小児科臨床ピクシス 26 小児慢性疾患のサポート

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2011-04-28
分野: 臨床医学:内科  >  小児科学一般
ISBN: 9784521733135
シリーズ: 小児科臨床ピクシス
電子書籍版: 2011-04-28 (初版第1刷)
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商品紹介

高度な医療技術の結果,ハイリスク新生児や重篤疾患罹患児の生命予後は改善されたが,神経発達予後は10年前と変わらない。これは長期的なサポートを必要とする慢性疾患児が増えつづけていることを表し,いま,小児科医療の現場では欠かせないテーマとなっている。

目次

  • 小児科臨床ピクシス 26 小児慢性疾患のサポート

    ―目次―

    1章 現状と課題
    2章 対象疾患
    3章 処置・治療
    4章 地域支援

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

1章 現状と課題

P.5 掲載の参考文献
1) 澤田俊一郎. 慢性疾患児. 社会小児医学・小児保健学. 新小児医学大系 26巻. 東京 : 中山書店 ; 1985. p.143-57.
2) Wise PH. Development disabilities and chronic disease. Nelson Textbook of Pediatrics. Philadelphia : Saunders ; 18th edition. 2007. p.187-97.
3) 加藤忠明. 小児慢性特定疾患治療研究事業とその制度改正. 小児科 2005 ; 46 : 1645-50.
4) 加藤忠明ほか. 平成19年度小児慢性特定疾患治療研究事業の全国登録状況. 厚生労働科学研究費補助金 (子ども家庭総合研究事業) 「法制化後の小児慢性特定疾患治療研究事業の登録・管理・評価・情報提供に関する研究」平成21年度総括・分担研究報告書. 2010. p.11-41.
P.8 掲載の参考文献
1) 村上由則. 慢性疾患児の病状変動と自己管理に関する研究-病弱教育からのアプローチ. 東京 : 風間書房 ; 1997.
2) Piaget J. 中垣啓訳. ピアジェに学ぶ認知発達の科学. 京都 : 北大路書房 ; 2007.
3) Erikson EH. 仁科弥生訳. 幼児期と社会I・II. 東京 : みすず書房 ; 1977.
4) 保坂亨. いま, 思春期を問い直す-グレーゾーンにたつ子どもたち. 東京 : 東京大学出版会 ; 2010.
5) 村上由則. 小・中・高等学校における慢性疾患児への教育的支援-特別支援教育の中の病弱教育. 特殊教育学研究 2006 ; 44 : 145-51.
6) 武井修治ほか. 小児慢性疾患におけるキャリーオーバー患者の現状と対策. 小児保健研究 2007 ; 66 : 623-31.
P.11 掲載の参考文献
1) 間宮実. 小児医療公費負担制度. 大関武彦ほか編. 今日の小児治療指針. 東京 : 医学書院 ; 2004. p.643-54.
2) 厚生労働省ホームページ. http://www.mhlw.go.jp/
3) 安藤秀雄, 栗林令子. 2009年度版 すぐに役立つ公費負担医療の実際知識. 東京 : 医学通信社 ; 2009. p.127-32.
4) 難病情報センター. http://www.nanbyou.or.jp/
5) 国税庁ホームページ. http://www.nta.go.jp/

2章 対象疾患

P.17 掲載の参考文献
1) 松井猛彦ほか. 新型インフルエンザ入院例に関する緊急第二次調査報告. 基礎疾患のない症例との比較-呼吸器症状を呈した症例を中心に. 日小ア誌 2010 ; 24 (1) : 155-66.
2) 厚生労働省. 新型インフルエンザ対策 (A/H1N1) 感染しない感染してもひどくならないために-ぜんそくなどの呼吸器疾患のある人へ. http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkakukansenshou04/pdf/09-18-01.pdf
P.24 掲載の参考文献
1) 循環器病の診断と治療に関するガイドライン (2007年度合同研究班報告). 心疾患患者の学校, 職域,スポーツにおける運動許容条件に関するガイドライン (2008年改訂版). [日本循環器学会ホームページ公開のみ]
2) 門間和夫ほか. 先天性心疾患修復術後の一般的管理基準 (門間基準). 日小循会誌 1994 ; 9 : 589-99.
3) 馬場國蔵ほか. 基礎心疾患を認めない不整脈の管理基準 (2002年改訂). 日本小児循環器学会雑誌 2003 ; 18 : 610-1.
4) 浅井利夫. 心疾患児の運動と管理 (含む水泳). 高尾篤良ほか編. 臨床発達心臓病学. 改訂3版. 東京 : 中外医学社 ; 2001. p.303-18.
P.29 掲載の参考文献
1) 日本腎臓学会編. 小児CKDの診断. エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン 2009. 東京 : 東京医学社 ; 2009. p.172-92.
2) 日本腎臓学会編. 小児CKDの治療. エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン 2009. 東京 : 東京医学社 ; 2009. p.193-223.
3) 服部元史ほか. 学校検尿のエビデンスとその問題点. 綜合臨牀 2006 ; 55 : 1237-42.
4) 心臓・腎臓等管理指導小委員会. 腎疾患患児 新・学校生活管理指導のしおり (学校・学校医用). 東京 : 日本学校保健会 ; 2002.
5) 服部元史ほか. 1998~2005年末までの期間に発生した15歳未満の末期腎不全症例の2007年末の状態に関する追跡調査-集計結果の報告. 日児腎誌 2009 ; 22 : 226-8.
6) 荒木義則, 星井桜子. 小児PD管理のコツ-中学生でも子どもはコドモ. 日本腹膜透析研究会編. 腎と透析 66巻別冊. 腹膜透析 2009. 東京 : 東京医学社 ; 2009. p.157-9.
7) 服部元史. 小児末期慢性腎不全診療の歩みと現況. 日本透析医学会雑誌 2009 ; 42 : 137-44.
8) 服部元史. 小児腎移植の長期成績と問題点. 小児科 2008 ; 49 : 1975-82.
9) 赤司俊二. 夜尿症のキャリーオーバー症例. 小児科臨床 2007 ; 60 : 1091-7.
10) 河内明宏ほか. 日本夜尿症学会 夜尿症診療のガイドライン. 夜尿症研究 2005 ; 10 : 5-13.
P.37 掲載の参考文献
1) 粟屋豊ほか編. 神経疾患をもつ小児に対する予防接種ガイドブック. 東京 : 診断と治療社 ; 2007.
2) 埜中征哉, 小牧宏文監. 小児筋疾患診療ハンドブック. 東京 : 診断と治療社 ; 2009.
3) 栗原まな編. 日本発達障害福祉連盟, 日本発達障害学会. 発達障害医学の進歩 <19> 重症心身障害児の療育-基礎的対応を中心に. 東京 : 診断と治療社 ; 2008.
P.41 掲載の参考文献
1) 小枝達也ほか. ちょっと気になる子どもたちへの理解と支援-5歳児健診の取り組み. LD研究 2007 ; 16 : 265-72.
2) American Psychiatric Association. Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders. 4th edition. Text Revision. DSM-IV-TR. Washington DC : APPI ; 2000. 高橋三郎ほか訳. DSM-IV-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル. 新訂版. 東京 : 医学書院 ; 2004.
P.47 掲載の参考文献
P.53 掲載の参考文献
1) 北川照男ほか. フェニルケトン尿症 (高フェニルアラニン血症の一部を含む) 治療指針の改訂について. 日児誌 1995 ; 99 (8) : 1535.
2) 特殊ミルク共同安全開発委員会編. 食事療法ガイドブック-アミノ酸代謝異常症・有機酸代謝異常症のために 改訂2008. 東京 : 恩賜財団母子愛育会 ; 2008.
3) 日本先天代謝異常学会, 大浦敏博ほか. テトラヒドロビオプテリン (BH4) 反応性高フェニルアラニン血症に対する天然型BH4製剤塩酸サプロプテリンの適正使用に関する暫定指針. 日児誌 2009 ; 113 : 649-53.
5) 新宅治夫ほか. 糖原病. 小児科診療 1992 ; 55 (11) : 2265-78.
6) 新宅治夫. 糖原病の病態と治療. New Diet Therapy 2003 ; 18 : 7-13.
7) 高柳正樹. 先天性尿素サイクル代謝異常症 (高アンモニア血症). 小児科診療 2006 ; 69 (増刊号) : 527-30.
8) 特殊ミルク共同安全開発委員会編. タンデムマス導入に伴う新しいスクリーニング対象疾患の治療指針. 特殊ミルク情報 2006 ; 42. 東京 : 恩賜財団母子愛育会 ; 2007.
P.59 掲載の参考文献
1) 石田也寸志. 小児がん経験者の長期フォローアップ. 日小児血液会誌 2008 ; 22 : 144-55.
2) Bhatia S, Constine LS. Second malignant neoplasms. In : Halperin EC, et al, editors. Pediatric Radiation Oncology. Philadelphia : Lippincott Williams & Wilkins ; 2005. p.613-31.
4) 石田也寸志, 細谷亮太. 小児がん治療後のQOL-Erice宣言と言葉の重要性. 日児会誌 2011 ; 115 : 126-31.
P.65 掲載の参考文献
P.70 掲載の参考文献
1) 藤枝憲二編. 成長曲線は語る-成長障害をきたす小児疾患 症例と解説. 東京 : 診断と治療社 ; 2005.
2) プリメド社「全国患者会障害者団体要覧」編集室. 全国患者会障害者団体要覧. 第3版. 大阪 : プリメド社 ; 2006.
4) Drotar D, et al. The adaptation of parents to the birth of an infant with a congenital malformation : a hypothetical model. Pediatrics 1975 ; 56 : 710-7.
P.75 掲載の参考文献
1) 河敬世. EBV関連リンパ増殖症の診断と治療. 日臨 2006 ; 64 : 682-6.
2) 小山真穂. 血球貪食症候群とEBウイルス. 河敬世編. 最新医学別冊・新しい診断と治療のABC 46. 潜伏感染ウイルスによる血液疾患. 大阪 : 最新医学社 ; 2007. p.82-7.
3) 日本小児栄養消化器肝臓学会小児B型肝炎診療指針作成ワーキンググループ. 小児B型肝炎の診療指針. 日児誌 2007 ; 111 : 949-58.
4) 熊田博光. 肝硬変を含めたウイルス性肝疾患の治療の標準化に関する研究. 厚生科学研究費補助金肝炎等克服緊急対策研究事業 (肝炎分野) 総括研究報告書. 2008.
5) 2009年第31回日本造血細胞移植学会.
6) 外川正生. 小児におけるHIV/AIDSの臨床像とその対応. 日臨 2010 ; 68 : 444-9.
P.83 掲載の参考文献
1) 日本小児アレルギー学会 (西牟田敏之ほか監). 小児気管支喘息治療・管理ガイドライン 2008. 東京 : 協和企画 ; 2008.
3) The British Thoracic Society. 2008 British Guideline on the Management of Asthma. http://www.brit-thoracic.org.uk/Portals/0/Clinical%20Information/Asthma/Guidelines/asthma_final2008.pdf
4) National Heart Lung and Blood Institute. EPR3. http://www.nhlbi.nih.gov/health/public/lung/index.htm#asthma/
6) 河野陽一, 山本昇壮監. アトピー性皮膚炎治療ガイドライン 2008. 平成8年度厚生省長期慢性疾患総合研究事業「アレルギー総合研究および平成9-20年厚生労働科学研究」.
9) 厚生労働科学研究事業「アレルギー性疾患の発症・進展・重症化の予防に関する研究」 研究代表者 : 海老澤元宏. 食物アレルギーの診療の手引き 2008.
10) 鼻アレルギー診療ガイドライン作成委員会. 鼻アレルギー診療ガイドライン-通年性鼻炎と花粉症 2009年度版. 改訂第6版. 東京 : ライフ・サイエンス ; 2008.
11) PIDJ (Primary Immunodeficiency Database in Japan). http://pidj.rcai.riken.jp
12) 「家族と専門医が一緒に作った小児ぜんそくハンドブック 2008」作成委員会. 家族と専門医が一緒に作った小児ぜんそくハンドブック 2008. 日本小児アレルギー学会監修. 東京 : 協和企画 ; 2008.
P.89 掲載の参考文献
1) 友政剛ほか. 小児胃食道逆流症診断治療指針の報告. 日児誌 2006 ; 110 : 86-94.
2) 位田忍. 在宅中心静脈栄養. 小児内科 1994 ; 26 : 283-6.
6) 田尻仁ほか. 小児B型肝炎の診療指針. 日児誌 2007 ; 111 : 949-58.
7) 友政剛ほか. 小児潰瘍性大腸炎治療指針案. 日児誌 2004 ; 108 : 611-4.
8) 今野武津子ほか. 小児クローン病治療指針案. 日児誌 2005 ; 109 : 815-20.
9) 酒巻哲夫編. 患者と作る医学の教科書. 名古屋 : 日総研出版 ; 2009.
P.95 掲載の参考文献
1) 河原寿賀子ほか. 学齢期に至った超低出生体重児の社会・生活状況. 大阪府立母子保健総合医療センター雑誌 2005 ; 21 (1) : 28-34.
2) 渡辺とよ子. 24週未満の超早産児の分娩対応. 日本周産期・新生児医学会雑誌 2009 ; 45 (4) : 1241-5.
3) 河野由美ほか. 極低出生体重児の歩行開始時期の検討. 日本未熟児新生児学会雑誌 2004 ; 16 : 208-14.
5) 川井正信ほか. 超低出生体重児の身体発育に関する検討. ホルモンと臨床 2003 ; 51 (11) : 45-50.
7) 金澤忠博ほか. 児童発達心理の立場から見た超低出生体重児の予後. 日本周産期・新生児医学会雑誌 2005 ; 41 (4) : 779-87.
8) 金澤忠博ほか. 超低出生体重児の精神発達予後と評価. 周産期医学 2007 ; 37 : 485-7.
9) 中農浩子ほか. 極低出生体重児の学齢期における心理学的評価. ネオネイタルケア 1996 ; 9 (2) : 49-56.
P.107 掲載の参考文献
1) Carr MC, El-Ghoneimi A. Anomalies and surgery of the ureteropelvic junction in children. In : Wein JW, et al. editors. Campbell's Urology. 9 th edition. Philadelphia : Saunders ; 2007. p.3359.
3) 小児泌尿器科学会学術委員会. 周産期, 乳児期に発見される腎盂, 腎盂尿管拡張の診断基準-1 超音波断層法を用いた腎盂, 腎盂尿管拡張の記載方法, 2 利尿レノグラフィー実施のための標準プロトコール. 日小泌尿会誌 1999 ; 8 : 96-9.
P.111 掲載の参考文献
1) 新村眞人. 神経線維腫症. 玉置邦彦編. 最新皮膚科学大系. 第11巻. 東京 : 中山書店 ; 2002. p.104-20.
2) 金田眞理. 結節性硬化症. 玉置邦彦編. 最新皮膚科学大系. 第11巻. 東京 : 中山書店 ; 2002. p.121-33.
3) 北島康雄. 単純型表皮水疱症. 玉置邦彦編. 最新皮膚科学大系. 第6巻. 東京 : 中山書店 ; 2002. p.166-77.
4) 清水宏. 接合部型表皮水疱症. 玉置邦彦編. 最新皮膚科学大系. 第6巻. 東京 : 中山書店 ; 2002. p.178-85.
5) 玉井克人. 栄養障害型表皮水疱症. 玉置邦彦編. 最新皮膚科学大系. 第6巻. 東京 : 中山書店 ; 2002. p.186-97.
6) 結節性硬化症の診断基準・治療ガイドライン作成委員会. 結節性硬化症の診断基準および治療ガイドライン. 日皮会誌 2008 ; 118 (9) : 1667-76.
P.121 掲載の参考文献
3) 三科潤. 厚生労働科学研究費補助金 (子ども家庭総合研究事業) 「新生児期の効果的な聴覚スクリーニング方法と療育体制に関する研究」 (主任研究者三科潤). 平成10-12年度報告書.
4) 益田慎. 新生児聴覚スクリーニングとその後の精密検査. JOHNS 2007 ; 23 (9) : 1242-8.
5) 徳光裕子. 3歳未満児の補聴器の選択と調整. JOHNS 2000 ; 16 (11) : 1755-9.
P.127 掲載の参考文献
P.131 掲載の参考文献
1) 高戸毅ほか. 就学期における咽頭弁手術の術後成績および合併症の検討. 日口蓋誌 1994 ; 19 : 57-65.
2) 江口智明ほか. 口唇裂, 口蓋裂治療における出生前から唇裂初回手術までのチーム医療. 形成外科 2002 ; 45 : 125-30.
3) 引地尚子ほか. 口蓋床を利用した口唇形成術前の非観血的外鼻形成法. 日口外誌 2001 ; 47 : 203-5.
4) 高戸毅ほか. われわれの行っている口唇裂治療. Hosp Dent Oral-Maxillofac Surg 1998 ; 10 : 2-12.
5) 高戸毅ほか. われわれの行っている口蓋裂治療. Hosp Dent Oral-Maxillofac Surg 1999 ; 11 : 2-15.

3章 処置・治療

P.135 掲載の参考文献
P.138 掲載の参考文献
1) 上田康久. 慢性肺障害合併児の呼吸管理. 植田育也編. 徹底ガイド 小児の呼吸管理 Q&A. 東京 : 総合医学社 ; 2010. p.487-2.
2) 神津玲. 徒手的テクニック 呼吸介助法・スクイージング. 千住秀明ほか監, 石川朗ほか編. 呼吸理学療法標準手技. 東京 : 医学書院 ; 2008. p.92-9.
3) 木原秀樹. 脳性麻痺. 宮川哲夫編. 呼吸理学療法. 第2版. 東京 : 三輪書店 ; 2009. p.431-42.
P.140 掲載の参考文献
1) 坂井美穂. 気管切開児の管理. Neonatal Care 2001 ; 春季増刊 : 158-64.
2)長谷川久弥. 気管切開 (基礎編). Neonatal Care 2004 ; 17 (9) : 926-30.
3)長谷川久弥. 気管切開 (応用編). Neonatal Care 2004 ; 17 (10) : 1011-5.
P.145 掲載の参考文献
1) 日本静脈経腸栄養学会監修・翻訳. 成人および小児に対する静脈・経腸栄養の施行に関するガイドライン. JPEN 2002 ; 26 : 別冊.
2) 米倉竹夫. 小児での在宅栄養. 日本臨牀 2010 ; 68 : 660-8.
3) 西塚史子, 萩原綾子. 在宅栄養管理. 小児看護 2008 ; 31 : 1057-64.
4) 金森豊ほか. 重症小児外科疾患患児の腸内菌叢異常とprobiotics・prebiotics併用療法による腸内細菌叢のコントロール・腸管機能改善効果について. 外科と代謝・栄養 2000 ; 34 : 49-58.
P.151 掲載の参考文献
1) 佐久間久美. 皮膚障害時の皮膚保護材の使用法. 田澤賢治監. 穴澤貞夫ほか編. 皮膚保護材とストーマスキンケア-基礎と臨床のすべて. 東京 : 金原出版 ; 1998. p.122-6.
2) 臼井徳子. 小児のクリニカルサイン「下痢・血便」. 小児看護 1993 ; 16 (5) : 539-43.
3) 上原美紀. オストメイトの生活. 穴澤貞夫監. 臨床看護セレクション 10 実践ストーマ・ケア. 東京 : へるす出版 ; 2000. p.157-68.
P.157 掲載の参考文献
1) 日本リハビリテーション工学協会SIG姿勢保持編. 小児から高齢者までの姿勢保持-工学的視点を臨床に活かす. 東京 : 医学書院 ; 2007.
2) 今川忠男監訳. 脳性まひ児の24時間姿勢ケア. 東京 : 三輪書店 ; 2006.
3) 梶龍兒監, 根津敦夫編. 小児脳性麻痺のボツリヌス治療. 東京 : 診断と治療社 ; 2008.
4) 梶浦一郎ほか. 脳性麻痺にみられる側彎に対する新しい装具 (Dynamic Spinal Brace) による治療報告 (第一報). 脊柱変形 2009 ; 24 : 65-9.
P.160 掲載の参考文献
1) 多田羅竜平. 英国・子どものホスピスの現状. 週刊医学界新聞 2008年4月17日号 (No.2778号, p.2-3).
2) 天野功二. 緩和ケアチームの取り組み-薬物療法を中心に. 小児看護 2010 ; 33 (11) : 1486-92.
3) 細谷亮太. 小児緩和ケアの現状と課題. 緩和ケア 2010 ; 20 (2) : 114-6.

4章 地域支援

P.167 掲載の参考文献
1) Aehlert B著. 宮坂勝之訳. 日本版PALSスタディガイド-小児二次救命処置の基礎と実践. 東京 : エルゼビア・ジャパン ; 2008. p.418-51.
2) American Heart Association. PALS Provider Manual. Dallas : AHA ; 2002. p.287-304.
P.173 掲載の参考文献
1) 厚生労働省科学研究「周産期ネットワーク : フォローアップ研究」班. ハイリスク児のフォローアップマニュアル-小さく生まれた子どもたちへの支援. 東京 : メジカルビュー社 ; 2007. p.164-9.
2) 浅井宏美. NICUにおける看護師のファミリーセンタードケアに関する実践と信念. 日本新生児看護学会誌 2009 ; 15 (1) : 10-9.
P.179 掲載の参考文献
1)長谷美智子. 我が国における重症心身障害児を育てている母親のレスパイトケアに関する文献レビュー. 日本重症心身障害学会誌 2008 ; 33 : 339-45.
2) 業村冷子ほか. II. 日中一時支援・短期入所事業の実態と円滑な受け入れ体制の検討. 平成19年度国立病院機構共同臨床研究「障害者自立支援法における重症心身障害児 (者) への支援のあり方に関する総合的・実践的研究」報告書. 2008. p.64-70.
3) 杉本健郎ほか. 超重症心身障害児の医療的ケアの現状と問題点-全国8府県のアンケート調査. 日本小児科学会誌 2008 ; 112 : 94-101.
4) 楠田聡. NICU長期入院児の動態調査. 平成21年度厚生科研費「重症新生児に対する療養・療育環境の拡充に関する総合研究」報告書. 2010. p.33-9.
5) 岩崎裕治ほか. 療育施設と中間施設としての地域中核小児科との連携に関する研究. 平成21年度厚生科研費「重症新生児に対する療養・療育環境の拡充に関する総合研究」報告書. 2010. p.59-68.
6) 小川昭之. 重症心身障害児施設における入園後重篤反応について. 小児の精神と神経 1968 ; 8 : 134-41.
7) 三木裕和ほか. 重症心身障害児 (者) の自立に関する考察-短期入所制度利用者アンケート調査から. 日本重症心身障害学会誌 2000 ; 25 : 17-22.
8) 林優子, 末光茂. 重症心身障害児者の短期入所における安全な受け入れへの取り組み. 川崎医療福祉学会誌 2001 ; 11 : 237-44.
P.183 掲載の参考文献
1) 千代豪昭, 船戸正久編. 小児の在宅生活支援のための医療的ケア・マニュアル. 大阪 : 大阪府医師会勤務医部会小児の在宅医療システム検討委員会, 大阪府医師会 ; 2000.
2) 永井利三郎, 服部英司編. 小児の在宅生活支援のための医療的ケア・マニュアル. 改訂第2版. 大阪 : 大阪府医師会 ; 2007.
3) 船戸正久. 超重症児の在宅での医療的ケアとQOL. 障害者問題研究 2003 ; 31 (1) : 21-9.
4) 船戸正久. 教育現場における医療的ケア. 小野次朗, 榊原洋一共編. 教育現場における障害理解マニュアル-障害とともに学ぶ. 大阪 : 朱鷺書房 ; 2003. p.211-38.
5) 船戸正久. 学校における看護師配置と医療的ケア. 大阪養護教育と医療研究会編著. 医療的ケア-あゆみといま, そして未来へ. 京都 : クリエイツかもがわ ; 2006. p.121-46.
6) 船戸正久, 高田哲編著. 医療従事者と家族のための小児在宅医療支援マニュアル. 大阪 : メディカ出版 ; 2006. (2010改訂)
P.187 掲載の参考文献
1) 杉本健郎ほか, 日本小児科学会倫理委員会. 超重症心身障害児の医療的ケアの現状と問題点. 日本小児科学会雑誌 2008 ; 112 : 94-101.
2) 鈴木康之ほか. 超重症児の定義とその課題. 小児保健研究 1995 ; 54 : 406-10.
3) 吉野浩之ほか. 小児の在宅医療の課題と訪問看護師への期待. 訪問看護と介護 2006 ; 11 : 112-8.
4) 佐々木佐代子. 小児在宅医療における訪問看護. 日本在宅医学会雑誌 2007 ; 8 : 212-5.
P.190 掲載の参考文献
1) 文部科学省ホームページ. それぞれの障害に配慮した教育. http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/004.htm
2) 文部科学省ホームページ. 就学基準の改正. 学校教育法施行令第二十二条の三に規定する就学基準. http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/003/002.htm
3) 文部科学省ホームページ. 就学手続の流れ (新). http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/003/001.htm
4) 中央教育審議会. 特別支援教育を推進するための制度の在り方について (答申). 2005年12月8日, 東京. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/05120801.htm
P.195 掲載の参考文献
1) 国立感染症研究所感染症情報センターホームページ. http://idsc.nih.go.jp/vaccine/dschedule/Imm10-03JP.gif
2) 予防接種ガイドライン等検討委員会. 予防接種ガイドライン 2009年度版. 東京 : 予防接種リサーチセンター ; 2009. p.60-7.
3) 予防接種ガイドライン等検討委員会. 予防接種ガイドライン 2009年度版. 東京 : 予防接種リサーチセンター ; 2009. p.62.
4) American Academy of Pediatrics. Immunization in special clinical circumstances, preterm and low birth weight infants. In : Pickering LK, et al, editors. Red Book 2009 Report of the Committee on Infectious Diseases. 28th ed. Elk Grove Village, IL : American Academy of Pediatrics ; 2009. p.68-70.
5) 予防接種ガイドライン等検討委員会. 予防接種ガイドライン 2009年度版. 東京 : 予防接種リサーチセンター ; 2009. p.62-5.
6) American Academy of Pediatrics. Immunization in special clinical circumstances, children with a personal or family history of seizures. In : Pickering LK, et al, editors. Red Book 2009 Report of the Committee on Infectious Diseases. 28th ed. Elk Grove Village, IL : American Academy of Pediatrics ; 2009. p.86.
P.199 掲載の参考文献
1) 厚生労働省雇用均等・児童家庭局母子保健課. 「小児慢性特定疾患治療研究事業の今後のあり方と実施に関する検討会」報告書. 2002.
2) 財団法人がんの子供を守る会. 会員実態調査報告 その4. のぞみ 2003 ; 141 : 7-9
3) 前川喜平ほか監. 小児がん患者への精神的ケア-実践報告を中心として. 東京 : 日本小児医事出版社 ; 1995. p.186-9.
4) 小林信秋. わかちあい, 育てあう親の会. 東京 : 大月書店 ; 2005.
P.203 掲載の参考文献
1) 小澤美和. 小児がんの子どもとその家族. 児童青年精神医学とその近接領域 2005 ; 46 (2) : 120-7.
2) Drotar D, et al. The adaptation of parents to the birth of an infant with a congenital malformation : a hypothetical model. Pediatrics 1975 ; 56 : 710-7.
3) 東山ふき子, 舘野昭彦. 大学病院小児科における心理的介入の多様性について-10年間の入院・外来統計より. 小児保健研究 2006 ; 54 (1) : 62-6.
4) 武田鉄郎編. 慢性疾患児の自己管理支援に関する研究. 神奈川 : 独立行政法人国立特殊教育総合研究所 病弱教育研究部 ; 2004.
P.207 掲載の参考文献
1) 日本子ども家庭総合研究所. 日本子ども資料年鑑 2010. 東京 : KTC中央出版 ; 2010.
2) 文部科学省初等中等教育局特別支援教育課. 特別支援教育資料 (平成21年度). 平成22年4月.
3) 滝川国芳, 西牧謙吾. 病院にある学校のあり方と病気による長期欠席者への対応. 課題別研究「我が国の病気のある子どもの教育の在り方に関する研究-病弱教育と学校保健の連携を視野に入れて」報告書. 国立特別支援教育総合研究所 ; 2009. p.24-36.
4) 文部科学省. 小中学校におけるLD (学習障害), ADHD (注意欠陥/多動性障害), 高機能自閉症の児童生徒への教育支援体制の整備のためのガイドライン (試案). 東京 : 東洋館出版社 ; 2004.
5) 病気の児童生徒への特別支援教育支援冊子「病気の子どもの理解のために」http://www.nise.go.jp/portal/elearn/shiryou/byoujyaku/supportbooklet.html
6) 奥山眞紀子編. 病気を抱えた子どもと家族の心のケア. 東京 : 日本小児医事出版 ; 2007.
7) 石川元編.スペクトラムとしての軽度発達障害 I. 現代のエスプリ (No.474). 東京 : 至文堂 ; 2007.

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