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産業保健と看護 2022年春季増刊号 キャリアアップに活かせる30のスキル

出版社: メディカ出版
発行日: 2022-04-25
分野: 看護学  >  雑誌
ISBN: 9784840477987
ISSN: 21887764
雑誌名:
特集: 産業看護職のための キャリアアップに活かせる30のスキル
電子書籍版: 2022-04-25 (電子書籍版)
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目次

  • 特集 産業看護職のための キャリアアップに活かせる30のスキル
       ワンランク上の、イケてる産業看護職を目指す!

    【第1章】
    コンセプチュアルスキル:組織の中でどう仕事を組み立てていくか
    01 産業看護職の「存在感」を職場に築く
    02 心理的安全性
    03 組織開発:産業看護職の関わり方
    04 ネットワーク・マネジメント:ポジションを獲得する戦略的知見
    05 産業看護職のためのマネジメントシステム
    06 出務回数の少ない嘱託産業医との連携
    07 両立支援と配慮の考え方
    08 雇用に関する法律知識:休職制度と就業規則
    09 テレワーク下の健康管理
    10 個人情報管理
    11 健康経営
    12 知識集約型産業における産業看護職への期待
    13 研究へのアプローチ
    14 新型コロナウイルス感染拡大と産業看護職

    【第2章】
    ヒューマンスキル:対人能力や指導力をどう上げていくか
    01 教育設計
    02 動機づけ面接
    03 1 on 1ミーティングに必要な「傾聴力」と「質問力」
    04 人と関わるとは何か:面談を「面接指導」から
    「人生を豊かにするための関わり」に
    05 マインドフルネス

    【第3章】
    テクニカルスキル:医療職・看護職としての専門能力をどう磨いていくか
    01 健康診断結果のフィードバック
    02 保健指導に役立つ行動経済学的アプローチ
    03 職域におけるがん検診と事後措置
    04 過重労働対策における産業看護職面談
    05 ストレスチェックの実施とフィードバック
    06 有害物質・化学物質管理
    07 高年齢労働者への対応
    08 メンタルヘルス(1) 発達障害、発達特性のある労働者への支援
    09 メンタルヘルス(2) 3 Stepで考えるGet・Manage・Think
    10 メンタルヘルス(3) 専属産業医がいない場合の対応
    11 職場復帰支援

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

はじめに : キャリアアップの「偶然」をたぐり寄せよう

P.5 掲載の参考文献
1) 正確には「計画された偶発性理論」 (クランボルツら, Planned Happenstance, 1999). 独立行政法人 労働政策研究・研修機構. 職業相談場面におけるキャリア理論及びカウンセリング理論の活用・普及に関する文献調査. 2016.
2) Lightworks Blog. 3つの能力からなるカッツモデル 全階層へのフレームワーク活用法. 2021. https://research.lightworks.co.jp/katz_model#1

Chapter 1 第1章 コンセプチュアルスキル : 組織の中でどう仕事を組み立てていくか

P.17 掲載の参考文献
1) Robert L. Katz (1955, 1974) Skills of an Effective Administrator, Harvard Business Review, Sept-Oct 1974 (邦訳 : ハーバード・ビジネス編集部 訳 (1982) 『スキル・アプローチによる優秀な管理者への道』ハーバード・ビジネス 1982年6月号.)
P.23 掲載の参考文献
1) エイミー・C・エドモンドソンほか. 恐れのない組織 : 「心理的安全性」が学習・イノベーション・成長をもたらす. 野津智子訳. 東京, 英治出版, 2021.
2) Google. re : Work. 「効果的なチームとは何か」を知る. https://rework.withgoogle.com/jp/guides/understanding-team-effectiveness/steps/identify-dynamics-of-effective-teams/
P.29 掲載の参考文献
2) 川上憲人. "健康いきいき職場の条件". 健康いきいき職場づくり. 健康生き生き職場づくりフォーラム編. 東京, 生産性出版, 2014, 32-81.
3) 多湖雅博. Appreciative Inquiryがワーク・エンゲイジメントに及ぼす影響に関する研究 : メンバーの関係性に注目して. 平成30年度甲南大学大学院社会科学研究科経営学専攻博士後期課程学位論文. 2019.
4) 北居明. 現場と産業保健の協力による職場改善の試み : K 社研究開発部門の事例研究. 組織開発研究. 5, 2021, 42-59.
5) 中村和彦. 入門 組織開発 : 活き活きと働ける職場をつくる. 東京, 光文社, 2015 (光文社新書).
6) Cooperrider, DL. et al. A Positive Revolution in Change : Appreciative Inquiry. Public Administration and Public Policy. 87, 2001, 611-30.
7) Whitney, D. et al. The Power of Appreciative Inquiry. San Francisco, Berrett‐Koehler, 2003.
P.37 掲載の参考文献
3) 高橋弘司. 組織社会化研究をめぐる諸問題 : 研究レビュー. 経営行動科学. 8 (1), 1993, 1-22.
4) 尾形真実哉. 若年就業者の組織社会化プロセスの包括的検討. 甲南経営研究. 48 (4), 2008, 11-68.
6) Zachary, N. et al. Analyzing Social Networks. Thousand Oaks, Sage, 2013, 221-2.
9) ラトゥール, B. 科学が作られているとき : 人類学的考察. 川崎勝ほか訳. 東京, 産業図書, 1999. (Latour, B. Science in Action : How to follow scientists and engineers through society. Harvard University Press, 1987)
11) Graen, GB. et al. Toward a psychology of dyadic organizing. Research in Organizational Behavior. 9, 1987, 175-208.
P.46 掲載の参考文献
1) 2021年度産業医科大学首都圏プレミアムセミナー No.8「健康経営につながる産業保健専門職を利活用した "健康管理の進め方"」講義資料.
2) 2021年度産業医学実践研修「使える! 労働安全衛生マネジメントシステムの知識と活用法」講義資料.
3) 2021年度日本産業衛生学会産業保健専門家制度委員会認定基礎研修 (Aコース総論) 「労働安全衛生マネジメントシステム」講義資料.
森晃爾編. 産業保健スタッフのためのISO45001. 東京, 中央労働災害防止協会, 2019.
上原正道, 梶木繁之編. 産業医ストラテジー. 東京, バイオコミュニケーションズ, 2013.
森晃爾編. 自主的産業保健活動の標準プロセス. 東京, 労働調査会, 2008.
P.54 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 産業医制度の在り方に関する検討会. 産業医制度の在り方に関する検討会報告書. 2016年12月, 4.
2) 日本医師会産業保健委員会. 産業保健委員会答申. 2016年3月, 54. https://www.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20160330_2.pdf
3) 日医ニュース. 「日医認定産業医」が10万人を突破. 2019年2月20日. https://www.med.or.jp/nichiionline/article/008418.html
4) 2021年度第3回専門医制度委員会議事録. 産業衛生学雑誌. 64 (1), 2022, A2.
5) 産業医需要供給実態調査事業委員会. 産業医の需要と供給の諸条件と調整について : 平成29年度産業医需要供給実態調査事業結果の概要. 産業医学ジャーナル. 41 (4), 2018, 26-38.
6) 厚生労働省. 平成30年 労働安全衛生調査 (実態調査). 2020年2月28日.
7) 日本医師会産業保健委員会. 産業保健委員会答申. 2016年3月, 53. https://www.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20160330_2.pdf
8) 寺田勇人ほか. 中小規模事業場に対する嘱託産業医活動の実態と地域産業保健活動への参画に関する研究. 産業衛生学雑誌. 47 (6), 2005, 259-68.
9) 財団法人産業医学振興財団. 産業医活動に関する調査報告書 : 産業医活動の実態及び小規模事業場の今後の産業医活動の在り方に関する調査. 東京, 産業医学振興財団, 2002. https://www.zsisz.or.jp/images/pdf/5_3_1_1.pdf
10) 森晃爾編著. はじめての嘱託産業医活動. 東京, 労働調査会, 2020 (産業保健ハンドブックシリーズ 9).
11) 日本医師会産業保健委員会. 産業保健委員会答申. 2016年3月, 57. https://www.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20160330_2.pdf
12) 池田智子. 産業看護学. 東京, 講談社, 2016, 3.
P.61 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン. 令和3年3月改定版. 2021, 16. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000780068.pdf
2) 立石清一郎ほか編著. 両立支援に欠かせない 産業保健スタッフに必要な疾患の知識と最新の治療法. 産業保健と看護2020年春季増刊. 大阪, メディカ出版, 2020.
P.73 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本テレワーク協会. テレワークとは. https://japan-telework.or.jp/tw_about/
2) 総務省. テレワークの意義・効果. https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
3) 総務省. 令和3年情報通信白書. https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd123410.html
4) 公益財団法人日本生産性本部. 第7回働く人の意識に関する調査. https://www.jpc-net.jp/research/detail/005529.html
5) 学校法人産業能率大学総合研究所. 上場企業の課長のテレワーク利用状況調査. https://www.sanno.ac.jp/admin/research/tel_kachou2021.html
6) 国土交通省. 令和2年度テレワーク人口実態調査. https://www.mlit.go.jp/toshi/daisei/content/001392107.pdf
7) 厚生労働省. テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/shigoto/guideline.html
8) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング. テレワークの労務管理等に関する実態調査 (速報版). https://www.mhlw.go.jp/content/11911500/000694957.pdf
10) 厚生労働省. テレワークモデル就業規則. https://telework.mhlw.go.jp/wp/wp-content/uploads/2019/12/TWmodel.pdf
11) 総務省. テレワークセキュリティガイドライン 第5版. https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/cybersecurity/telework/
12) 厚生労働省. 労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/roudouzikan/070614-2.html
13) 厚生労働省. 情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン. https://www.mhlw.go.jp/content/000539604.pdf
14) 厚生労働省. 自営型テレワークの適正な実施のためのガイドライン. https://www.mhlw.go.jp/content/000742895.pdf
15) 厚生労働省. 自営型テレワーカーのためのハンドブック. https://www.mhlw.go.jp/content/000735434.pdf
P.78 掲載の参考文献
1) 産業保健版 個人情報の保護と活用の手引き. 産業医科大学産業生態科学研究所編. 東京, 法研, 2007.
2) 厚生労働省. 自殺に傾いた人を支えるために. 相談担当者のための指針. 2009. https://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/jisatsu/dl/02.pdf
3) 厚生労働省. 医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイダンス. 2020. https://www.mhlw.go.jp/content/000681800.pdf
4) 厚生労働省. 事業場における労働者の健康情報等の取扱規定を策定するための手引き. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/000497426.pdf
5) 日本産業衛生学会. 産業保健看護専門家制度委員会. http://hokenkango.sanei.or.jp/
6) 産業保健オンラインカフェ. https://www.facebook.com/groups/543427799399164
7) 産業保健オンラインコミュニティ. https://community.camp-fire.jp/projects/view/310020
P.102 掲載の参考文献
1) 日本産業衛生学会. 産業保健専門職の倫理指針. https://www.sanei.or.jp/?mode=ethics
2) 厚生労働省/東京労働局. 職場で新型コロナウイルスに感染した方へ (リーフレット). 2020年11月. https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/newpage_20201130.html
3) 厚生労働省. 新型コロナウイルス感染症の労災補償における取扱いについて. 厚労省基補発0428 第1号. 2020年4月. https://www.mhlw.go.jp/content/000797792.pdf
4) 日本経済新聞. "小売りの労災事故, 建設超え". 2022年2月11日朝刊.

Chapter 2 第2章 ヒューマンスキル : 対人能力や指導力をどう上げていくか

P.110 掲載の参考文献
1) 鈴木克明. 総説 e-Learning 実践のためのインストラクショナル・デザイン. 日本教育工学会論文誌. 29 (3), 2005, 197-205.
2) 鈴木克明編著. "3章 5節 学修課題の性質と適切な評価方法 : ブルームとガニェ". 詳説インストラクショナルデザイン : eラーニングファンダメンタル. 東京, 日本イーラーニングコンソシアム, 2004, 3-14.
鈴木克明. 放送利用からの授業デザイナー入門 : 若い先生へのメッセージ. 東京, 財団法人日本放送教育協会, 1995.
柴田喜幸. 産業保健スタッフのための教え方26の鉄則 : イケてる健康教育はインストラクショナル・デザインで作る!. 東京, 中央労働災害防止協会, 2018.
P.117 掲載の参考文献
1) ウイリアム・R・ミラー, ステファン・ロルニック. 動機づけ面接 : 上. 第3版. 原井宏明監訳. 原井宏明ほか翻訳. 東京, 星和書店, 2019.
2) ウイリアム・R・ミラー, ステファン・ロルニック. 動機づけ面接 : 下. 第3版. 原井宏明監訳. 原井宏明ほか翻訳. 東京, 星和書店, 2019.
P.123 掲載の参考文献
1) 『日本の人事部』編集部. 日本の人事部 人事白書 2020. 東京, 株式会社HRビジョン, 2020.
堀井耕策. 心理的安全性をふまえた1on1 ミーティング入門. 産業医大首都圏プレミアムセミナー (オンデマンドコース), 2021. https://premium.med.uoeh-u.ac.jp/service/course/number16/
P.130 掲載の参考文献
2) 厚生労働省. こころの耳. 傾聴とは. https://kokoro.mhlw.go.jp/listen/listen001/
3) Miller, WR. et al. Motivational Interviewing : Helping People Change. 3rd Ed. New York, Guilford Press, 2013.
4) デイビッド・B・ローゼングレン. 動機づけ面接を身につける : 一人でもできるエクセサイズ集. 東京, 星和書店, 2013.
5) Gordon, T. Parent effectiveness training. New York, Wyden, 1970.
6) Norcross, JC. Psychotherapy Relationships That Works. New York, Oxford University Press, 2002.
7) Linehan, MM. Cognitive-Behavioral Treatment of Borderline Personality Disorder. New York, Guilford Press, 1993.
8) Beck, AT. Cognitive Therapy of Depression. New York, Guilford Press, 1979.
9) 大野裕. はじめての認知療法. 東京, 講談社, 2011 (講談社現代新書).
10) Hayes, SC. et al. Acceptance and Commitment Therapy : The Process and Practice of Mindful Change. New York, Guilford Press, 2012.
12) ジェイソン・B・ルオマほか. ACT (アクセプタンス & コミットメント・セラピー) をまなぶ セラピストのための機能的な臨床スキル・トレーニング・マニュアル. 東京, 星和書店, 2009.
13) スティーブン・C・ヘイズほか. ACT (アクセプタンス&コミットメント・セラピー) をはじめる セルフヘルプのためのワークブック. 東京, 星和書店, 2010.
14) Polk, KL. et al. The Essential Guide to the ACT Matrix : A Step-by-Step Approach to Using the ACT Matrix Model in Clinical Practice. Context Pr, 2016.
15) Frank, JD. et al. Persuasion and Healing. New York, Johns Hopkins University Press, 1961.
P.137 掲載の参考文献
1) Kabat-Zinn, J. Full Catastrophe Living : Using the Wisdom of Your Body and Mind to Face Stress, Pain, and Illness. New York, Bantam Dell, 2013.

Chapter 3 第3章 テクニカルスキル : 医療職・看護職としての専門能力をどう磨いていくか

P.143 掲載の参考文献
1) 日本人間ドック学会. 判定区分 2022年度. https://www.ningen-dock.jp/wp/wp-content/uploads/2013/09/2022hanteikubun.pdf
P.156 掲載の参考文献
1) 国立がん研究センター がん情報サービス. がん検診について. 2019. https://ganjoho.jp/med_pro/pre_scr/screening/screening.html (2021年1月12日閲覧)
2) 宮本俊明ほか. 産業保健職からの視点で「職域におけるがん検診マニュアル」の効果的な運用を検討するワーキンググループ報告書. 2019.
3) 独立行政法人国立がん研究センター. 有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン 2014年度版. 2015.
4) 「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班. 有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン. 2005.
5) 「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班. 有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン. 2006.
6) 国立がん研究センター 社会と健康研究センター. 有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン 更新版. 2020.
7) 独立行政法人国立がん研究センター がん予防・検診研究センター. 有効性評価に基づく乳がん検診ガイドライン 2013年度版. 2014.
8) 政府統計の総合窓口 (e-Stat). 令和元年度地域保健・健康増進事業報告 (健康増進編) 市区町村. (2021年1月12日閲覧)
9) 厚生労働省. 職域におけるがん検診に関するマニュアル. 2018.
10) 加藤元嗣ほか. 抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡に関連した偶発症の全国調査結果. 日本消化器内視鏡学会雑誌. 59 (7), 2017, 1532-6.
11) 大江理紗ほか. 痔の自覚がある便潜血陽性者への大腸内視鏡検査の積極的受診勧奨に向けて. 人間ドック (Ningen Dock). 35 (1), 2020, 60-5.
12) 松田一夫ほか. 大腸がん検診における精検未受診がもたらす不利益 : 精検の重要性. 日本消化器集団検診学会雑誌. 41 (2), 2003, 162-9.
13) 厚生労働省. 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン. 2021.
15) 厚生労働省. 仕事とがん治療の両立 お役立ちノート. https://chiryoutoshigoto.mhlw.go.jp/dl/download/0000204876.pdf
16) 森晃爾ほか. 身体疾患を有する患者の治療と就労の両立を支援するための主治医と事業場 (産業医等) の連携方法に関する研究-「両立支援システム・パス」の開発-総合研究報告書. 労災疾病臨床研究事業. 2017.
P.164 掲載の参考文献
1) 堀江正知. 過重労働/長時間労働対策・面接指導のQ&A. 東京, 産業医学振興財団, 2021.
2) 堀江正知ほか. 初めての嘱託産業医. 東京, 日本医事新報社, 2021.
3) 堀江正知, 宮崎洋介ほか. 労災疾病臨床研究補助金事業令和元年度総括研究報告書「長時間労働者への医師による面接指導を効果的に実施するためのマニュアルの作成」. 2019.
4) 堀江正知, 宮崎洋介ほか. 労災疾病臨床研究補助金事業令和2年度総括研究報告書「長時間労働者への医師による面接指導を効果的に実施するためのマニュアルの作成」. 2020.
5) 厚生労働省. 医師による長時間労働面接指導実施マニュアル. https://www.mhlw.go.jp/content/000843223.pdf (2022年2月1日閲覧)
P.171 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 労働安全衛生調査 (実態調査). https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/list46-50_an-ji.html
2) 厚生労働省. ストレスチェック制度の実施状況. 厚生労働省労働衛生課調べ. 2017年7月. https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11303000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu-Roudoueiseika/0000172336.pdf
3) 小林由佳ほか. 従業員参加型職場環境改善の準備要因の検討 : Basic Organizational Development for Your workplace (BODY) チェックリストの開発. 産業衛生学雑誌. 6182), 2019, 43-58.
4) 小木和孝ほか編. メンタルヘルスに役立つ職場ドック. 東京, 労働科学研究所出版部, 2015.
P.178 掲載の参考文献
1) 五十嵐千代. 産業保健チームとしての連携 : 産業看護職の立場から. 産業医学ジャーナル. 42 (1), 2019, 8-12.
2) 河野啓子. 産業保健スタッフ間の役割分担と協力 : 職場のストレス対策と看護職の役割. 産業衛生学雑誌. 45, 2003, 7-11. https://www.jstage.jst.go.jp/article/sangyoeisei/45/1/45_1_7/_pdf/-char/ja
3) 厚生労働省. 化学物質規制の見直しについて (職場における化学物質等の管理のあり方に関する検討報告書のポイント : 化学物質の理解を高め自律的な管理を基本とする仕組みへ). 2021年7月19日. https://www.mhlw.go.jp/content/11305000/000807803.pdf
4) 厚生労働省. 職場における化学物質等の管理のあり方に関する検討会. 第1回検討会資料 2-3 日本の事業場における化学物質管理の仕組み. 2019年9月2日. https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/000541391.pdf
5) 櫻井治彦. 現場で化学物質にどう向き合うか. 産業医学ジャーナル. 43 (1), 2020, 4-8.
6) 厚生労働省. 職場における化学物質等の管理のあり方に関する検討会報告書. 2021年7月19日. https://www.mhlw.go.jp/content/11305000/000807804.pdf
P.186 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 令和2年労働災害発生状況. 参考資料 2 令和2年高年齢労働者の労働災害発生状況. 2021年4月. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_18226.html
2) 厚生労働省. 令和2年労働安全衛生調査 (実態調査) 結果の概況. 2021年7月. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/r02-46-50b.html
3) 厚生労働省. 人生100年時代に向けた高年齢労働者の安全と健康に関する有識者会議報告書. 2020年1月. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_08912.html
4) 厚生労働省. 高年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン. 2020年3月. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_10178.html
5) 厚生労働省. 第13次労働災害防止計画. 2018年2月. https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000341158.pdf
6) 中央労働災害防止協会. エイジフレンドリー職場. https://www.jisha.or.jp/age-friendly/
7) 一般社団法人国際EAP協会日本支部. EAPの定義とEAPコアテクノロジーについて. 和訳改定 2013年6月26日. https://www.eapatokyo.org
8) 厚生労働省. 事業場における労働者の健康保持増進のための指針. 改正 令和3年12月28日 健康保持増進のための指針公示 第9号. 2021. https://www.mhlw.go.jp/content/000616407.pdf
P.191 掲載の参考文献
1) 森晃爾ほか編著. おとなの発達障がいマネジメントハンドブック. 東京, 労働調査会, 2021.
2) 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター. 発達障害者のワークシステム・サポートプログラム : 発達障害者のアセスメント. 2019 (支援マニュアル No. 18). https://www.nivr.jeed.go.jp/center/report/support18.html
3) 中島隆信. 新版 障害者の経済学. 東京, 東洋経済新報社, 2018.
P.198 掲載の参考文献
1) 松下正明ほか. "治療構造/設定". 精神医学キーワード辞典. 東京, 中山書店, 2011, 525-6.
2) 松下正明ほか. "了解". 精神医学キーワード辞典. 東京, 中山書店, 2011, 62-4.
3) 北村俊則. "了解と説明". 精神・心理症状学ハンドブック. 東京, 日本評論社, 2013, 26-7.
P.206 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 情報通信機器を用いた労働安全衛生法第66条の8第1項, 第66条の8の2第1項, 第66条の8の4第1項及び第66条の10第3項の規定に基づく医師による面接指導の実施について. 令和2年11月19日付け基発1119 第2号. https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc2176&dataType=1&pageNo=1
2) 厚生労働省. 労働者の心の健康の保持増進のための指針. https://www.mhlw.go.jp/content/000561013.pdf (2022年2月確認)
3) 厚生労働省. 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11300000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu/0000153859.pdf (2022年2月確認)
4) 一般財団法人あんしん財団. こころの "あんしん" プロジェクト. ツール (5) 受診・相談時メモ用紙. https://www.anshin-kokoro.com/tool5.html (2022年2月確認)
5) 厚生労働省. 労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル. https://www.mhlw.go.jp/content/000533925.pdf (2022年2月確認)
P.211 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 令和2年 労働安全衛生調査 (実態調査) の概況. 2021年7月. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r02-46-50_gaikyo.pdf
2) 厚生労働省/中央労働災害防止協会. 心の健康問題によって休業した労働者の職場復帰支援の手引き. 2010. https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/anzen/dl/101004-1.pdf
3) 産業医学振興財団委託研究 中小規模事業所におけるメンタルヘルス対策の進め方に関する研究. 職場復帰支援マニュアル. 2010. https://www.zsisz.or.jp/images/pdf/fh22_02.pdf
5) 難波克之. メンタルヘルス不調者の出社継続率を91.6%に改善した復職支援プログラムの効果. 産業衛生学雑誌. 54 (6), 2012, 276-85.

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