看護　74/11　2022年9月号

出版社： 日本看護協会出版会
発行日： 2022-08-20
分野： 看護学  >  雑誌
ISSN： 00228362
雑誌名：
特集： 1．看護職員の適切な処遇への第一歩　2．新人看護職員研修はどう変わるか
電子書籍版： 2022-09-20 （電子版）
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目次

  • 特集1　看護職員の適切な処遇への第一歩
    特集2　新型コロナウイルス感染症流行を経て
    　　　　新人看護職員研修はどう変わるか

    特集1　看護職員の適切な処遇への第一歩
    　総論　看護職員全員の処遇改善をめざして
    　解説　なぜ看護職員の賃金増が必要なのか
    　座談会　看護職員の賃金アップ
    　　　　　大きな機会を逃さないために

    特集2　新型コロナウイルス感染症流行を経て
    　　　　新人看護職員研修はどう変わるか
    　総論　 新型コロナウイルス感染症流行下の新人看護職員研修の実態と今後のあり方
    　報告1　新型コロナウイルス感染症流行下における質を担保するための
    　　　　　集会研修と分散研修の使い分け
    　報告2 「地域チーム医療」を担う新人の教育　自分の考えを発現できる看護師へ
    　報告3　コロナ禍での臨地実習不足を補う育成支援を振り返り今後の課題を考える
    　関連論考　新型コロナウイルス感染症流行下の経験を踏まえた看護基礎教育のこれから

    ◆JNA／日本看護協会
    ・会長の手帳
    ・副会長活動ダイジェスト
    ・専務理事からのワークリポート
    ・常任理事のマンスリー通信

    ・TOPICS
    「世界患者安全の日」について
    「助産実践能力習熟段階（クリニカルラダー）活用ガイド2022」の発行

    ・神戸研修センターの窓から
    　神戸研修センター認定看護師教育課程　オープンキャンパス開催報告

    ・都道府県看護協会事業だより
    　地域包括ケアにおける看護提供体制の構築・推進

    ・国際情報のページ
    　2022年ICM評議会報告

    ◆JNA INFORMATION
    ・2022年度 日本看護協会教育計画
    ・都道府県看護協会ナースセンター研修・イベント情報
    ・助産師の専門性発揮のあり方に関する実態調査ご協力のお願い　他

    ◆連載
    ・GRAPH
    　VRを活用した認知症教育プログラムの展開

    ・SPECIAL BOOK GUIDE
    　地域の暮らしを支える訪問看護。役立つ実践を多数紹介！
    　令和4年版　看護白書　訪問看護のさらなる推進
    　多機能化／人材育成・活用／サービスの質向上

    ・WHO NEWS………聖路加国際大学WHO看護開発協力センター

    ・特別寄稿
    　骨折リエゾンサービス（Fracture Liaison Service：FLS）の概要と
    　二次性骨折予防における看護師の役割

    ・GNLI体験記 現場の課題を政策へ（5）
    　モジュール3：WHO西太平洋地域の看護課題を議論（2022年4～6月）

    ・看護管理者が元気になる! 看護と人事の協働で実現するWLB（77）
    　　やさしい夜勤システムが診療報酬と完全リンク(後編)
    　　　深夜の勤務交代は消えるのかも？

    ・これでワンランクUP! 相手も自分も責めないコミュニケーション術（64）
    　人前で話すと“ドキドキしてしどろもどろ”になってしまう方へのコーチング
    　　「セルフコーチング」のおススメ Part.1

    ・医療安全TOPICS（142）
    　「第12回産科医療保障制度 再発防止に関する報告書」より
    　　胎盤病理組織学検査において臍帯炎と診断された事例について　　

    ・医療行政なるほど塾
    　　精神保健医療福祉体制の実現に向けて報告書
    　　「不適切な身体拘束ゼロ」の取り組みを求める

    ・厚生行政ウォッチング

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

【特集1 看護職員の適切な処遇への第一歩】

P.59 掲載の参考文献
1) Dearnley, C. et al. : Team based learning in nursing and midwifery higher education ; a systematic review of the evidence for change, Nurse Education Today, 60, p.75-83, 2018. (https://doi.org/10.1016/j.nedt.2017.09.012.)
 
2) Ulfa, Y., Igarashi, Y., Takahata, K., Shishido E., Horiuchi S. : A comparison of team-based learning and lecture-based learning on clinical reasoning and classroom engagement : a cluster randomized controlled trial, BMC Medical Education, 21, p.444, 2021. (https://doi.org/10.1186/s12909-021-02881-8)
 

【連載】

P.65 掲載の参考文献
1) 末永由理 (研究代表者) : 新型コロナウイルス感染症流行下における新人看護職員研修の実態把握調査研究, 厚生労働行政推進調査事業費補助金厚生労働科学特別研究事業 令和3年度総括・分担報告書, 2022.
 
2) 厚生労働省 : 令和2 (2020) 年医療施設 (静態) 調査 (確定数) ・病院報告の概況, 厚生労働省ホームページ (https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/20/dl/02sisetu02.pdf)
 
3) 厚生労働省 : 新人看護職員研修ガイドライン【改訂版】, 2014.
 
P.70 掲載の参考文献
1) 舟島なをみ : 看護実践・教育のための測定用具ファイル 第3版, 医学書院, p.295, 2015.
 
P.74 掲載の参考文献
1) Tanner C : Thinking like a nurse : A research-based model of clinical judgment in nursing., Journal of Nursing Education, 45 (6), p.204-211, 2006.
 
2) 三浦友理子, 奥裕美 : 臨床判断ティーチングメソッド, 医学書院, 2020.
 
P.82 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本看護系大学協議会高等教育行政対策委員会 : 2020年度看護系大学4年生の臨地実習科目 (必修) の実施状況 調査結果報告書, p.3, 2020.
 
2) 文部科学省 : 新型コロナウイルス感染症下における看護系大学の臨地実習の在り方に関する有識者会議報告書, 令和3年6月8日.
 
3) 文部科学省・厚生労働省 : 事務連絡「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う医療関係職種等の各学校, 養成所及び養成施設等の対応について」 (令和2年2月28日).
 
4) 菱沼典子 : 感染症との共生新時代の大学, IDE現代高等教育, No.627, p.39-42, 2021.
 
5) 富岡公子, 他 : 保健所における新型コロナウイルス感染症への対応 : 近畿保健所長会調査報告, 日本公衆衛生学会誌, 69 (6), p.473-482, 2022.
 
6) 日本看護協会医療政策部編 : 日本看護協会調査研究報告 No.98 2022 2021 年看護職員実態調査, p.26 (https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/research/98.pdf)
 
7) 森山美知子 : 看護師への権限委譲と非常時の人員配置がカギ, 中央公論, 135 (7), p.122-129, 2021.
 
8) 浦野茂, 他 : COVID-19による出校停止期間中の学生の学習状況について. 三重県立看護大学紀要 (特別号), p.65-71, 2020.
 
9) 小松美砂, 他 : 新型コロナウイルス感染症に対する三重県立看護大学の取り組み (第2報) -リスク管理の観点から (2020年7月～2021年3月). 三重県立看護大学紀要 (特別号), p.10-24, 2021.
 
10) 筒井早希, 他 : 新型コロナウイルス感染症流行下 (令和3年度) における新人看護職員研修-三重県内の看護管理者へのアンケートから, 三重県立看護大学紀要 (特別号), p.31-38, 2021.
 
11) 菱沼典子 : COVID-19は看護学教育を変える-臨地実習再考, 聖路加看護学会誌, 24 (2), p.37-39, 2021.
 
12) ミルトン・メイヤロフ : ケアの本質-生きることの意味, (田村真訳), ゆみる出版, 1987.
 
13) 高橋恵子, 他 : 市民と保健医療従事者とのパートナーシップに基づく「People-Centered Care」の概念の再構築, 聖路加国際大学紀要, Vol.4, p.9-17, 2018.
 
14) 松谷美和子, 他 : 看護系大学教員育成の新しい風-聖路加国際大学のフューチャー・ナースファカルティ育成プログラム, 看護教育, 55 (11), p.1042-1048, 2014.
 
15) 日本看護系大学協議会 : 新たな感染症の時代の看護学教育検討特別ワーキング 2021年度答申書-今だから考える看護学基礎教育の将来, 2022.
 
16) 日本看護系大学協議会 : 2021年度活動報告書, p.45-50, 2022.
 
17) 日本医学会連合 : 提言 健康危機管理と疾病予防を目指した政策提言のための情報分析と活用並びに人材支援組織の創設, 2021. (https://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2021/01/20210126212816.pdf)
 
18) 日本経済新聞社・日本経済研究センター医療改革研究会 : デジタル医療を成長の原動力にHCX 深化で患者本位のサービスを, 2022 (https://www.jcer.or.jp/policy-proposals/20220620.html)
 

【Information】

P.90 掲載の参考文献
1) Hagino H. : Fragility fracture prevention : review from a Japanese pers pective, Yonago Acta Med., 55 (2), p. 21-28, 2012.
 
2) 福島達樹, 他 : 両側大腿骨頸部骨折の検討, 整形外科, 53 (4), p.380-383, 2002.
 
3) Hagino H. et al. : The risk of a second hip fracture in patients after their first hip fracture, Calcified tissue international, 90 (1) p. 14-21, 2012.
 
4) Balasubramanian A. at al. : Risk of subsequent fracture after prior fracture among older women, Osteoporos Int., 30 (1), p. 79-92, 2019.
 
5) Dana B. et al. : Mortality Risk Associated With Low-Trauma Osteoporotic Fracture and Subsequent Fracture in Men and Women, J AMA, 301 (5), p. 513-521, 2009.
 
6) Akesson K. et al., IOF Fracture Working Group : Capture the Fracture : a Best Practice Framework and global campaign to break the fragility fracture cycle, Osteoporos Int, 24 (8), p. 2135-2152, 2013.
 
7) McLellan A. et al. : The fracture liaison service : success of a program for the evaluation and management of patients with osteoporotic fracture, Osteoporos Int, 14 (12), p. 1028-1034, 2003.
 
8) Wu CH. et al. : Fracture liaison services improve outcomes of patients with osteoporosis-related fractures : A systematic literature review and meta-analysis, Bone, Vo. 111, p. 92-100, 2018.
 
9) 萩野浩 : 骨粗鬆症リエゾンサービスの現状と課題, 整形・災害外科, 62 (13), p. 1565-1570, 2019.
 
10) 一般社団法人日本骨粗鬆症学会, NPO法人日本脆弱性骨折ネットワーク : 日本版二次骨折予防のための骨折リエゾンサービス (FLS) クリニカルスタンダード, 第3版, 2020.
 
11) 山本智章 : Fracture liaison service (FLS) クリニカルスタンダードの概要, 整形・災害外科, 62 (13), p.1609-1612, 2019.
 
P.99 掲載の参考文献
1) 綾部琢哉, 他編 : 標準産科婦人科学 第5版, p. 398-408・p. 645-646, 医学書院, 2021.
 
2) 村田雄二編 : 改訂2版 産科合併症, p. 48-49, メディカ出版, 2013.
 
3) 佐藤和夫, 他編 : 臨床エビデンス産科学 第2版, p. 282-293, メジカルビュー社, 2006.
 
4) 岡本愛光監 : ウィリアムス産科学 原著25版, (佐村修, 他監訳), p. 1001-1035, 南山堂, 2019.
 
5) 平野秀人 : 子宮内感染・絨毛膜羊膜炎, 周産期医学, 38 (9), p. 1153-1157, 200 8.
 
6) 日本早産学会編 : 早産のすべて基礎から臨床, DOHaDまで, p. 42-43・p. 277-279, メジカルビュー社, 2020.
 
7) 加賀麻衣子, 他 : 臍帯炎, 産科と婦人科, 78 (6), p. 720-726, 2011.
 

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