移行期医療

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2015-07-10
分野: 臨床医学:内科  >  小児科学一般
ISBN: 9784521736860
電子書籍版: 2015-07-10 (初版第1刷)
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商品紹介

高度な医療によってもたらされた難病の克服.その結果,原疾患や合併症を抱えたまま大人になる子どもが増え,小児科医の努力だけでは成人期特有の医療を提供することが難しくなってきた.本書では移行,併診,継続の3つの移行形態を,疾患ごとに,小児科・成人診療科の双方から紹介.移行期医療の経験が豊かな執筆者により具体的なモデルプランを示した.

目次

  • 移行期医療

    ―目次―

    慢性疾患のシームレスな日常管理
     序論:移行期医療―キャリーオーバーからトランジションへ
     小児科医が実践する移行期医療
     総合診療医が診る移行期医療
     移行期の患者・家族を支える
     移行期のメンタルヘルス

    移行、併診、継続のプランとアクション
     移行
     併診
     継続

    資料
     医療制度・社会保障制度と移行期医療

    スペシャルコラム
     子どもの脊柱変形

    ドルチェ
     手術既往児

    知恵の実
     円滑な「移行期医療」への期待
     ライフサポートブック
     移行期医療―医療、福祉、介護の総合力で
     獅子は我が子を千尋の谷に突き落とす
      ―卒業させられない1型糖尿病患者
    “Fastか、Farか”そして“ともに支える家族の木”

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

慢性疾患のシームレスな日常管理

P.5 掲載の参考文献
1) 横谷進ほか. 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言. 日児誌 2014 ; 118 : 98-106. http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/ikouki2013_12.pdf
2) 原田正平. 治療管理の進歩と小児慢性疾患の予後について. 小児内科 2011 ; 43 : 1434-7.
3) American Academy of Pediatrics, American Academy of Family Physicians, American College of Physicians, American Society of Internal Medicine. A consensus statement on health care transitions for young adults with special health care needs. Pediatrics 2002 ; 110 : 1304-6.
P.11 掲載の参考文献
2) 丹羽公一郎, 立野滋. 欧米における成人先天性心疾患診療施設の運営実態と今後の日本の方向性. J Cardiol 2002 ; 39 : 227-32.
・ 丹羽公一郎, 中澤誠編. 新 目でみる循環器病シリーズ 14, 成人先天性心疾患. 東京 : メジカルビュー社 ; 2005.
・ 丹羽公一郎ほか. 循環器病の診断と診療に関するガイドライン (2010年度合同研究班報告) 成人先天性心疾患診療ガイドライン (2011年改訂版). http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2011_niwa_d.pdf
・ 丹羽公一郎ほか編. 成人の先天性心疾患診療ブック. 東京 : メジカルビュー社 ; 2008.
・ 丹羽公一郎編. 先天性心疾患の方のための妊娠・出産ガイドブック. 東京 : 中央法規出版 ; 2006.
・ 谷川弘治. キャリーオーバー・キャリアガイダンス・ハンドブック検討会編. 大人になりゆくあなたに 小児慢性疾患の治療・定期検診を受けながら大人の準備をするためのガイドブック. 2005. http://homepage1.nifty.com/k_tanigawa/
P.19 掲載の参考文献
1) 藤沼康樹編. 新・総合診療医学- 家庭医療学編. 東京 : カイ書林 ; 2012. p.2-11.
2) 日本専門医機構総合診療専門医に関する委員会. 総合診療専門医に関する委員会のまとめ. http://www.japan-senmon-i.jp/document/140731.pdf
4) 丸光惠ほか. 小児医療から成人医療への移行に関する国内外の取り組み-アメリカの動向を中心に. 診断と治療 2013 ; 101 : 1793-802.
5) American Academy of Family Physicians. The Patient-Centered Medical Home ; A Better Approach to Healthcare-January 4, 2013. http://www.aafp.org/dam/AAFP/documents/advocacy/coverage/pcmh/ES-PatientCenteredMedicalHomeBetterApproachtoHealthcare-022712.pdf
6) 佐古篤謙. キャリーオーバー疾患における家庭医の役割. JIM 2010 ; 21 (10) : 830-3.
7) 日本小児科学会移行期の患者に関するワーキンググループ. 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言 (案). 2013. http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/ikouki2013_12.pdf
P.24 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会. 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言. 2014. http://www.jpeds.or.jp/
2) 横谷進. 特集小児科から内科へのシームレスな診療を目指して. なぜ小児医療からのトランジションが問題なのか. 診断と治療 2013 ; 103 : 1768-73.
3) 石崎優子. 小児慢性疾患患者に適切な "移行を". 週刊医学界新聞 2013 ; 3019号 : 2.
4) 丸光惠. 看護師, 医療スタッフのための『移行期支援ガイドブック』とは. 週刊医学界新聞 2013 ; 3019号 : 3.
5) 難病の患者に対する医療等に関する法律 (平成26年法律第50号), 厚生労働省. http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nanbyou/140618-01.pdf
6) 児童福祉法の一部を改正する法律 (平成26年法律第47号) (雇児発0530第9号)
7) 小林信秋. 難病の子どもたちを支える. Medical ASAHI 2015 ; February : 60-2.
P.30 掲載の参考文献
1) 成田善弘. 精神療法家の仕事- 面接と面接者. 東京 : 金剛出版 ; 2003. p.184-5.
2) 村瀬嘉代子. 総合的心理療法の考え方-心理療法の基礎となるもの. 東京 : 金剛出版 ; 2003. p.107.
・ 成人移行期小児慢性疾患患者の自立支援のための移行支援ガイドブック医師版 (試案). 平成25年度厚生労働科学研究費補助金 (成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業) 慢性疾患に罹患している児の社会生活支援ならびに療育生活支援に関する実態調査およびそれら施策の充実に関する研究 (主任研究者水口雅). 分担研究者 石崎優子編.
・ 横谷進ほか. 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言. 日本小児科学会雑誌 2014 ; 118 : 98-116.
・ 青木省三. 思春期の心の臨床- 面接の基本とすすめ方. 東京 : 金剛出版 ; 2001.
・ 小口尚子, 福岡鮎美. 子どもによる子どものための子どもの権利条約. 協力/アムネスティ・インターナショナル日本支部+谷川俊太郎. 東京 : 小学館 ; 1995.
・ 思春期看護研究会. 成人移行期支援看護師・医療スタッフのための移行期支援ガイドブック (第2版). 2012.

移行, 併診, 継続のプランとアクション

P.37 掲載の参考文献
2) d'Udekem Y, et al. The Fontan procedure : contemporary techniques have improved long-term outcomes. Circulation 2007 ; 116 (11 Suppl) : I157-64.
4) 八木原俊克. 修正大血管転位の外科手術. 日本小児循環器学会雑誌 2012 ; 28 : 13-20.
5) Niwa K, et al. Mortality and risk factors for late deaths in tetralogy of Fallot : the Japanese Nationwide Multicenter Survey. Cardiol Young 2002 ; 12 : 453-60.
P.44 掲載の参考文献
1) 谷口豪ほか. てんかんのキャリーオーバーについての研究報告. 脳と発達 2012 ; 44 ; 311-4.
2) 渡辺雅子ほか. てんかんの, 小児から成人へのよりよいトランシションをめざして : 報告と提言. てんかん研究 2013 ; 31 ; 30-9.
3) 関口進一郎, 高橋孝雄. キャリーオーバー外来のしくみ. 日本臨床 2010 ; 68 ; 2-5.
4) 久保田雅也. 医療連携について-小児科の立場から. 日本臨床 2010 ; 68 ; 145-50.
5) 桃井真里子, 森雅人. 小児神経科医におけるキャリーオーバー診療. シンポジウム II : 小児神経科専門医とキャリーオーバー. 脳と発達 2005 ; 37 ; 208-13.
P.51 掲載の参考文献
1) 宮嶋雅一. 二分脊椎に合併する水頭症の治療. 小児外科 2009 ; 41 : 682-7.
2) 信太奈美. 二分脊椎の理学療法. 新田収ほか編. 小児・発達期の包括的アプローチ. 東京 : 文光堂 ; 2013. p.250-61.
3) 田中裕次郎, 岩中督. シャント挿入児における急性腹症発症時の対処. 小児外科 2009 ; 41 : 695-8.
4) 島田真一ほか. 地域中核病院における成人期二分脊椎症患者に対する取り組み-リハビリテーションアプローチの重要性について. Journal of Clinical Rehabilitation 2007 ; 16 : 964-7.
・ 椎名篤子, 日本二分脊椎症協会改訂版実行委員. 二分脊椎 (症) の手引き. 東京 : 日本二分脊椎症協会 ; 2004.
P.58 掲載の参考文献
1) 横谷進ほか. 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言. 日児誌 2014 ; 118 : 98-106.
3) 服部元史ほか. 2006-2011年末までの期間中に新規発生した20歳未満の小児末期腎不全患者の実態調査報告. 日児腎誌 2013 ; 26 : 330-40.
4) 松永明ほか. レシピエントの将来, ドナーの将来. 日本小児腎不全学会雑誌 2010 ; 30 : 299-301.
5) 松永明ほか. 中国人難治性ネフローゼ症候群患者の問題点. 日児腎誌 2003 ; 16 : 121-5.
P.64 掲載の参考文献
1) 厚生労働省難治性疾患克服研究事業進行性腎障害に関する調査研究班難治性ネフローゼ症候群分科会. ネフローゼ症候群診療指針. 日腎会誌 2011 ; 53 : 78-122.
5) 厚生労働省難治性疾患克服研究事業進行性腎障害に関する調査研究班. エビデンスに基づくIgA腎症診療ガイドライン 2014. 日腎会誌 2015 ; 57 : 5-137.
・ 本田雅敬. 小児CKD患者の移行医療. 日本小児腎不全学会雑誌 2013 ; 33 : 5-9.
・ 宍戸清一郎. 小児腎移植患者におけるTransition (移行医療) とNon-adherence (怠薬). 第32回日本小児腎不全学会. 2010.
P.72 掲載の参考文献
1) 古江増隆ほか. アトピー性皮膚炎診療ガイドライン. 日皮会誌 2009 ; 119 : 1515-34.
2) 日本アレルギー学会アトピー性皮膚炎ガイドライン専門部会. 簡易版アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2012.
3) 日本アレルギー学会アトピー性皮膚炎ガイドライン専門部会. アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2012.
4) FK506軟膏研究会. アトピー性皮膚炎におけるタクロリムス軟膏0.1%および0.03%の使用ガイダンス. 臨皮 2003 ; 57 : 1217-34.
5) 古江増隆. アトピー性皮膚炎についていっしょに考えましょう. 平成11~13 年度厚生労働省厚生科学研究の冊子. 2001.
P.79 掲載の参考文献
1) 末広豊, 三河春樹. 小児気管支喘息の長期予後. 小児科 1983 ; 24 : 775-80.
2) 松井猛彦ほか. 小児気管支喘息発症15~28年後の長期予後. アレルギー 1980 ; 29 : 805.
3) 国立病院治療共同研究班, 国立療養所中央研究班. わが国の気管支喘息の実態調査-小児喘息および成人喘息. 国立病院治療共同研究班・国立療養所中央研究班研究報告書. 平成10年5月.
4) 丸尾はるみ. 小児気管支喘息の寛解後の再発率と関連要因の検討. アレルギー 1999 ; 48 : 425-34.
・ 濱崎雄平ほか監修, 日本小児アレルギー学会作成. 小児気管支喘息治療・管理ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2011.
P.87 掲載の参考文献
3) 西尾健ほか. 学童期から思春期・青年期にかけての喘息患者の肺機能変化についての検討. 日小ア誌 1998 ; 12 : 174.
11) 日本アレルギー学会喘息ガイドライン専門部会監修. 喘息予防・管理ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2012.
P.96 掲載の参考文献
1) 学校給食における食物アレルギー対応に関する調査研究協力者会議資料. 2013年12月16日.
3) 大矢幸弘. アトピー性皮膚炎Q&A 食物アレルギーが関与する割合はどのくらいですか. 小児科診療 2011 ; 74 : 112-4.
4) 岡本義久ほか. 鶏卵アレルギーに対する急速経口免疫療法によって発症したと考えられた好酸球性食道・胃腸炎の1例. アレルギー 2015 ; 64 (1) : 57-62.
5) 宇理須厚雄, 近藤直美監修. 日本アレルギー学会食物アレルギー委員会作成. 食物アレルギー診療ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2011.
9) 中川朋子ほか. 食物依存性運動誘発試験の陽性26症例. 日本小児アレルギー学会誌 2014 ; 28 : 634.
10) 厚生労働科学研究費補助金 免疫アレルギー疾患等予防・治療等研究事業 食物アレルギーの発症要因の解明および耐性化に関する研究 (研究分担者 : 今井孝成). 厚生労働科学研究班による食物アレルギーの栄養指導の手引き 2011. http://www.foodallergy.jp/nutritionalmanual2011.pdf
11) 広島県食物アレルギー対策事業検証委員会編. 保育所における食物アレルギー対応のポイント-生活管理指導表の活用マニュアル. 2014.
P.104 掲載の参考文献
1) 潰瘍性大腸炎診断基準, 潰瘍性大腸炎・クローン病 診断基準・治療指針 平成25年度改訂版 (平成26年3月31日). 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患克服研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」班 (渡辺班) 平成25年度分担研究報告書. 2014. p.434-6.
2) クローン病診断基準, 潰瘍性大腸炎・クローン病 診断基準・治療指針 平成25年度改訂版 (平成26年3月31日). 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患克服研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」班 (渡辺班) 平成25年度分担研究報告書. 2014. p.448-9.
P.114 掲載の参考文献
1) 西美和. 内分泌疾患の原因・種類・診察法. 日本小児内分泌学会編. 小児内分泌学. 東京 : 診断と治療社 ; 2009. p.15-23.
2) 横谷進ほか. 成長ホルモン分泌不全性低身長症の小児期のホルモン治療から成人期の成長ホルモン治療への移行ガイドライン. 日児誌 2006 ; 110 : 1475-6.
3) 日本小児内分泌学会CCS委員会. 小児がん経験者 (CCS) のための内分泌フォローアップガイド. 2012.
4) 日本小児内分泌学会. 21-水酸化酵素欠損症の診断・治療ガイドライン (2014年改訂版).
5) 木村麻衣子, 鈴木敦詞. 内分泌学的検査- ステロイド内服中のコルチゾール値はどのように判断したらよいですか? 鈴木敦詞, 和田誠基編. 内分泌診療のファーストタッチ. 東京 : 文光堂 ; 2013. p.141-4.
P.119 掲載の参考文献
P.125 掲載の参考文献
P.133 掲載の参考文献
1) 井上登生. 登校拒否 (不登校). 吾郷晋浩ほか編. 小児心身症とその関連疾患. 東京 : 医学書院 ; 1992. p.393-407.
2) 井上登生. 不登校. 豊原清臣ほか監. 開業医の外来小児科学 (改訂6版). 東京 : 南山堂 ; 2013. p.652-6.
3) 佐賀県教育センター編. 研究紀要第6集. 1982. p.319-24.
4) 山口剛. 登校拒否家族. 河野友信ほか編. 家族の病. 東京 : 医学書院 ; 1987. p.64-75.
5) 砂田和孝. 登校拒否・各時期の症状とその対応. 東京 : 学事出版 ; 1991.
6) 井上登生. いじめにおける小児科医の役割. 教育と医学 1995 ; 43 : 1022-8.
7) 井上登生. 医師・患者関係を築くために. 小児科診療 2011 ; 74 : 90-5.
P.143 掲載の参考文献
・ 厚生労働省. ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン. 2010.
・ 斎藤環. 社会的ひきこもり. 東京 : PHP研究所 ; 1998.
・ 斎藤環. ひきこもり救出マニュアル. 東京 : PHP研究所 ; 2002.
・ 斎藤環, 畠中雅子. ひきこもりのライフプラン. 岩波ブックレット. 東京 : 岩波書店 ; 2012.
P.150 掲載の参考文献
1) 田尻仁ほか. 厚生労働科学研究費補助金 難病・がん等の疾患分野の医療実用化研究事業 小児期のウイルス性肝炎に対する治療法の標準化に関する研究 平成23年度~平成25年度総合報告書. 2014. p.1-32.
2) 小松陽樹ほか. 小児のウイルス肝炎. 肝胆膵 2014 ; 69 : 501-9.
3) 日本肝臓学会肝炎治療ガイドライン作成委員会編. B型肝炎治療ガイドライン (第2版). 2014. http://www.jsh.or.jp/doc/guidelines/HBV_GL_ver2.201406.pdf
5) 乾あやのほか. 小児C 型慢性肝炎診療の現状. 臨床消化器内科 2014 ; 29 : 92-7.
P.159 掲載の参考文献
1) 渡辺雅子ほか. てんかんの, 小児から成人へのよりよいトランシションをめざして-報告と提言. てんかん研究 2013 ; 31 : 30-9.
2) 日本てんかん学会てんかん実態調査検討委員会. 日本におけるてんかんの実態-キャリーオーバー患者の問題. てんかん研究 2010 ; 27 : 402-7.
3) 障害者欠格条項をなくす会. 政府の欠格条項見直しで, 63制度はどう変わった. http://www.dpi-japan.org/friend/restrict/shiryo/system63.html
4) 兼子直ほか. てんかんをもつ妊娠可能年齢の女性に対する治療ガイドライン. てんかん研究 2007 ; 25 : 27-31.
5) 日本てんかん学会編. てんかん専門医ガイドブック. 東京 : 診断と治療社 ; 2014. p.184-6.
P.167 掲載の参考文献
2) 川崎葉子ほか. 広汎性発達障害における感覚知覚異常. 発達障害研究 2003 ; 25 : 31-8.
3) 川崎葉子ほか. 自閉スペクトラム症と常同行動 (こだわり行動) について- 強迫性障害との関連をどう見るか. 臨床精神医学 2015 ; 44 : 61-71.
P.174 掲載の参考文献
・ JPLSG長期フォローアップ委員会監訳. 小児がん経験者の長期フォローアップ. 東京 : 日本医学館 ; 2008.
・ JPLSG長期フォローアップ委員会長期フォローアップガイドライン作成ワーキンググループ (前田美穂責任編集). 小児がん治療後の長期フォローアップガイドライン. 大阪 : 医薬ジャーナル社 ; 2013.
・ 石田也寸志, 前田美穂編. よくわかる小児がん経験者のために-より良い生活の質 (QOL) を求めて. 大阪 : 医薬ジャーナル社 ; 2011.
・ 石田也寸志, 細谷亮太. 小児がん治療後のQOL-Erice宣言と言葉の重要性. 日児誌 2011 ; 115 : 126-31.
・ 横谷進ほか (日本小児科学会移行期の患者に関するワーキンググループ). 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言 http://www.jpeds.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=54
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1) 森内浩幸. 先天性・母子感染症 1. TORCH症候群. 日本臨床 2013 ; 別冊 新領域別症候群シリーズ No. 25 感染症症候群 (第2版) 下 : 659-85.
2) HTLV-1母子感染予防対策 保健指導マニュアル. 平成22年度厚生労働科学特別研究事業「ヒトT細胞白血病ウイルス-1型 (HTLV-1) 母子感染予防のための保健指導の標準化に関する研究 (研究代表者 : 森内浩幸). 2011年3月.
3) 日本肝臓学会・肝炎診療ガイドライン作成委員会. B型肝炎治療ガイドライン (第2版). 2014.
4) 日本リウマチ学会からのお知らせ-B型肝炎ウイルス感染リウマチ性疾患患者への免疫抑制療法に関する提言. 2014. https://www.ryumachi-jp.com/info/news140423.html
5) 日本肝臓学会・肝炎診療ガイドライン作成委員会. C型肝炎治療ガイドライン (第3版・簡易版). 2014.
6) C型肝炎ウイルス (HCV) キャリア妊婦とその出生児の管理ならびに指導指針. 厚生労働科学研究費補助金「肝炎等克服緊急対策研究事業 (肝炎研究分野) 」C型肝炎ウイルス等の母子感染防止に関する研究班 (H14-肝炎-13). 日児誌 2005 ; 109 : 78-9.
P.192 掲載の参考文献
2) 横田俊平. 小児のリウマチ・膠原病. 日本医師会雑誌 2012 ; 140 : 2347.
3) Liu Z, Davidson A. Taming lupus-a new understanding of pathogenesis is leading to Clinical advances. Nat Med 2013 ; 18 : 871-82.
4) 横田俊平. 小児医療の温故知新-子どものこころを診る : 近未来の小児科医の試練. 日本小児科医会会報 2014 ; 48 : 15-7.
P.199 掲載の参考文献
2) 長谷川知子. Down症候群 (特集 : 小児神経・精神疾患臨床のトランジション). 日本臨床 2010 ; 68 : 69-75.
3) デニス・マクガイア, ブライアン・チコイン (長谷川知子監訳, 清澤紀子訳). ダウン症のある成人に役立つメンタルヘルス・ハンドブック-心理行動面における強みと課題の手引き. 東京 : 遠見書房 ; 2013.
4) 長谷川知子監修. プラダー・ウィリー症候群. 東京 : 講談社 ; 2009.
P.204 掲載の参考文献
P.211 掲載の参考文献
1) 岡田喜篤. 重症心身障害児問題の歴史. 岡田喜篤ほか編. 重症心身障害療育マニュアル. 東京 : 医歯薬出版 ; 2003. p.2-7.
2) 難波克維. 重症心身障害児の概念と定義. 岡田喜篤ほか編. 重症心身障害療育マニュアル. 東京 : 医歯薬出版 ; 2003. p.7-11.
3) 鈴木康之ほか. 超重症児の判定について-スコア改定の試み. 日重障誌 2008 ; 33 : 303-9.
4) 宍倉啓子. キャリーオーバー診療の実態-重度重複, 超重度障害者を主に. 脳と発達 2005 ; 37 : 225-30.
5) 水野勇司ほか. 内視鏡ビデオスコープによる重症心身障害児 (者) における喉頭部異常の臨床的検討. 脳と発達 2008 ; 40 : 456-9.
6) 北住映二. 小児科サイドより-胃食道逆流症への対応を中心に. 日重障誌 2009 ; 34 : 31-5.
7) 三浦清邦ほか. 気管軟化症 (狭窄) を合併した重症心身障害児 (者) の3例-気管腕頭動脈瘻を予防するための対策. 日重障誌 2005 ; 30 : 81-6.
8) 曽根翠ほか. 成人重症心身障害児 (者) に見られる悪性腫瘍-罹患率, 診断と治療についての検討. 日重障誌 ; 2014 ; 39 : 415-20.
P.218 掲載の参考文献
4) Sugishta S, et al. Language development, interpersonal communication, and academic achievement among Japanese children as assessed by the ALADJIN. Ann Otol Rhinol Laryngol 2012 ; 121 suppl 202 : 35-9.
5) 大橋謙策ほか. 聴覚障害児の日本語言語発達のために-ALADJIN のすすめ. 東京 : テクノエイド協会 ; 2012.
6) 鳥越隆士. 聴覚障害児の心の成長とアイデンティティをめぐって. 手話コミュニケーション研究 1998 ; 27 : 27-31.
P.225 掲載の参考文献
3) 仁科幸子. 年齢別・疾患別ケア. 樋田哲夫編. 眼科プラクティス14 ロービジョンケアガイド. 東京 : 文光堂 ; 2007. p.119-25.
4) 富田香. 小児のロービジョン. 小児科 2014 ; 55 : 937-46.
・ 東範行. 日本眼科学会専門医制度生涯教育講座 未熟児網膜症. 日眼会誌 2012 ; 116 : 683-702.
・ 東範行, 平岡美依奈. 未熟児網膜症眼底アトラス. 東京 : エルゼビア・ジャパン ; 2009.

スペシャル・コラム

P.242 掲載の参考文献
2) 泉恭博. Thoraco-Lumbo-Sacral-Orthosis (Hiroshima) について. 別冊整形外科 1983 ; 4 : 204-9.
4) 竹田堅一ほか. 『新しい問診票』を使っての運動器検診の経験. 第26回日本臨床整形外科学会学術集会抄録集. 2013. p.164.
5) 泉恭博. 脊柱側弯症外来における躯幹筋評価. 脊柱変形 2000 ; 15 : 12-9.

ドルチェ

P.243 掲載の参考文献
1) 佐藤正人. 小児慢性疾患の移行期医療. 小児外科疾患. 治療 2011 ; 93 : 2083-8.
2) 田口智章ほか. 小児外科から成人内科への移行 (トランジション). 診断と治療 2013 ; 101 : 1785-91.
3) 高澤慎也ほか. 慢性疾患と妊娠・周産期・トランジション. 小児外科疾患. 小児科診療 2013 ; 76 : 1947-51.
4) 尾花和子ほか. 小児外科における移行期患者の現状と取り組み. 日臨外会誌 2014 ; 75 : 281.

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