• HOME
  •  > 
  • 看護学
  •  > 
  • 雑誌
  •  >  リハビリナース 2014年秋季増刊号 超重要疾患マスターブック

リハビリナース 2014年秋季増刊号 超重要疾患マスターブック

出版社: メディカ出版
発行日: 2014-09-25
分野: 看護学  >  雑誌
ISSN: 18823335
雑誌名:
特集: リハビリナースのための超重要疾患マスターブック
電子書籍版: 2016-06-01 (電子書籍版)
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安:8~14営業日

4,620 円(税込)

電子書籍
章別単位での購入はできません
ブラウザ、アプリ閲覧

4,620 円(税込)

特記事項:
  • 【電子書籍】著作権者の意向により電子版では非掲載の画像がございます

目次

  • リハビリナース 2014年秋季増刊号 超重要疾患マスターブック

    ―目次―

    特集 リハビリナースのための超重要疾患マスターブック

    【A章 リハビリの原因となる超重要3大疾患】
    (1) 脳卒中
    (2) 大腿骨近位部骨折
    (3) 脊髄損傷

    【B章 リハビリでよくみる超重要5大症候・合併症】
    (1) てんかん・けいれん
    (2) 高次脳機能障害
    (3) 神経因性膀胱
    (4) 誤嚥性肺炎
    (5) 痙 縮

    【C章 全身管理に必要な超重要4大併存疾患】
    (1) 糖尿病
    (2) 心疾患
    (3) 呼吸器疾患
    (4) 認知症

    【D章 そのほかの押さえておきたいリハビリ疾患】
    (1) 廃用症候群(低運動症候群、脱調整)
    (2) 各種難病
    (3) 脳性麻痺
    (4) 下肢切断

    【付 録 リハビリナースが知っておきたい検査データと見方】
    (1) ADL評価
    (2) 認知機能評価
    (3) 運動機能評価

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

A章 リハビリの原因となる超重要3大疾患

P.20 掲載の参考文献
1) 北原正和ほか. "脳卒中急性期の管理". 脳卒中リハビリテーション. 第3版. 水尻強志ほか編. 東京, 医歯薬出版, 2013, 106.
2) 篠原幸人ほか編. "血圧". 脳卒中ガイドライン 2009. 東京, 協和企画, 2009, 7-8.
3) 井上正純ほか. 破裂脳動脈瘤の術前管理, 特に初診病院からの転院時の配慮について. 脳卒中の外科. 23 (4), 1995, 305-9.
4) 酒井保治郎ほか. "脳の病態生理". よくわかる脳の障害とケア. 酒井保治郎監. 東京, 南江堂, 2013, 39-44.
5) 日本脳卒中学会脳卒中医療向上・社会保険委員会rt-PA 静注療法適正治療指針部会. rt-PA静注療法適正治療指針. 脳卒中. 27 (2), 2005, 327-54.
6) Carter, R. et al. the brain book. Dorling Kindersley Publishers Ltd. 2009, 256p, (養老孟司監訳. ブレインブック : みえる脳, 東京, 南江堂, 2012, 256p)
7) 原一之. 人体スペシャル : 脳の地図帳. 東京, 講談社, 2005, 134p.
8) 江藤文夫ほか編. 神経内科学テキスト. 改訂第3版, 東京, 南江堂, 2011, 370p.
9) 佐伯由香. "神経系". 解剖生理学. 林正健二編. 大阪, メディカ出版, 2013, 346, (ナーシング・グラフィカ, 人体の構造と機能 1).
P.29 掲載の参考文献
1) 笛吹亘. "脳卒中リハビリテーションの進め方". 脳卒中リハビリテーション : 早期リハからケアマネジメントまで. 第3版. 水尻強志ほか編. 東京, 医歯薬出版, 2013, 155-6.
2) 篠原幸人ほか編. "急性期リハビリテーション". 脳卒中治療ガイドライン 2009, 東京, 協和企画, 2009, 283.
3) "維持期リハビリテーション". 脳卒中治療ガイドライン 2009, 東京, 協和企画, 2009, 291.
4) 結城美智子. "リハビリテーションに用いられる主要な概念". リハビリテーション看護. 奥宮暁子ほか編. 大阪, メディカ出版, 2010, 19-21, (ナーシング・グラフィカ EX, 4).
5) 道明晴美. "退院支援 (地域連携)". 脳卒中ケアブック : 治療からリハビリまで. 田口芳雄ほか編. 東京, 学研メディカル秀潤社, 2012, 199-204.
6) 諸伏悦子. "チームアプローチと看護の役割". リハビリテーション看護. 奥宮暁子ほか編. 大阪, メディカ出版, 2010, 56-61, (ナーシング・グラフィカ EX, 4).
7) 松本由美. "退院支援と在宅医療". 脳卒中看護とリハビリテーション. 塩川芳昭監. 2013, ナーシングケアQ&A, 228-9.
8) Brunnstrom,S. Moter testing procedures in hemiplegia : based on sequential recovery stages. Phys Ther. 46. 1966, 357-75. (石田暉. 脳卒中後遺症の評価スケール. 脳と循環. 4 (2), 1999, 151-9.)
9) 武藤和恵. "脳卒中の回復過程の理解". 新版 実践! 脳卒中リハビリテーション看護 : 脳卒中を中心に. 第3版. 神奈川県総合リハビリテーション事業団リハビリテーション看護研究会. 2010, 6.
10) 松本由美. "看護師の役割は?". 脳卒中看護とリハビリテーション. 塩川芳昭監. 2013, 229, (ナーシングケア Q&A, 47).
11) 篠原幸人ほか編. "評価". 脳卒中治療ガイドライン 2009, 東京, 協和企画, 2009, 276-8.
12) 石川ふみよ. "運動". リハビリテーション看護. 奥宮暁子ほか編. 大阪, メディカ出版, 2010, 73-6, (ナーシング・グラフィカ EX, 4).
13) 冨塚信彦. "急性期管理・観察のポイント". 脳卒中看護の知識と実際. 鈴木倫保編. 大阪, メディカ出版, 2010, 29, (臨床ナースのためのBasic & Standard).
14) 石井雅之. "脳血管疾患". THEリハビリテーション看護. リハビリナース 2009年秋季増刊. 2009, 111.
P.40 掲載の参考文献
1) 日本整形外科学会, 日本骨折治療学会監. 大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン. 改訂第2版. 東京, 南江堂, 2011, 222p.
P.45 掲載の参考文献
1) 大安美江. "大腿骨頚部/転子部骨折とは". 整形外科看護疾患別マニュアル. 飯田寛和監. 整形外科看護 2013年秋季増刊. 2013, 128-41.
2) 和田孝彦ほか. "人工股関節置換術・骨頭置換術 (再置換を含む) と看護". 見て学ぶ整形外科看護スタンダードテキスト : 下肢編. 萩野浩編. メディカ出版, 整形外科看護 2010春季増刊, 2010, 59-68.
3) 小林由紀子. チームアプローチのための各職種の役割 : 看護・ケア. 回復期リハビリテーション病棟. 第2版. 日本リハビリテーション病院・施設協会・全国回復期リハビリテーション病棟連絡協議会編. 東京, 三輪書店, 2010, 114-9.
P.55 掲載の参考文献
3) 浦門操. 痙縮, 疼痛, 肩手症候群への対策. 臨床リハビリテーション. 5 (6), 1996, 530-9.
4) 鈴木晋介ほか. 脊椎・脊髄損傷の急性期治療とその問題点 (1), 脳神経外科速報. 19 (3), 2009, 305-12.
5) 福田文雄ほか. 病態と障害分類. 総合リハビリテーション. 28 (4), 2000, 323-7.
6) 加藤真介. 解剖と機能 : 損傷病態と初期症状. 整形外科看護. 11 (8), 2006, 12-5.
7) 永田雅章. "脊髄損傷, 二分脊椎". 現代リハビリテーション医学. 改訂第3版. 千野直一編. 東京, 金原出版, 2010, 378-95.
P.66 掲載の参考文献
1) 宮内康子. "脊髄損傷". QOL を高めるリハビリテーション看護. 第2版. 貝塚みどりほか編. 東京, 医歯薬出版, 2006, 189-198.

B章 リハビリでよくみる超重要5大症候・合併症

P.78 掲載の参考文献
1) 日本神経学会監. てんかん治療ガイドライン 2010. 東京, 医学書院, 2010, 154p.
2) 蜂須賀研二編. 高次脳機能障害患者の自動車運転再開とリハビリテーション 1. 東京, 金芳堂, 2014, 105p.
P.92 掲載の参考文献
1) 平岡崇 . "注意障害". リハビリナース, PT, OT, STのための患者さんの行動から理解する高次脳機能障害. 大阪, メディカ出版, 2010, 154-63, (リハビリナース別冊).
2) 中島八十一. 高次脳機能障害の現状と診断基準. 高次脳機能障害ハンドブック. 2006, 1-16.
P.106 掲載の参考文献
1) 慢性期脊髄損傷における排尿障害の診療ガイドライン. http://www.luts.gr.jp/pdf/sekison_guideline.pdf. (2014年6月閲覧)
2) 香川征監. 標準泌尿器科学. 第8版. 東京, 医学書院, 2010, 408p.
3) Abrams, P. et a. The standardization of terminology of lower urinary tract function : report from the standardization subcommittee of the International Continence Society. Neurourol Urodyn. 21, 2002, 167-78.
4) Lapides,J. Neuromuscular vesical and urethral dysfunction. In Urology. Vol,2. Cambell,MF. eds. Pjiladelphia, WB Saunders, 1970, 1343-78.
5) 柳沢博ほか. 排尿障害と自律神経系. 東京女子医科大学雑誌. 63 (1), 1993, 100-7.
P.119 掲載の参考文献
1) 厚生労働省ホームページ. 平成25年人口動態統計月報年計 (概数) の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai13/dl/gaikyou25.pdf (2014年7月閲覧)
2) 寺本信嗣. 誤嚥性肺炎オーバービュー. 日本胸部臨床. 2009, 68 (9), 795-808.
3) 嚥下性肺疾患研究会編. 嚥下性肺疾患の診断と治療. 東京, ファイザー. 2003.
4) 太田喜久夫ほか. 誤嚥性肺炎の診断と治療. 臨床リハビリテーション. 22 (9), 2013, 877-85.
6) Spaingard, ML. et al. Aspiration in rehabilitation patients : videofluoroscopy vs bedside clinical assessment. Arch Phys Med Rehabil. 69 (8), 1988, 637-40.
7) 大熊るりほか. 摂食・嚥下障害スクリーニングのための質問紙の開発. 日本摂食・嚥下リハビリテーション学会誌. 6 (1), 2002, 3-8.
8) 渡邊光子ほか. 嚥下スクリーニング質問紙EAT-10 暫定版の有用性の検討. 日本摂食・嚥下リハビリテーション学会誌. 18 (1), 2014, 30-6.
9) 才藤栄一ほか監. 摂食・嚥下リハビリテーション. 第2版. 東京, 医歯薬出版, 2007, 464p.
10) 太田喜久夫. 多発性脳梗塞. 臨床リハビリテーション. 17 (3), 2008, 267-73.
11) 医療・介護関連肺炎 (NHCAP) 診療ガイドライン作成委員会編. "誤嚥性肺炎". 医療・介護関連肺炎診療ガイドライン 2011. 東京, 社団法人日本呼吸器学会, 2011, 32-5.
12) 太田喜久夫ほか. オーバービュー誤嚥性肺炎の予防を中心として. 臨床リハビリテーション. 14 (5), 2005, 410-7.
13) 林泰史. 嚥下障害を改善する薬剤. 日本医師会雑誌. 138 (9), 2009, 1784.
P.127 掲載の参考文献
1) Lance, JW. "Spasticity synopsis". Spasticity : disordered motor control. Feidman, RG. et al eds. Chicago, Year Book Medical, 1980, 485-94.
2) 田中勵作. 痙縮の神経機構 : 再訪. リハビリテーション医学. 32 (2), 1995, 97-105.
4) Little, JW. et al. "Spasticity and associated abnormalities of muscle tone" Rehabilitation Medicine Principles and Practice. Third ed. DeLisa, JA. et al ed. Philadelphia, Lippincott-Raven Publishers, 1998, 997-1013.
6) Royal College of Physicians. Spasticity in adults : management using botulinum toxin : national guidelines. London, Royal College of Physicians of London, 2009, 72p.
7) 根本明宜. 痙縮治療の方法と対象病態. 臨床リハビリテーション. 21 (10), 2012, 944-51.
8) 平孝臣ほか. 痙縮. 臨床リハビリテーション. 10 (5), 2001, 388-91.
9) 平孝臣ほか. 上肢の痙縮に対する末梢神経縮小術. 臨床リハビリテーション. 10 (8), 2001, 666-9.
10) 高橋研二. 痙縮. 臨床リハビリテーション. 10 (7), 2001, 576-9.
11) 正門由久ほか. 上位運動ニューロン症候群患者のマネージメント. 臨床リハビリテーション. 11 (10), 2002, 900-6.
12) 正門由久. 痙縮 (2) その評価とマネージメント. 臨床脳波. 48 (4), 2006, 241-7.

C章 全身管理に必要な超重要4大併存疾患

P.137 掲載の参考文献
3) 日本糖尿病学会. 糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告 (国際標準比対応版). 糖尿病. 55 (7), 2012, 485-504.
15) 佐藤祐造. "運動療法のコツ". 糖尿病. 改訂第2版. 花房俊昭編. 大阪, 最新医学社, 2010, 94-102, (最新医学別冊・新しい診断と治療のABC, 18).
17) 新城孝道. 糖尿病足病変とフットケア. 日本義肢装具学会誌. 27 (3), 2011, 142-6.
18) "代謝疾患の病態生理". 病態生理よりみた内科学. 改訂3版. 内野治人編. 京都, 金芳堂, 1996, 798.
P.149 掲載の参考文献
2) 循環器病の診断と治療に関するガイドライン. 肺血栓塞栓症および深部静脈血栓症の診断, 治療, 予防に関するガイドライン (2009年改訂版). http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2009_andoh_h.pdf (2014年8月閲覧)
3) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会. "降圧目標". 高血圧治療ガイドライン 2014年版 (JSH 2014). 東京, 日本高血圧学会, 2014, 34-5.
4) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会. "家庭血圧". 高血圧治療ガイドライン 2014年版 (JSH 2014). 東京, 日本高血圧学会, 2014, 17-8.
5) 厚生労働省. 日本人の食事摂取基準. http://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/05/s0529-4.html (2014年6月閲覧).
6) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会. "食塩制限". 高血圧治療ガイドライン 2014年版 (JSH 2014). 東京, 日本高血圧学会, 2014, 39-40.
7) 農林水産省. 食事バランスガイド. http://www.maff.go.jp/j/balance_guide/ (2014年6月閲覧).
P.161 掲載の参考文献
1) 日本呼吸器学会COPDガイドライン第2版作成委員会編. COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン. 第2版. 東京, メディカルレビュー社, 2004, 137p.
3) Ries, AL. et al. Pulmonary Rehabilitation : Joint ACCP/AACVPR Evidence-Based Clinical Practice Guidelines. Chest. 2007, 131 (5 Suppl), 4S-42S.
4) 橋本隆ほか編. 日常生活活動 (ADL). 第2版. 兵庫, 神陵文庫, 2007, 491p.
5) 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会呼吸リハビリテーション委員会ほか編. 呼吸リハビリテーションマニュアル : 運動療法. 第2版, 東京, 照林社, 2012, 183p.
6) 日本呼吸器学会在宅呼吸ケア白書作成委員会編. 在宅呼吸ケア白書. 東京, 日本呼吸器学会, 2005, 38p.
7) 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会呼吸リハビリテーション委員会ほか編. 呼吸リハビリテーションマニュアル : 患者教育の考え方と実践. 東京, 照林社, 2007, 218p.
8) アメリカスポーツ医学会編. 運動処方の指針 : 運動負荷試験と運動プログラム. 原著第6版. 日本体力医学会体力化学編集委員会監. 東京, 南江堂, 2001, 138.
9) 目谷浩通ほか. 睡眠時呼吸障害をともなう頸髄損傷患者の慢性期リハビリテーションの経験 : 機能回復訓練と非侵襲的陽圧換気療法の併用. 臨床リハビリテーション. 2005, 14 (5), 493-7.
10) 田中弥生. "身体計測". NST 完全ガイド : 栄養療法の基礎と実践. 東口高志編. 東京, 照林社, 2005.
P.172 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 社会保障審議会介護保険部会 (第45回). 資料6 (平成25年6月6日実施), http//www.mhlw.go.jp (2014年8月閲覧).
2) The ICD-10 classification of mental and behavioural disorders : clinical descriptions and diagnostic guidelines. Geneva, World Health Organization, 1992.
3) McKhann, GM. et al. The diagnosis of dementia due to Alzheimer's disease : recommendations from the National Institute on Aging and the Alzheimer's Association workgroups on diagnostic guidelines for Alzheimer's disease. Alzheimers Dement. 7 (3), 2001, 263-9.
4) Minoshima, S. et al. A diagnostic approach in Alzheimer's disease using three-dimensional stereotactic surface projections of fluorine-18-FDG PET. J Nucl Med. 36 (7), 1995, 1238-48.

D章 そのほかの押さえておきたいリハビリ疾患

P.183 掲載の参考文献
1) Classic articles in colonic and rectal surgery. John Hilton 1805-1878. On the influence of mechanical and physiological rest in the treatment of accidents and surgical diseases, and the diagnostic value of pain. Dis Colon Rectum. 30 (4), 1987, 304-13.
2) 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第3版. 東京, 金原出版, 2009, 645p.
3) 日本循環器学会ほか編. 肺血栓塞栓症および深部静脈血栓症の診断, 治療, 予防に関するガイドライン (2009年改訂版). http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2009_andoh_h.pdf (2014年7月閲覧).
5) Saltin, B. et al. Response to exercise after bed rest and after training. Circulation. 38 (5 Suppl), 1968, VII 1-78.
P.194 掲載の参考文献
1) 市川忠. パーキンソン病. Clinical Neuroscience. 27 (9), 2009, 1024-7.
2) 中馬孝容. すくみ足歩行のリハビリテーション : Parkinson病の歩行障害. 神経内科. 73 (6), 2010, 554-9.
3) 新井雅信. リハビリテーション. Clinical Neuroscience. 31 (3), 2013, 357-61.
4) 三好正堂. 筋萎縮性側索硬化症. 実践リハ処方. 米本恭三ほか編. 臨床リハビリテーション別冊. 東京, 医歯薬出版, 1996, 108-14.
5) 里宇明元. 筋ジストロフィー症 (Duchenne型). 実践リハ処方. 米本恭三ほか編. 臨床リハビリテーション別冊. 東京, 医歯薬出版, 1996, 120-6.
6) 松原幸彦. 脊髄小脳変性症の予後関連因子. 厚生省特定疾患運動失調症調査研究班平成3 年度研究報告書. 1992, 136-8.
P.204 掲載の参考文献
1) 五味重春. "脳性麻痺の長期予後". 小児リハビリテーション I : 脳性麻痺. 岩谷力ほか編. 東京, 医歯薬出版, 1990, 47-78.
2) 高橋秀寿. "ハイリスク児に対する評価 (まとめ)". 脳性麻痺リハビリテーションガイドライン. 第2版. 日本リハビリテーション医学会監. 東京, 金原出版, 2014, 20.
3) Palisano, R. et al. Development and reliability of a system to classify gross motor function in children with cerebral palsy. Dev Med Child Neurol. 46, 1997, 214-23.
7) 中島雅之輔. "緊張性迷路反射". 発達からみた乳児脳性運動障害の治療 : Vojta法の応用. 東京, 新興医学出版, 1978, 27-34.
P.213 掲載の参考文献
1) 水落和也. 末梢循環障害による高齢下肢切断者のFunctional Outcome. リハビリテーション医学. 40 (1), 2003, 7-12.
2) Steinberg, FU. et al. Prosthetic rehabilitation of geriatric amputee patients : a follow-up study. Arch Phys Med Rehabil. 66 (11), 1985, 742-5.
3) 陳隆明. 切断患者. 臨床リハビリテーション. 19 (4), 2010, 344-9.
4) 山崎裕功. 大腿切断患者のリハビリテーション. Geriatric Medicine. 41 (7), 2003, 1001-4.
5) 木下篤. 義肢の基本処方. リハビリテーション医学. 50 (8), 2013, 639-44.
6) 陳隆明. 義足. 臨床リハビリテーション. 13 (12), 2004, 1066-70.
7) 蜂須賀研二ほか. "大腿義足". 義肢装具学. 第4版. 川村次郎ほか編. 東京, 医学書院, 2009, 135-56.
8) 横串算敏. 切断. 関節外科. 29 (suppl-1), 2010, 192-202.
9) 長倉裕二. 下肢切断者の体力特性とその測定方法. 理学療法. 22 (1), 2005, 210-7.
10) 吉永勝訓ほか. リハ評価とアプローチ. 臨床リハビリテーション. 13 (8), 2004, 711-8.

付録 リハビリナースが知っておきたい検査データと見方

P.218 掲載の参考文献
1) 日本脳卒中学会. 脳卒中治療ガイドライン 2009. http://www.jsts.gr.jp/. (2014年3月閲覧).
2) 鎌倉矩子ほか. "ADLの評価". ADLとその周辺 : 評価・指導・介護の実際. 第2版. 伊藤利之ほか編, 東京, 医学書院, 2008, 9-22.
3) 千野直一. 理学療法評価の再考 : ADL評価に関連して. 理学療法学. 24 (3), 1997, 93-7.
4) 園田茂ほか. FIM を用いた脳血管障害患者の機能評価 : Barthel Indexとの比較およびコミュニケーションと社会的認知能力の関与. リハビリテーション医学. 29 (3), 1992, 217-22.
5) 才藤栄一ほか. リハビリテーション医療における障害 : ADL評価法に関連してFIMを中心に. リハビリテーション医学. 31 (5), 1994, 321-5.
6) 今井樹ほか. 脳卒中患者を対象とした理学療法研究における評価指標の使用動向に関する調査. 理学療法科学. 25 (4), 2010, 603-6.
7) 藤野早苗ほか. 脳卒中急性期治療終了後の転院先決定における, バーサルインデックスを用いた看護師によるADL評価の有用性. ブレインナーシング. 25 (11), 2009, 108-14.
8) 千野直一編. 脳卒中患者の機能評価 : SIASとFIMの実際. 東京, シュプリンガー・ジャパン, 1997, 157p.
9) 細田多穂. "基本技術 (13) ADL・QOL 評価". 理学療法評価学テキスト. 星文彦ほか編. 東京, 南江堂, 2010, 187.
P.222 掲載の参考文献
1) 加藤伸司ほか. 改訂長谷川式簡易認知機能スケール (HDS-R) の作成. 老年精神医学雑誌. 2, 1991, 1339-47.
3) 加藤伸司. "改訂長谷川式簡易知能評価スケール". 高齢者のための知的機能検査の手引き. 大塚俊男ほか監. 東京, ワールドプランニング, 1991, 9-13.
4) 北村俊則. "Mini-Mental State (MMS)". 高齢者のための知的機能検査の手引き. 大塚俊男ほか監. 東京, ワールドプランニング, 1991, 35-8.
5) 森悦朗ほか. 神経疾患患者における日本語版Mini-Mental Stateテストの有用性. 神経心理学. 1, 1985, 82-90.
6) 鈴木肇. "認知". 南山堂 医学大辞典. 東京, 南山堂, 1998, 1590.
P.226 掲載の参考文献
1) 竹中晋. " 関節拘縮と関節可動域訓練". PT・OT・ナースを目指す人のためのリハビリテーション総論 : 要点整理と用語解説. 改訂第2版. 椿原彰夫編. 東京, 診断と治療社, 2011, 130-5.
2) 日本リハビリテーション医学会, 日本整形外科学会. 関節可動域表示ならびに測定法. リハビリテーション医学. 32 (4), 1995, 208-17.
3) 小林武. "Manual Muscle Testing (MMT)". 臨床評価指標入門 : 適用と解釈のポイント. 内山靖ほか編. 東京, 協同医書出版社, 2003, 47-53.
4) Hislop, HJ. et al. 新・徒手筋力検査法. 原著第8版. 津山直一ほか訳. 東京, 協同医書出版社, 2008, 484p.

最近チェックした商品履歴

Loading...