き. 第5版. 2021. https://www.mhlw.go.jp/content/000785119.pdf [2021. 6. 14]
3) 国立感染症研究所感染症疫学センター. 避難所におけるリスクアセスメントの方法・考え方について (解説). https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/disasters/RAguidance20160419.pdf [2021. 6. 14]
4) Aizawa, Y. et al. Changes in childhood vaccination during the coronavirus disease 2019 pandemic in Japan. Vaccine. 39 (29), 2021, 4006-12.
P.154 掲載の参考文献
1) 日本産婦人科医会医療安全部会. 新型コロナウイルス感染症についての実態調査. 2020. https://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2020/09/study202009_details-1.pdf [2021. 5. 6]
2) Nakai, A. et al. Characteristics of pregnant Japanese women who required hospitalization for treatment of pandemic (H1N1) 2009 : low mortality rate may be due to early antiviral use. J Infect. 62 (3), 2011, 232-3.
3) 厚生労働省. 医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応について (その3). 2020. https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000620793.pdf [2021. 5. 10]
4) 国立感染症研究所. 積極的疫学調査実施要領における濃厚接触者の定義変更等に関する Q&A (2020年4月22日). 2020. https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2484-idsc/9582-2019-ncov-02-qa.html [2021. 5. 10]
P.159 掲載の参考文献
1) 箱崎幸也. "現場でのCBRNE テロ・災害対処の基本". CBRNE テロ・災害対処ポケットブック. 箱崎幸也ほか編. 東京, 診断と治療社, 2020, 2-34.
2) Advanced Life Support Group. MIMMS大事故災害への医療対応 : 現場活動における実践的アプローチ. 第3版. MIMMS日本委員会訳. 大阪, 永井書店, 2013, 12-3.
3) 総務省消防庁. 平成28年度救助技術の高度化等検討会報告書. 2017. https://www.fdma.go.jp/singi_kento/kento/items/kento203_17_houkokusyo.pdf [2021. 3. 22]
4) 箱崎幸也ほか. "特殊災害, CBRNE対応". 災害医療 2020 : 大規模イベント, テロ対応を含めて. 横田裕行監修. 東京, 日本医師会, 2020, 288-311.
5) CHEMM. Nerve Agents-Emergency Department/Hospital Management : Treatment Area. https://chemm.nlm.nih.gov/na_hospital_mmg.htm#top [2021. 3. 19]
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7) 石村隆太. ダイオキシンによる胎児への影響と胎盤の機能変化. 国立環境研究所ニュース. https://www.nies.go.jp/kanko/news/19/19-4/19-4-04.html [2021. 3. 22]
8) Bromet, EJ. et al. A 25 year retrospective review of the psychological consequences of the Chernobyl accident. Clin Oncol. 23 (4), 2011, 297-305.
9) 増子博文. 福島県の災害とこどもへの支援. トラウマティック・ストレス. 12 (1), 2014, 22-7.
10) 外務省. 海外へ進出する日本人・企業のためのCBRN (化学, 生物, 放射性物質, 核兵器) テロ対策 Q&A. https://www.anzen.mofa.go.jp/pamph/pamph06/contents/contents.html [2021. 3. 22]
P.162 掲載の参考文献
1) 眞瀬智彦ほか. 東日本大震災医療救護活動診療分析報告書. 2015. https://www.pref.iwate.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/002/792/higashinihonn.pdf [2021. 5. 7]
2) セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン. 緊急下の子どものこころのケア「子どものための心理的応急処置」. https://www.savechildren.or.jp/lp/pfa/[2021. 5. 7]
3) 日本子ども虐待防止学会社会的養護ワーキンググループ. 社会的養護における災害時「子どもの心のケア」手引き. 2011. http://www.orangeribbon.jp/info/others/pdf/caremanual.pdf [2021. 5. 7]
4) セーブ ・ ザ ・ チルドレン ・ ジャパンほか編. "基準25 : キャンプや避難所などの管理運営と子どもの保護". 人道行動における子どもの保護の最低基準. 東京, セーブ ・ ザ ・ チルドレン ・ ジャパン, 2018, 229-35.
P.168 掲載の参考文献
1) 東京救急協会編著. "トリアージの意義". 救急・災害現場のトリアージ. 辺見弘監. 東京, 荘道社, 2009, 5-9.
2) 日本集団災害医学会DMATテキスト改訂版編集委員会編. "局地災害と広域災害医療対応の戦略". DMAT標準テキスト. 改訂第2版. 東京, へるす出版, 2015, 89-90.
3) 國井修編. "母子保健対策". 災害時の公衆衛生 : 私たちにできること. 東京, 南山堂, 2012, 145-7.
4) The Sphere Project. Humanitarian Charter and Minimum Standards in Humanitarian Response. 2011, 306-9. https://www.unhcr.org/50b491b09.pdf [2021. 5. 6]
5) 日本ラクテーション・コンサルタント協会. 災害時の乳児栄養 : 東日本大震災における支援の経験から. 2015. https://www.jalc-net.jp/hisai/jalcsaigai2016.pdf [2021. 5. 6]
6) 日本産科婦人科学会/日本産婦人科医会編. "CQ902 大規模災害や事故に遭遇した女性の救護は? ". 産婦人科診療ガイドライン産科編 2020. 東京, 日本産科婦人科学会, 2020, 372-5.
7) 山下公子ほか. 産科関連疾患に対する緊急度の判定と必要な処置 : 産科関連疾患に対する緊急度表の作成. 産婦人科の実際. 68 (13), 2019, 1571-7.
8) 吉田穂波. 厚生労働科学研究費補助金 (健康安全・危機管理対策総合研究事業) 妊産婦・乳幼児を中心とした災害時要援護者の福祉避難所運営を含めた地域連携防災システム開発に関する研究 (研究代表者 : 吉田穂波) 報告書. 2014.
9) Royal College of Obstet Gynecol. Reducing the risk of venous Thromboembolism during pregnancy and the puerperium : Green-top Guideline. No.37a. 2015. https://www.rcog.org.uk/globalassets/documents/guidelines/gtg-37a.pdf [2021. 5. 6]
10) 日本産科婦人科学会/日本産婦人科医会編. "CQ011 妊娠中における精神障害ハイリスク妊産婦の抽出法とその対応は? ". 産婦人科診療ガイドライン産科編 2020. 東京, 日本産科婦人科学会, 2020, 49-51.
11) 日本産科婦人科学会/日本産婦人科医会編. "CQ420 産褥精神障害の取り扱いは? ". 産婦人科診療ガイドライン産科編 2020. 東京, 日本産科婦人科学会, 2020, 271-4.
P.171 掲載の参考文献
1) 内閣府 (防災担当). 避難所運営ガイドライン. 2016. http://www.bousai.go.jp/taisaku/hinanjo/pdf/1604hinanjo_guideline.pdf [2021. 5. 27]
2) 文部科学省. 学校防災マニュアル (地震・津波災害) 作成の手引き. 2012. https://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/anzen/__icsFiles/afieldfile/2018/12/04/1323513_01.pdf [2021. 5. 27]
3) 経済産業省. 想定外から子どもを守る : 保育施設のための防災ハンドブック. https://bosaijapan.jp/app/uploads/2018/12/METI.pdf [2021. 5. 27]

3章 災害亜急性期に必要な対応

P.177 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf [2021. 5. 7]
2) 厚生労働省. 災害時健康危機管理支援チーム活動要領について. 2018. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000198472.pdf [2021. 5. 7]
P.184 掲載の参考文献
1) 平成22年度厚生労働科学研究費補助金「新型インフルエンザ等の院内感染制御に関する研究」研究班 (主任研究者 : 切替照雄). 避難所における感染対策マニュアル (2011年3月24日版). http://qsh.jp/saigai_doc/kansentaisaku_20110324.pdf [2021. 4. 14]
2) 日本公衆衛生協会/全国保健師長会. 災害時の保健活動推進マニュアル. 2020. http://www.nacphn.jp/02/saigai/pdf/manual_2019.pdf [2021. 6. 14]
3) 中央防災会議. 防災基本計画. 2021. http://www.bousai.go.jp/taisaku/keikaku/pdf/kihon_basicplan.pdf [2021. 6. 14]
4) 内閣府. 防災基本計画修正 (令和3年5月) の概要. http://www.bousai.go.jp/taisaku/keikaku/pdf/kihon_gaiyou.pdf [2021. 6. 14]
P.189 掲載の参考文献
1) Sugawara, J. et al. Impact of the Great East Japan Earthquake on Regional Obstetrical Care in Miyagi Prefecture. Prehosp Disaster Med. 31 (3), 2016, 255-8.
2) 菅原準一ほか. 緊急有事における周産期医療 : 東日本大震災時の周産期対応の現実 : 経験と提言. 産婦人科の実際. 65 (13), 2016, 1787-90.
3) 厚生労働省. 災害時小児周産期リエゾン活動要領. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000478156.pdf [2021. 4. 6]
4) 菅原準一. 災害時の小児・周産期医療の問題点 : 産科. 周産期医学. 49 (9), 2019, 1186-90.
5) Sugawara, J. et al. Regional Birth Outcomes after the 2011 Great East Japan Earthquake and Tsunami in Miyagi Prefecture. Prehosp Disaster Med. 33 (2), 2018, 215-9.
6) 菅原準一ほか. 緊急有事における周産期医療 : 避難所における妊産婦対応 (災害時妊産婦情報共有マニュアル). 産婦人科の実際. 66 (2), 2017, 203-10.
P.194 掲載の参考文献
1) 内閣府. 避難所運営ガイドライン. 2016. http://www.bousai.go.jp/taisaku/hinanjo/pdf/1604hinanjo_guideline.pdf [2021. 6. 29]
2) 日本産婦人科医会. 避難所で生活している妊産婦, 乳幼児の支援のポイント. 2018. http://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2018/09/jimurennraku3.pdf [2021. 6. 29]
3) 東京都福祉保健局. 妊産婦・乳幼児を守る災害対策ガイドライン. 2014. https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/nyuyoji/saitai_guideline.files/guideline.pdf [2021. 6. 29]
4) 日本女性心身医学会. マタニティ・ブルースと産褥期抑うつ症. http://www.jspog.com/general/details_39.html [2021. 6. 29]
5) 日本新生児成育医学会災害対策委員会. 被災地の避難所等で生活をする赤ちゃんのためのQ&A (医療スタッフ向け). 2020. http://jsnhd.or.jp/pdf/qastaff.pdf [2021. 6. 29]
6) 日本新生児成育医学会災害対策委員会. 被災地の避難所等で生活をする赤ちゃんのためのQ&A. 2020. http://jsnhd.or.jp/pdf/qafamily.pdf [2021. 6. 29]
P.200 掲載の参考文献
1) 日本ラクテーション・コンサルタント協会. 災害時の乳幼児栄養・母乳育児支援情報. https://jalc-net.jp/hisai/hisai_support.html [2021. 7. 5]
2) 災害時の母と子の育児支援共同特別委員会. 災害時の母乳育児相談 : 援助者のための手引き. 第6版. 母と子の育児支援ネットワーク 災害時の母と子の育児支援 共同特別委員会, 2020, 88p.
3) 母乳育児支援連絡協議会. 災害時の乳幼児栄養に関する指針 改訂版. 2018. https://www.jalc-net.jp/hisai/hisai_forbaby2018.pdf [2021. 7. 5]
4) 日本栄養士会災害支援チーム. 赤ちゃん防災プロジェクト : 災害時における乳幼児の栄養支援の手引き. 2018. https://www.dietitian.or.jp/news/upload/images/f9201c4d34f68860299bda0ff63281964025eb95.pdf [2021. 7. 5]
5) 日本栄養士会災害支援チーム. 災害時に乳幼児を守るための栄養ハンドブック : 赤ちゃん防災プロジェクト. https://www.dietitian.or.jp/news/upload/images/3fef0bb3352fcbbfa64b8dc36940f0718f46397f.pdf [2021. 7. 5]
6) 日本産婦人科医会. 避難所等で生活している妊産婦, 乳幼児の支援のポイント. 2018. http://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2018/09/jimurennraku3.pdf [2021. 7. 5]
7) 日本小児アレルギー学会. 災害時のこどものアレルギー疾患対応パンフレット. 2017. https://www.jspaci.jp/assets/documents/saigai_pamphlet.pdf [2021. 7. 5]
8) 厚生労働省. 災害時における避難所での感染症対策. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_00346.html [2021. 7. 5]
9) 日本医師会. 新型コロナウイルス感染症時代の避難所マニュアル. 2020. https://www.med.or.jp/dl-med/kansen/novel_corona/saigai_shelter_manual.pdf [2021. 7. 5]
10) 日本アレルギー学会, 厚生労働省. アレルギーポータル : 災害時の対応. https://allergyportal.jp/just-in-case/ [2021. 7. 5]
P.211 掲載の参考文献
6) 兵庫県産科婦人科学会/兵庫県医師会編. 母よ, あなたは強かった!! (阪神・淡路大震災のストレスが妊産婦および胎児に及ぼした影響に関する疫学的調査). 兵庫, 1996, 85p.
7) 過疎と災害に resilientな妊産婦支援ネットワークの構築のための基盤的研究. 文部科学省学術研究助成基金助成金 (研究代表者 : 田間泰子). 実績報告書. 2016.
8) 荒木裕美ほか. ママと赤ちゃんの復興・まちづくり in 石巻報告書 2015. http://www.human.osakafu-u.ac.jp/human/tama/osakafu-content/uploads/sites/411/b05c437674b4951eb9891b6179818536.pdf [2021. 4. 13]
9) 石本めぐみ. 厚生労働科学研究費補助金 : 健康安全・危機管理対策総合研究事業. 妊産婦・乳幼児を中心とした災害時要援護者の福祉避難所運営を含めた地域連携防災システム開発に関する研究. 平成25年度 総括研究年度終了報告書. 2013, 134.
10) 吉田穂波ほか. 東日本大震災急性期の周産期アウトカムと母子支援プロジェクト (Primary Care for Obstetrics Team : PCOT). 日本プライマリ・ケア連合学会誌. 38, 2015, 136-42.
11) 吉田穂波ほか. 平成26年厚生労働科学研究費補助金健康安全・危機管理対策総合研究事業. 妊産婦・乳幼児を中心とした災害時要援護者の福祉避難所運営を含めた地域連携防災システム開発に関する研究 (研究代表者 : 吉田穂波). 研究成果の刊行物・別刷. https://giftfor.life/tool/ [2021. 4. 13]
12) 鈴木秀洋. 停止条件付協定手法による行政目的の実現 : 防災協定締結にかかる注意義務. 判例地方自治. (361), 2012, 106-10.
13) 鈴木秀洋. 災害時要援護者に対する危機管理 : 共助的行政法学 (協定による共助・連携プロジェクト) 一考察. 自治研究. 88 (11), 2012, 104-26.
14) 東京都福祉保健局少子社会対策部家庭支援課. 妊産婦・乳幼児を守る災害対策ガイドライン. 2014. http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/shussan/nyuyoji/saitai_guideline.files/guideline.pdf [2021. 4. 13]
P.225 掲載の参考文献
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3) Cohen, JA. et al. Trauma-Focused CBT for Children and Adolescents. New York, Guilford Press, 2012, 308p.
6) 国立成育医療研究センター こころの診療部. ご家族の皆様へ : 災害後の子どもたちの心を守るために. https://www.ncchd.go.jp/kokoro/disaster/to_family.pdf [2021. 6. 29]
7) 平成26年厚生労働科学研究補助金地域医療基盤開発推進研究事業「被災後の子どものこころの支援に関する研究」研究代表者 : 五十嵐隆. 子どものメンタルヘルスリスク軽減のための災害マネージメント. https://www.ncchd.go.jp/kokoro/disaster/to_mentalhealth.pdf [2021. 6. 29]
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1) Shore, JH. et al. Evaluation of mental effects of disaster, Mount St. Helens eruption. Am J Public Health. 76 (3 Suppl), 1986, 76-83.
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3) 東日本大震災女性支援ネットワーク. 東日本大震災女性支援ネットワーク・調査チーム報告書 II : 東日本大震災「災害・復興時における女性と子どもへの暴力」に関する調査報告書. 2015. http://risetogetherjp.org/wordpress/wp-content/uploads/2015/12/bouryokuchosa4.pdf [2021. 4. 8]
4) 日本子ども虐待防止学会社会的養護ワーキンググループ. 社会的養護における災害時「子どもの心のケア」手引き. http://jaspcan.org/wp-content/uploads/2021/03/cm_110401.pdf [2021. 4. 8]
5) 厚生労働省. 災害時における児童相談所の活動ガイドラインについて. 2013. https://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/pdf/dv130424_1.pdf [2021. 4. 8]
P.230 掲載の参考文献
1) 日本歯科医師会. 災害時のお口のケアについて. https://www.jda.or.jp/news/pdf/poster_jda.pdf [2021. 5. 18]
2) 厚生労働省. 災害時のお口のお手入れ : 子ども版. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/kodomo_4.pdf [2021. 5. 18]
P.235 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会震災対策・復興委員会. 熊本地震における日本産科婦人科学会の被災地支援活動. 日本産科婦人科学会雑誌. 69 (4), 2017, 1353-8.
2) 熊本大学医学部附属病院. 熊本地震 : 熊本大学医学部附属病院記録集. 2017. https://www.kuh.kumamoto-u.ac.jp/kuh/images/book/kirokusyu.pdf [2021. 4. 22]
3) 日本小児科学会災害対策委員会報告. 日本小児科学会災害対策委員会の熊本地震における支援活動と今後の課題. 日本小児科学会雑誌. 121 (7), 2017, 1281-8.
P.238 掲載の参考文献
1) American Academy of Pediatrics Committee on fetus and newborn. Levels of neonatal care. Pediatrics. 130 (3), 2012, 587-97.
2) 古家信介ほか. 平成30年大阪府北部地震における災害時小児周産期リエゾンの活動報告. 日本小児科学会雑誌. 123 (9), 2019, 1436-9.
3) ストレス・災害時こころの情報支援センター. 災害時地域精神保健医療活動のガイドライン. 2003. https://saigai-kokoro.ncnp.go.jp/document/medical_personnel05.html [2021. 3. 30]
4) 災害時新生児医療体制再構築手順のためのワーキンググループ編. 災害時の新生児医療体制復旧手順 (Ver.3 改訂版). 2020. http://jsnhd.or.jp/pdf/tejyunsho_ver3.pdf [2021. 3. 30]

4章 平時からの備え

P.245 掲載の参考文献
1) 厚生労働省医政局. BCPの考え方に基づいた病院災害対応計画作成の手引き. 2013. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089048.pdf [2021. 6. 8]
2) 日本看護協会. 分娩施設における災害発生時の対応マニュアル作成ガイド. 2013. https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/saigaitaio_jp.pdf [2021. 6. 8]
P.251 掲載の参考文献
1) 岡田和美. 小児病棟における災害への備え. 小児看護. 30 (6), 2007, 757-62.
2) 阿部喜子. 準備期のこれだけは! : 災害時に動けるナースになるために. エマージェンシー・ケア. 31 (3), 2018, 227-32.
P.257 掲載の参考文献
1) 和田雅樹. 平時からの災害対応. with NEO. 34 (2), 2021, 312-7.
2) 厚生労働省医政局. 病院におけるBCPの考え方に基づいた災害対策マニュアルについて. 2013. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089048.pdf [2021. 6. 14]
3) 東京都福祉保健局. 医療機関における医療継続計画 (BCP) 策定について. https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/kyuukyuu/saigai/zigyoukeizokukeikaku.html [2021. 6. 14]
4) 災害時新生児医療体制再構築手順のためのワーキンググループ編. 災害時の新生児医療体制復旧手順 (Ver.3 改訂版). 2020. https://www.jnanet.gr.jp/document/pdf/tejyunsho_ver3.pdf [2021. 6. 14]
P.266 掲載の参考文献
1) 日本集中治療医学会. 小児集中治療室 (Pediatric Intensive Care Unit). https://www.jsicm.org/provider/picu.html [2021. 5. 18]
2) 日本小児救急医学会 東日本大震災継続支援ワーキンググループ. 日本小児救急医学会・東日本大震災支援特別委員会最終報告書 : 岩手県活動報告. 日本小児救急医学会雑誌. 11 (1), 2012, 14-30.
3) 東京都防災ホームページ. 首都直下地震等による東京の被害想定. 2012. https://www.bousai.metro.tokyo.lg.jp/taisaku/torikumi/1000902/1000401.html [2021. 5. 18]
P.270 掲載の参考文献
1) 国土交通省. ハザードマップポータルサイト : 身のまわりの災害リスクを調べる. http://disaportal.gsi.go.jp/ [2021. 4. 27]
2) 防災科学技術研究所. 病院スタッフのための地震対策ハンドブック-あなたの病院機能を守るための身近な対策-. https://www.bosai.go.jp/hyogo/syuto-pj/outcome1.html [2021. 4. 12]
3) 内閣府防災情報. 東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会第1回会合. 被害に関するデータ等. 2011. http://www.bousai.go.jp/kaigirep/chousakai/tohokukyokun/1/pdf/sub2.pdf [2021. 4. 12]
4) 日本トイレ研究所. 災害用トイレガイド : 災害用トイレ・衛生製品の選び方. https://www.toilet.or.jp/toiletguide/ [2021. 4. 27]
5) 東京都福祉保健局. 医療機関における事業継続計画 (BCP) の策定について. https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/kyuukyuu/saigai/zigyoukeizokukeikaku.html [2021. 4. 27]
P.276 掲載の参考文献
1) 日本助産師会災害対策委員会編. "災害対策と災害時の対応 : 助産所の対策と対応". 助産師が行う : 災害時支援マニュアル 2017年改訂版. 東京, 日本助産師会出版, 2017, 37-44.
2) 東森二三子. 西日本豪雨災害を経験して : 岡山県助産師会の活動. 助産雑誌. 74 (7), 2020, 499-503.
3) 内閣府 (防災担当). 避難勧告等に関するガイドラインの改定 : 警戒レベルの運用等について. 2019. http://www.bousai.go.jp/oukyu/hinankankoku/pdf/guideline_kaitei.pdf [2021. 4. 12]
4) 日本助産師会. 助産所開業マニュアル 2013年度版. 東京, 日本助産師会出版, 2013, 265p.
5) 日本看護協会. 分娩施設における災害発生時の対応マニュアル作成ガイド. 東京, 日本看護協会, 2013, 70p.
6) 鹿野恵美. 台風19号の豪雨災害を経験して : 長野県助産師会の活動. 助産雑誌. 74 (7), 2020, 504-7.
7) 東京都福祉保健局少子社会対策部家庭支援課. 妊産婦・乳幼児を守る災害対策ガイドライン. 2014. https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/nyuyoji/saitai_guideline.html [2021. 4. 12]
P.282 掲載の参考文献
1) 内閣府. 令和元年台風第19号等を踏まえた高齢者等の避難のあり方について (最終とりまとめ). 2020. http://www.bousai.go.jp/pdf/201224_kourei.pdf [2020. 4. 15]
2) 厚生労働省. 社会福祉施設等におけるBCP様式および解説集. 2020. https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000651586.pdf [2020. 4. 15]
P.285 掲載の参考文献
1) 国立成育医療研究センター. 医療機器が必要な子どもの災害時における電源確保「災害対策マニュアル改訂版」. https://www.ncchd.go.jp/news/2019/20190823.html [2021. 4. 21]
P.291 掲載の参考文献
1) 経済産業省. 想定外から子どもを守る保育施設のための防災ハンドブック. https://bosaijapan.jp/app/uploads/2018/12/METI.pdf [2021. 7. 7]
P.300 掲載の参考文献
1) 兵庫県産科婦人科学会/兵庫県医師会編. 母よ, あなたは強かった!! : 阪神・淡路大震災のストレスが妊産婦および胎児に及ぼした影響に関する疫学的調査). 兵庫, 1996, 85p.
2) 吉田穂波ほか. 産科医療従事者における災害医療研修のあり方 : 統計学的解析から見えてきた必要性とニーズ. J. J. Disast. Med. 20 (3), 2016, 494.
3) 山岸絵美ほか. 災害時妊産婦救護のための地域連携システム構築を目指し : 南多摩医療圏に見る現状と対策案. J. J. Disast. Med. 20 (3), 2016, 492.
4) 吉田穂波. 小さな命を救え! 災害時の母子支援. 診療研究. 505, 2015, 33-8.
5) 吉田穂波. 小さいけれど, 大きな未来を抱えた「いのち」 : 災害時に胎児や子どもを守るため, どんなシステム作りが進められているのか, 何が出来るのか. 近代消防. 53 (1), 2015, 118-20.
6) 吉田穂波ほか. 東日本大震災急性期の周産期アウトカムと母子支援プロジェクト. 日本プライマリ・ケア連合学会誌. 38 (1), 2015, 136-41.
7) 渡邊直子ほか. 災害時の妊産婦の救助・支援 : 産婦人科医として何ができる?. 山梨産科婦人科学会誌. 6 (2), 2016, 2-9.
8) 吉田穂波. "受援力を発揮するための土壌をつくる". 受援力を身につける 「つらいのに頼れない」が消える本. 東京, あさ出版, 2018, 45-51.
9) 吉田穂波. "新型コロナウィルス対策に配慮した災害時の避難母子支援システム構築に向けた課題解明". 文部科学省学術研究助成基金助成金研究活動スタート支援. (研究代表者 : 吉田穂波). (成果公開ウェブサイト : https://giftfor.life/seminar/ [2021. 4. 13])
10) 奥田博子ほか. 東日本大震災直後から復興期の母子保健ニーズと保健師の支援に関する質的研究. 小児保健研究. 79 (5), 2020, 404-14.
11) 中根直子. 産婦の潜在力を最大限に活かす助産ケアの伝統と革新. 日本赤十字看護学会誌. 20 (1), 2020, 165-6.
12) 世田谷区. 妊産婦・乳幼児のための災害への備え. https://www.city.setagaya.lg.jp/mokuji/kurashi/005/003/003/d00131144.html [2021. 4. 13]
13) 徳島県. 防災ノート~赤ちゃんとママを守るために~. https://www.pref.tokushima.lg.jp/ippannokata/kenko/kenko/5012281 [2021. 4. 13]
14) 春名めぐみ. 吉田穂波監修. あかちゃんとママを守る防災ノート. http://www.bousai.go.jp/kaigirep/kentokai/hinanzyokakuho/wg_situ/pdf/dai3kaisankou4.pdf [2021. 4. 13]
15) 日本子ども家庭総合研究所. 乳幼児と保護者, 妊産婦のための防災ハンドブック. 2014. http://www.boshiaiikukai.jp/img/research/bousaihandbook.pdf [2021. 4. 13]
16) あんどうりすほか. どうする? 災害時の赤ちゃんの栄養. https://i-hahatoko.net/?page_id=1182 [2021. 4. 13]
18) Yoshida, H. Lessons Learned from the Great East Japan Earthquake : Birth Outcomes in a Catastrophe in a Highly Aged Society. Singapore, Springer, 2021, 90p.
19) 吉田穂波ほか. 平成26年厚生労働科学研究費補助金健康安全・危機管理対策総合研究事業. 妊産婦・乳幼児を中心とした災害時要援護者の福祉避難所運営を含めた地域連携防災システム開発に関する研究. (研究代表者 : 吉田穂波). 研究成果の刊行物・別刷. https://giftfor.life/tool/ [2021. 4. 13]
20) 日本小児アレルギー学会. 災害時のこどものアレルギー疾患対応パンフレット. 2017. https://www.jspaci.jp/assets/documents/saigai_pamphlet.pdf [2021. 6. 7]
21) 国立成育医療研究センター医療連携・患者支援センター在宅医療支援室. 医療機器が必要な子どものための災害対策マニュアル : 電源確保を中心に. 2019. https://www.ncchd.go.jp/hospital/about/section/cooperation/shinsai_manual.pdf [2021. 6. 7]
P.306 掲載の参考文献
1) Sphere Association. スフィアハンドブック : 人道憲章と人道支援における最低基準 (日本語版). 第4版. 2018. https://jqan.info/sphere_handbook_2018/ [2021. 4. 21]
2) 内閣府 (防災担当). 避難所運営ガイドライン. 2016. http://www.bousai.go.jp/taisaku/hinanjo/pdf/1604hinanjo_guideline.pdf [2021. 4. 21]
3) UNICEF. 子どもの権利条約. https://www.unicef.or.jp/kodomo/kenri/ [2021. 4. 21]
4) 公益財団法人日本ユニセフ協会/国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所 : 災害時こころの情報支援センター. 子どもにやさしい空間ガイドブック. 2016. https://www.unicef.or.jp/kinkyu/japan/pdf/cfs.pdf [2021. 4. 21]
5) INEE (The Inter-Agency Network for Education in Emergencies). 緊急時の教育ミニマム・スタンダード. 2004年版. https://inee.org/system/files/resources/INEE_MS_Handbook_Japanese_2004.pdf [2021. 4. 21] (*最新版は2010 年版英語のみ)
6) The livestock emergency guidelines and standards (LEGS). Livestock Emergency Guidelines and Standards 2nd ed. 2014. https://www.livestock-emergency.net/wp-content/uploads/2012/01/LEGS-Handbook-2ndedition-web-version-1.pdf [2021. 4. 21]
7) The SEEP Network. Minimum Economic Recovery Standards 3rd ed. 2017. https://seepnetwork.org/Resource-Post/Minimum-Economic-Recovery-Standards-Third-Edition-exist-190 [2021. 4. 27]
8) The SEEP Network. Minimum Standard for Market Analysis (MISMA). 2017. https://mershandbook.org/files/galleries/calp-minimum-requirements-en-rev-web.pdf [2021. 4. 21]
9) Age and Disability Capacity Programme (ADCAP). Humanitarian inclusion standards for older people and people with disabilities. https://www.cbm.org/fileadmin/user_upload/Publications/Humanitarian_inclusion_standards_for_older_people_and_people_with_disabi....pdf [2021. 4. 21]

5章 過去の災害事例から学ぶ

P.312 掲載の参考文献
1) 岡山県「平成30年7月豪雨」災害検証委員会. 平成30年7月豪雨災害検証報告書 (概要版). https://www.pref.okayama.jp/uploaded/life/601705_5031913_misc.pdf [2021. 3. 23]
2) 内閣府 (防災担当). 福祉避難所の確保・運営ガイドライン. 2016. https://www.pref.okinawa.jp/site/kodomo/fukushi/fukushihinanjyo/documents/guideline.pdf [2021. 3. 23]
P.313 掲載の参考文献
1) 古家信介ほか. 平成30年大阪府北部地震における災害時小児周産期リエゾンの活動報告. 日本小児科学会雑誌. 123 (9), 2019, 1436-9.
2) 古家信介. 大阪北部地震, その後. 小児科診療. 84 (3), 2021, 397-405.
P.314 掲載の参考文献
1) 内閣府. 平成30年北海道胆振東部地震に係る被害状況等について. http://www.bousai.go.jp/updates/h30jishin_hokkaido/pdf/310128_jishin_hokkaido.pdf [2021. 4. 2]
2) 札幌市. 在宅で人工呼吸器等を使用する障がいのある方に非常用電源装置等の購入費用を助成します. https://www.city.sapporo.jp/shogaifukushi/guide/zaitaku_08.html#hiyo [2021. 4. 2]

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