総合小児医療カンパニア 小児科医の役割と実践

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2013-08-30
分野: 臨床医学:内科  >  小児科学一般
ISBN: 9784521736815
電子書籍版: 2013-08-30 (初版第1刷)
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安:8~14営業日

8,580 円(税込)

電子書籍
章別単位での購入はできません
ブラウザ、アプリ閲覧

8,580 円(税込)

商品紹介

かつて人類が経験したことのない超少子高齢を目前にして,小児科医の役割が変わろうとしている.病気の子どもを診るだけではなく,地域に根ざし,子どもと家族をみる,学校や行政と連携することが求められている.育児支援,虐待マネジメント,いじめ対応,予防医学など,子どもに目を向けたシステムとルールづくりが実例とともに示される.

目次

  • 総合小児医療カンパニア 小児科医の役割と実践

    ―目次―

    総論 小児医療の針路
     スペシャル・レビュー:医療は暖かく,医学は厳しく
     小児医療の「質」―客観的評価と改善策 
     メディカル・ホーム 
     家族を支える―家族志向のプライマリ・ケア
     医療経済と小児医療制度
     アドボカシー
      ―子どもの代弁者としての地域・行政への関わり
     子育てをめぐる環境の変化とその対策
      ―「子ども・子育て関連新法」からみえてくること
     社会的現象と子ども
     子どものつらさ(トータルペイン)への対応

    各論 小児科医の役割と実践
     人口密集地域の衣食住と小児医療 
     過疎地域の衣食住と小児医療
      ―岩手県山間部の肥満傾向児の背景とその対策  
     上海とシンガポールからみた日本の小児医療 
     園・学校との協働―学校保健安全法に関わる役割  
     ホームケアのスキルアップ 
     病児保育の現状と将来像 
     医学・医療を教える―To Teach is To Learn Twice
     小児初期救急医療(時間外診療)ネットワーク
     救急医療の現状と課題 
     小児医療と電話
     インターネット医療
     在宅医療の実践と将来像―病診連携の構築
     “子ども虐待”マネジメント
     慢性疾患(病診連携)小児慢性疾患のトランジションの課題と対策
     慢性疾患の長期管理―病診連携の構築と維持
     診療所・クリニックでの慢性疾患長期管理の課題と対策
     思春期医療性感染症・妊娠

    小児医療サービス 他科協働とヘルスケア
     目
     耳・鼻
     歯
     運動器
     皮膚
     外傷―湿潤療法
     腎・泌尿器

    災害と小児医療 かかりつけ医が担うリスクコミュニケーション
     医療体制の危機管理
     メディアの役割―安全と安心の確保
     カウンセリング―初期対応と中・長期対応
     外傷・感染症への対応
     放射性物質汚染への対応
     原発事故の影響は深く永い

    ドルチェ
     新型インフルエンザへの取り組み

    知恵の実
     赤ちゃんが何かを訴えている
     少子化
     たたかう小児科医
     分3で処方するということ

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

総論 小児医療の針路

P.7 掲載の参考文献
・日本規格協会編. ISO26000英和対訳編. 2010.
・松本恒雄監修. ISO26000実践ガイド. 東京 : 中央経済社 ; 2011.
P.14 掲載の参考文献
1) Sia C, et al. History of the medical home concept. Pediatrics 2004 ; 113 : 1473-8.
3) American Academy of Family Physicians (AAFP), American Academy of Pediatrics (AAP), American College of Physicians (ACP), and American Osteopathic Association (AOA). Joint principles of the patient-centered medical home. http://practice.aap.org/content.aspx?aid=2063
4) Wright VC, et al. Assisted reproductive technology surveillance-United States, 2003. MMWR 2006 ; 55 : 1-22.
7) Solberg LI, et al. Practice systems for chronic care : frequency and dependence on an electronic medical record. American J Managed Care 2005 ; 11 : 789-96.
8) National Center for Medical Home Implementation. Practice per formance measurement. http://www.medicalhomeinfo.org/how/performance_management.aspx#what
9) Forjuoh SN, et al. Open-access appointment scheduling in family practice : comparison of a demand prediction grid with actual appointments. J Am Board Fam Med 2001 ; 14 : 259-65.
10) Silversmith J, the MMA (Minnesota Medical Association) Work Group to Advance Health Care Reform. Five payment models : the pros, the cons, the potential. http://www.minnesotamedicine.com/PastIssues/February2011/FivePaymentModelsTheProstheCons.aspx
11) National Center for Medical Home Implementation. Training and education overview. http://www.medicalhomeinfo.org/training/
12) National Center for Medical Home. Action plan. http://www.pediatricmedhome.org/pdfs/3_Action_Plan.pdf
P.20 掲載の参考文献
2) McDaniel SH, et al. 松下明監訳. 家族志向のプライマリ・ケア. 東京 : 丸善出版 ; 2006.
3) 藤沼康樹編. 新総合診療医学 家庭医療学編. 東京 : カイ書林 ; 2012.
4) 大塚泰正, 小杉正太郎. 職場におけるライフイベント/イベント型ストレッサーの評価とその臨床心理学的活用. 産業ストレス研究 (Job Stress Res) 2003 ; 10 : 163-74.
P.24 掲載の参考文献
・池田俊也. ワクチンの医療経済効果. 第21回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会. 2012. http://nk.jiho.jp/servlet/nk/release/pdf/1226546348909
・河口洋行. 医療の経済学. 東京 : 日本評論社 ; 2012. p.2-74, 112-34.
・宮田章子. 疾患対応から発育支援へ. 日本小児科医会報 2010 ; 40 : 35-42.
・小児保健法検討委員会. 小児保健法検討委員会答申. 日本医師会. 2007. http://dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20080123_1.pdf
P.27 掲載の参考文献
1) 第10回日本外来小児科学会春季カンファレンス. アドボカシーの時代へ-提言し行動する小児科医. 外来小児科 2001 ; 4 : 3-19.
2) 日本外来小児科学会アドボカシー委員会第1 回シンポジウム. 理念をカタチにする方法を学ぼう. 外来小児科 2003 ; 6 : 149-55.
3) 山中龍宏. 小児科医とアドボカシー-この総説についての紹介. 外来小児科 2003 ; 6 : 272.
4) 日本外来小児科学会アドボカシー委員会第2回シンポジウム. さらにアドボカシーをひろげよう. 外来小児科 2004 ; 7 : 224-35.
P.33 掲載の参考文献
・内閣府. 子ども・子育て関連3法 説明資料. http://www8.cao.go.jp/shoushi/kodomo3houan/
・厚生労働統計協会編集. 図説 国民衛生の動向 2011/2012. 東京 : 厚生労働統計協会 ; 2011.
・総務省統計局. PDF版明日への統計. http://www.stat.go.jp/info/guide/asu/2012/indexpdf.htm
P.40 掲載の参考文献
・五十嵐隆総編集, 平岩幹男専門編集. 不登校・いじめ-その背景とアドバイス. 東京 : 中山書店 ; 2010.
・King A, et al. The Health of the Youth. WHO ; 1996.
・平岩幹男. いまどきの思春期問題 : 子どものこころと行動を理解する. 東京 : 大修館 ; 2008.
・五十嵐隆総編集, 平岩幹男専門編集. 発達障害の理解と対応. 東京 : 中山書店 ; 2008.
・平岩幹男. 自閉症スペクトラム障害. 岩波新書. 東京 : 岩波書店 ; 2012.
P.46 掲載の参考文献
1) Thompson RH. The Handbook of CHILD LIFE : A Guide for Pediatric Psychosocial Care. Springfield : Charles C Thomas Publisher ; 2009.
・Thompson RH. Child Life in Hospitals : Theory and Practice. Springfield : Charles C Thomas Publisher ; 1981.
・Rollins JH, Bolig R, Mahan CC. Meeting Children's Psychosocial Needs : Across the Health-Care Continuum. Austin : Pro ed ; 2005
・Kuttner L. A Child in Pain : What Health Professionals Can Do to Help. Carmarthen : Crown House Publishing ; 2010.

各論 小児科医の役割と実践

P.52 掲載の参考文献
1) 独立行政法人統計センター. http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001103073
2) 中谷正晴. 夜診 (やしん) の世界. 小児科臨床 2010 ; 63 : 1277-84.
3) 総務省統計局. http://www.stat.go.jp/library/faq/faq08/faq08b08.htm
4) 入江建久. 居住環境におけるアレルゲン・ダストに対する空気清浄対策. エアロゾル研究 1998 ; 13 : 5-12.
5) 瓜生淑子. 夜型生活の子どもの発達への影響. 奈良教育大学紀要 2006 ; 55 : 53-64.
・山田和子. 地域保健における児童虐待に関する調査・研究の動向と課題. J Natl Inst Public Health 2000 ; 49 : 148-52.
・K. ローレンツ, 日高敏隆ほか訳. 文明化した人間の八つの大罪. 東京 : 新思索社 ; 1995.
・野間紀之. 暮らしの中の自然-感性の復活を求めたもう一つの自然保護論. 東京 : 文芸社 ; 2000.
P.63 掲載の参考文献
2) Offringa M, Newton R. Prophylactic drug management for febrile seizures in children. Cochrane Database Syst Rev 2012 ; 18 : 4. CD003031. doi : 10.1002/14651858. CD003031.pub2.
4) Zhu FC, et al. Immunogenicity and safety of an enterovirus 71 vaccine in healthy Chinese children and infants : a randomised, double-blind, placebo-controlled phase 2 clinical trial. Lancet. 2013 Jan 23. pii : S0140-6736 (12) 61764-4. doi : 10.1016/S0140-6736 (12) 61764-4. [Epub ahead of print]
P.69 掲載の参考文献
1) 岩田祥吾ほか編. 学校医は学校へ行こう! 東京 : 医歯薬出版 ; 2006.
2) 尾島俊之, 原田正樹ほか. 特集ソーシャルキャピタル. 保健師ジャーナル 2011 ; 67 : 96-131.
3) 大賀英史訳. ティクナットハン・リリアンチェン著. 味わう生き方. 東京 : 木楽舎 ; 2011.
4) おやま食と農の情報発信サイト「食育」, 静岡県駿東郡小山町. http://www.fuji-oyama.jp/shokuiku/index.html
・中村丁次, 前川喜平. 特集 対談「なぜ今, 食育か」. ふたば 2006 ; No.70.
・羽佐田武. 事務系の管理職からみた管理的立場にある保健師の役割. 保健師ジャーナル 2011 ; 67 : 486-91.
・河野幸治ほか. 第1回日本小児科医会乳幼児学校保健研修会. 日小医会報 2012 ; 44 : 105-17.
・岡空輝夫. 学校医の職務と課題. 日医雑誌 2012 ; 141 : 1485-8.
・横田俊一郎ほか. 特集子どもの健診・検診. 小児内科 2013 ; 45 (3).
・賀藤均ほか編. Q&Aで学ぶ 乳幼児健診・学校検診. 小児科学レクチャー 2013 ; 3 (3).
P.76 掲載の参考文献
1) 糸数智美. 熱中症の予防 '3本の矢' (衣食住) 水分補給. チャイルドヘルス 2011 ; 14 : 1387-90.
2) 日本外来小児科学会編著. お母さんに伝えたい子どもの病気ホームケアガイド. 第4版. 東京 : 医歯薬出版 ; 2013. p.103, 108, 204-206.
3) 南武嗣. 外来小児科 2008 : 11 : 328-30.
4) 永田智. 急性胃腸炎. 病気の時の食事と食事療法 (特集). 小児科 2003 ; 44 : 1655-61.
・原光彦. 困ったとき, とっさのときの赤ちゃん救急BOOK. 東京 : 主婦と生活社 ; 2007.
・山本淳, 小林晴美. 小児科に行こう! 東京 : 主婦と生活社 ; 2005.
・食べもの文化編集部編. お母さんと赤ちゃん 食事と母乳のいい関係. 母乳からはじめての食べものまで. 東京 : 芽ばえ社 ; 2008.
・金森あかね, 北野寿美代. 母乳の方が楽だった? おっぱいでらくらくすくすく育児. 大阪 : MCメディカ出版 ; 2007.
P.88 掲載の参考文献
1) 五十嵐正紘. 非小児科医の小児診療レベルアップ-生涯教育のポイント. JIM 2007 ; 17 : 742-6.
2) 田原卓浩. 医学教育と医療との融合. 豊原清臣ほか監. 開業医の外来小児科学. 改訂第6版. 東京 : 南山堂 ; 2013. p.15-9.
・鈴木康之, 関口進一郎. 小児科医のための医療教育の基本 第1回 : 成人学習. 日児誌 2012 ; 116 : 133-5.
・和田浩. 小児科医のための医療教育の基本 第7回 : フィードバックとは? 日児誌 2012 ; 116 : 1311-2.
P.92 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会・中核病院小児科・地域小児科センター登録事業について. http://jpsmodel.umin.jp/resource/pdf/1_Pediatric-Care-Provision-System_summary.pdf
2) 専門医に関するあり方検討会報告書 (案). http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002wudh-att/2r9852000002wugr.pdf
3) 平成22年医師・歯科医師・薬剤師調査. http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/33-20.html
4) 死因順位別にみた年齢階級・性別死亡数・死亡率 (人口10万対) ・構成割合. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suii09/deth8.html
P.97 掲載の参考文献
1) 衛藤義勝. 小児救急医療における患者・家族ニーズへの対応策に関する研究. 平成16年度 厚生労働科学研究費補助金 医療技術評価総合研究事業 総括研究報告書. 2005年.
2) 衛藤義勝. 小児救急医療における患者・家族ニーズへの対応策に関する研究. 平成17年度 厚生労働科学研究費補助金 医療技術評価総合研究事業 総括研究報告書. 2006年.
3) 清水直樹ほか. 小児救急医療体制充実化のためのトリアージシステムの有用性の検討. 小児科学会雑誌 2005 ; 109 : 1319-29.
4) 武井健吉ほか. 小児重症患者の救命には小児集中治療施設への患者集約が必要である. 日本救急医学会雑誌 2008 ; 19 : 201-7.
5) 藤村正哲ほか. 幼児死亡小票からみた医療体制の課題. 日本小児科学会雑誌 2010 ; 114 : 454-62.
P.98 掲載の参考文献
・日本救急医学会, 日本救急看護学会, 日本臨床救急医学会監修. 緊急度判定支援システム CTAS 2008 日本語版/JTAS プロトタイプ. 東京 : へるす出版 ; 2010.
・小児医療供給体制検討委員会. 小児医療提供体制の改革. 日本小児科学会. 2009-06-01. http://jpsmodel.umin.jp/introduction.html (アクセス2013-05-01)
・日本集中治療医学会集中治療設置基準検討委員会, 同新生児・小児集中治療委員会, 日本小児科学会小児医療改革・救急プロジェクトチーム, ほか. 小児集中治療室設置のための指針. 日本集中治療医学会雑誌 2007 ; 14 : 627-38.
・厚生労働省医政局. 重篤な小児患者に対する救急医療体制の検討会 (中間まとめ). 厚生労働省 (2009-07-08). http://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/07/s0708-3.html, (アクセス2013-05-01)
・中澤誠, 稲毛康司. 小児初期救急への挑戦. 東京 : へるす出版 ; 2005.
P.105 掲載の参考文献
・厚生労働科学研究費補助金地域慰労基盤開発推進事業. 子ども救急電話相談対応テキスト. 2011.3.
・広野優子. 小児救急相談に利用者が求めること. 外来小児科 2005 ; 8 : 238-44.
・広野優子. 保護者はなぜ不要な救急外来受診をするのか? -電話相談の分析から. 外来小児科 2009 ; 12 : 90-4.
・福井聖子. 小児救急における電話相談. 小児看護 2009 ; 32 : 911-8.
・福井聖子. 小児医療電話相談- 診療と異なる専門性の理解に向けて. 小児科臨床 2010 ; 63 : 1430-6.
P.111 掲載の参考文献
1) 日本インターネット医療協議会 (JIMA). インターネット上の医療情報の利用の手引き. http://www.jima.or.jp/userguide1.html
2) 高尾祥代. インターネット医療について. www2.hannanu.ac.jp/~ida/2002sotsuron/takao.pdf
3) 川村和久. インターネット相談. 小児内科 2005 ; 37 : 919-23.
P.117 掲載の参考文献
1) 土畠智幸. 気管切開, 人工呼吸. 田原卓浩編. 発熱の診かたと対応. 小児科臨床ピクシス 29. 東京 : 中山書店 ; 2011. p. 198-203.
2) 田原卓浩. プライマリ・ケア. 豊原清臣ほか監修. 開業医の外来小児科学改訂6版. 東京 : 南山堂 ; 2013. p. 8-14.
P.124 掲載の参考文献
1) 松田博雄. 子ども虐待-多職種専門家チームによる取り組み. 東京 : 学文社 ; 2008.
2) 山崎嘉久ほか編. 子ども虐待防止 & 対応マニュアル-ふだんのかかわりから始める. 改訂第2版. 東京 : 診断と治療社 ; 2011.
3) 井上登生. 周産期からの子ども虐待予防と小児科医の役割-ゼロ歳児からの死亡ゼロを目指して. 日児誌 2013 ; 117 : 570-9.
4) 井上登生. ネグレクト. 小児内科 2010 ; 42 : 1823-8.
5) 井上登生. 非器質性発育不全. 小児科臨床 2007 ; 60 : 625-31.
P.130 掲載の参考文献
・Isenberg DA, Miller III, JJ, eds. Adolescent Rheumatology. London : Martin Dunitz ; 1999.
・特集 : ライフスパンからみた小児科診療. 小児内科 2011 ; 43 (9).
・Allen PJ, et al, eds. Primary Care of the Child with a Chronic Condition. 5th ed. Mosby ; 2009.
P.136 掲載の参考文献
・加藤剛二. 移植後のワクチン接種. 神田善伸編. みんなに役立つ造血細胞移植の基礎と臨床. 東京 : 医薬ジャーナル社 ; 2012. p. 370-7.
・小谷信行. 愛媛県における食物アレルギー病診連携システムの実践. 日本小児難治喘息・アレルギー学会誌 2011 ; 9 : 55-8.
・杉浦信子ほか. 小児てんかんに関する保護者, 専門職, 医学部学生の意識調査結果. 脳と発達 2012 ; 44 : 41-4.
P.141 掲載の参考文献
・冨本和彦ほか. 特集 : プライマリケアに活かす専門診療. 外来小児科 2012 ; 15 : 31-76.
・福岡圭介ほか. 特集 : プライマリケアに活かす専門診療 (続). 外来小児科 2012 ; 15 : 154-200.
・稲毛康司. 小児から成人への移行期小児医療の特性. 小児内科 2007 ; 39 : 1292-6.
・関口進一郎. 慢性疾患をもつ子どもたちの思春期外来診療. 小児内科 2011 ; 43 : 1438-41.
・藤澤卓爾. 小児炎症性腸疾患のトータルケア. 小児看護 2012 ; 35 : 1463-9.

小児医療サービス 他科協働とヘルスケア

P.155 掲載の参考文献
・北市伸義. 3D画像. 札幌市医師会北区支部かわら版74号. 2012.
・北市伸義, 大野重昭. 最近急に他科からの問い合わせが多くなった疾患や病態-コンタクトレンズ眼感染症. 特集 クローズアップ 新しい子どもの病気. 小児内科 2013 ; 45 : 1189-90.
・北市伸義, 大野重昭. 眼科用薬. 高久史麿監修. 治療薬ハンドブック 2013. 東京 : じほう ; 2013.
・北市伸義, 大野重昭. 眼感染症. 岡部信彦編. 小児感染症学改訂第2版. 東京 : 診断と治療社 ; 2011.
・北市伸義. 小児のぶどう膜炎. 園田康平編. 専門医のための眼科診療クオリファイ 13 ぶどう膜炎を斬る. 東京 : 中山書店 ; 2012. p.249-53.
P.163 掲載の参考文献
1) Edwards K. Pneumococcal infections : Therapeutic strategies and pitfalls. In : Tuomanen E, editor. The Pneumococcus. Washington, DC : ASM Press ; 2004. p.314-30.
2) 鈴木賢二ほか. 第4回耳鼻咽喉科領域感染症臨床分離株全国サーベイランス結果報告. 日耳鼻感染誌 2008 ; 26 : 23-31.
3) 松原茂規. 小児副鼻腔炎の病態. 耳鼻咽喉科臨床 2000 ; 93 : 283-9.
5) 日本耳科学会・日本小児耳鼻咽喉科学会・日本耳鼻咽喉科感染症研究会編. 小児急性中耳炎診療ガイドライン2009年版, 東京 : 金原出版 ; 2009.
・小児急性中耳炎診療ガイドライン2009年版. Mindsホームページ http://minds.jcqhc.or.jp/n/medical_user_main.php?main_tab=1&menu_id=9#
・JAID/JSC感染症治療ガイド委員会. JAID/JSC感染症治療ガイド 2011. 東京 : ライフサイエンス出版 ; 2012.
・日本小児呼吸器疾患学会, 日本小児感染症学会. 小児呼吸器感染症診療ガイドライン 2011. 東京 : 協和企画 ; 2011.
P.169 掲載の参考文献
・井上美津子. 子どもの口に関わる各種の習癖について. チャイルドヘルス 2004 ; Vol.7 (No.6).
・福本恵美子ほか. 乳幼児における指しゃぶりの開始と習慣化にかかわる要因. 口腔衛生会誌 2007 ; 57 : 176-83.
P.174 掲載の参考文献
1) 亀ヶ谷真琴. 小児整形外科疾患の治療概念. 亀ヶ谷真琴, 西須孝編. こどもの整形外科疾患の診かた-診断・治療から患者家族への説明まで. 東京 : 医学書院 ; 2011. p.2-3.
4) 篠原裕治ほか. 幼稚園児を対象とした内旋歩行の調査. 日小整会誌 1995 ; 5 : 119-23.
P.182 掲載の参考文献
1) 森田潤. 発疹の診かた, 考え方. 森田潤編. かゆいところに手が届く小児プライマリ・ケアガイド. 東京 : 羊土社 ; 2010. p.83-8.
2) 馬場直子. 小児の発熱を伴う発疹. 日本医師会学術企画委員会編. 症状からアプローチするプライマリケア. 東京 : 日本医師会 ; 2011. p.344-8.
3) 小林茂俊. 小児の発熱を伴わない発疹. 日本医師会学術企画委員会編. 症状からアプローチするプライマリケア. 東京 : 日本医師会 : 2011. p.349-55.
4) 佐々木りか子. 紫外線対策. 小児内科 2002 ; 34 : 536-7.
5) 新関寛徳. 湿疹, 皮膚炎. 石井栄三郎専門編集. 小児科臨床ピクシス 24 症状別 検査の選び方・進め方. 東京 : 中山書店 ; 2011. p.200-3.
6) 馬場直子. 皮膚色素異常, 毛髪・爪の異常. 石井栄三郎専門編集. 小児科臨床ピクシス 24 症状別 検査の選び方・進め方. 東京 : 中山書店 ; 2011. p.204-7.
P.186 掲載の参考文献
1) 夏井睦. これからの創傷治療. 東京 : 医学書院 ; 2003.
2) 佐久間秀人. 小児熱傷に対する湿潤療法総論. 外来小児科 2013 ; 16 : 39-45.
・夏井睦. さらば消毒とガーゼ. 東京 : 春秋社 ; 2005.
・馬場直子編. あたらしい学校保健皮膚科マニュアル. 東京 : 診断と治療社 ; 2010.
P.194 掲載の参考文献
1) 村上睦美ほか. 学校検尿のすべて (平成23年度改訂版). 東京 : 日本学校保健会 ; 2012.
2) 日本腎臓学会編. CKD診療ガイド2012. 東京 : 東京医学社 ; 2012. p.22-4.
・日本小児腎臓病学会編. 小児腎臓病学. 東京 : 診断と治療社 ; 2012.
・川村猛編. 小児泌尿器科外来. 泌尿器科外来シリーズ 7. 東京 : メジカルビュー社 ; 2003.
・生駒文彦ほか編. 小児泌尿器科学書. 東京 : 金原出版 ; 1998.
・村上睦美ほか. 先天性腎尿路異常診療の手引き. 「小児腎尿路疾患の早期発見システムの導入に関する研究」, 平成15年度厚生科学研究 : 子ども家庭総合研究事業「小児難治性腎尿路疾患の早期発見, 管理・治療に関する研究」 (主任研究者 : 東京大学小児科 五十嵐隆). 2003.
・日本小児泌尿器科学会学術委員会編. 停留精巣診療ガイドライン. 日本小児泌尿器科学会雑誌 2005 ; 14 : 117-52.

災害と小児医療 かかりつけ医が担うリスクコミュニケーション

P.206 掲載の参考文献
1) 川村和久. 外来小児科医におけるインターネットの活用. 日児誌 2001 ; 105 : 1373-9.
2) 川村和久. 育児情報の発信源とその問題点. 小児内科 2001 ; 33 : 1353-8.
3) 川村和久. 小児科クリニックとインターネット. 小児科臨床 2010 ; 63 : 196-204.
4) 川村和久. インターネット相談. 小児内科 2005 ; 37 : 919-23.
5) 川村和久. クリニックでできる育児支援-情報発信の重要性. 小児内科 2012 ; 44 : 1880-5.
6) 川村和久. 東日本大震災における診療所からの情報発信-情報発信の有用性と課題について. 日本小児科医会会報 2012 ; 43 : 63-8.
P.216 掲載の参考文献
1) 中井久夫. 震災後10年目の覚書. 臨床心理学 2004 ; 4 (6) : 763-8.
2) http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/44615/18/9789241548205_jpn.pdf
3) 金吉晴. 心的トラウマの理解とケア. 第2版. 東京 : じほう ; 2006.
・アメリカ国立子どもトラウマティックストレスネットワーク, アメリカ国立PTSDセンター, 兵庫県こころのケアセンター (翻訳). 災害時のこころのケア-サイコロジカル・ファーストエイド実施の手引き. 原書第2版. 東京 : 医学書院 ; 2011.
・藤森和美, 前田正治編著. 大災害と子どものストレス-子どものこころのケアに向けて. 東京 : 誠信書房 ; 2011.
・高橋聡美. グリーフケア-死別による悲嘆の援助. 東京 : メヂカルフレンド社 ; 2012.
・日本家族心理学会編. 災害支援と家族再生 (家族心理学年報). 東京 : 金子書房 ; 2012.
・池上正樹, 加藤順子. あのとき, 大川小学校で何が起きたのか. 東京 : 青志社 ; 2012.
・西田正弘, 高橋聡美. 死別を体験した子どもによりそう-沈黙と「あのね」の間で. 東京 : 梨の木舎 ; 2013.
P.222 掲載の参考文献
1) 西村明儒ほか. 外傷患者の病態と治療-死体検案より. 救急医学 1995 ; 19 : 1760-4.
2) 日本外傷学会外傷初期診療ガイドライン改訂第4版編集委員会編. 外傷初期診療ガイドライン. 東京 : へるす出版 ; 2013. p.187-9, 225.
3) 日本感染症学会. 災害と感染症対策. http://www.kansensho.or.jp/disaster/disaster_infection_v2.html
4) 東北大学大学院感染制御・検査診断学分野, 臨床微生物解析治療学, 感染症診療地域連携講座, 東北感染制御ネットワーク. 2011. 3月27日作成.
5) 千田勝一ほか. モバイル型感染症サーベイランスの構築 : 厚生労働科学研究費補助金. 地球規模保健課題推進研究事業. 平成24年度総括・分担研究報告書. 2013. 5月.
6) 岩田欧介ほか. 災害復興支援における小児科医の役割. 久留米医学会雑誌 2012 ; 74 : 60-6.
P.234 掲載の参考文献
1) 遠藤啓吾. 福島原発事故における内部被曝と健康影響. 医学のあゆみ 2011 ; 239 : 959-64.
2) 神田玲子. レポート : リスク・コミュニケーションの現場から. 医学のあゆみ 2011 ; 239 : 1043-9.
3) 草間朋子. 原発事故に対する放射線防護. 医学のあゆみ 2011 ; 239 : 1025-9.
4) 鈴木元.年間数mSv の被曝は絶対許容できないレベルなのか. 日本医事新報 2011 ; 4575 : 8-17.
5) 田代聡. 放射線の小児への健康影響. 日本小児科医会会報 2011 ; 42 : 51-4.
6) 酒井一夫. 放射線防護の考え方と実際の健康影響. 医学のあゆみ 2011 ; 239 : 1020-4.
7) 一ノ瀬正樹. 放射能問題に立ち向かう哲学. 東京 : 筑摩書房 ; 2013.
8) 田崎晴明. やっかいな放射線と向き合って暮らしていくための基礎知識. 東京 : 朝日出版社 ; 2012.
・舘野之男. 放射線と健康. 東京 : 岩波書店 ; 2001.
・土居雅広ほか. 低線量放射線と健康影響. 東京 : 医療科学社 ; 2007.
・鈴木元. 正しい被曝医療. 東京 : 診断と治療社 ; 2012.

最近チェックした商品履歴

Loading...