在宅ケア学　第5巻　成人・高齢者を支える在宅ケア

出版社： ワールドプランニング
著者：
発行日： 2015-07-30
分野： 医療技術  >  介護/福祉
ISBN： 9784863510982
シリーズ： 在宅ケア学
電子書籍版： 2015-07-30 （第1版第1刷）
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目次

  • 在宅ケア学　第5巻　成人・高齢者を支える在宅ケア

    ―目次―

    序章　成人・高齢者を支える在宅ケア

    第１章　状態像に応じた在宅ケア
    　1．脳血管疾患と在宅ケア
    　2．ロコモティブシンドロームと在宅ケア
    　3．認知症と在宅ケア
    　4．がんと在宅ケア
    　5．慢性呼吸不全と在宅ケア
    　6．栄養障害，摂食嚥下障害，脱水と在宅ケア
    　7．神経難病と在宅ケア　etc.

    第２章　取り組み主体からみた在宅ケア
    　1．医療機関からのアプローチ
    　2．訪問看護ステーションからのアプローチ
    　3．居宅介護支援事業所からのアプローチ
    　4．地域包括支援センターからのアプローチ

    第３章　関連する制度と在宅ケア
    　1．医療計画と在宅ケア
    　2．障害者政策と在宅ケア
    　3．在宅ケアと権利擁護
    　4．地域包括ケアシステムと在宅ケア

この書籍の参考文献

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序章 成人・高齢者を支える在宅ケア

P.8 掲載の参考文献
1) 川村佐和子 : 在宅ケア管理. (日本在宅ケア学会監) 在宅ケア事典, 286-287, 中央法規出版 (2007).
 
2) 高齢者介護研究会 : 2015年の高齢者介護 ; 高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて (http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/kentou/15kourei/, 2013.12.31).
 
3) 地域包括ケア研究会 : 平成21年度老人保健健康増進等事業「地域包括ケア研究会報告書」 (http://www.kantei.go.jp/jp/singi/kinkyukoyou/suisinteam/TF/kaigo_dai1/siryou8.pdf, 2013.12.31).
 
4) 厚生労働省 : 介護保険制度改正の概要及び地域包括ケアの理念 (http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001oxhm-att/2r9852000001oxlr.pdf, 2013.12.31).
 
5) 内閣府 : 平成24年版高齢社会白書 (http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2012/zenbun/24pdf_index.html, 2013.12.31).
 
6) 厚生労働省 : 認知症高齢者数について (http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002iau1-att/2r9852000002iavi.pdf, 2013.12.31).
 

第1章 状態像に応じた在宅ケア

P.17 掲載の参考文献
1) 棚橋紀夫 : 動脈硬化関連ガイドライン ; 脳梗塞治療ガイドライン. 医学のあゆみ, 245 (13) : 1308-1312 (2013).
 
2) 佐伯覚 : 脳卒中患者の職業復帰. 日職災医誌, 51 : 178-181 (2003).
 
3) 豊田章宏 : 勤労者世代における脳卒中の実態 ; 全国労災病院患者統計から. 日職災医誌, 58 : 89-93 (2010).
 
4) 木村真人 : 脳卒中後のうつ病とアパシー. 日本神経救急学会雑誌, 24 : 71-77 (2012).
Medical*Online
5) 種村純, 伊藤元信, 大槻美佳, ほか : 高次脳機能障害全国実態調査報告. 高次脳機能研究, 26 (2) : 209-218 (2006).
 
6) 登喜和江, 森下晶代, 高田早苗, ほか : 脳血管障害後遺症としての高次脳機能障害の実態 ; 発症頻度とその程度, 日常生活への影響. 日本看護学会論文集 成人看護 II, 39 : 367-369 (2009).
 
P.22 掲載の参考文献
1) 健康日本21 : 健康日本21 (第2次) について (http://www.kenkounippon21.gr.jp/, 2013.11.19).
 
2) 中村耕三 : みてわかるロコモティブシンドローム. 日本医師会雑誌, 144 (特別号 (1)) : S2 (2015).
 
3) Seichi A, Hoshino Y, Doi T, et al. : Development of a screening tool for risk of locomotive syndrome in the elderly : the 25-question Geriatric Locomotive Function Scale. J Orthop Sci, 17 : 163-172 (2012).
PubMed
4) 宮崎純弥, 村田伸, 堀江淳, ほか : 男性高齢者における30 秒間の開眼片足立ち保持ができる意義. 理学療法科学, 25 : 379-383 (2010).
Medical*Online
5) 岡野登志夫 : 骨粗鬆症の治療法 ; 活性型ビタミンD3. 総合臨床, 59 : 581-588 (2010).
 
6) 安彦鉄平, 安彦陽子, 島村亮太, ほか : 運動器不安定症外来女性患者のビタミンD濃度と身体機能・生活機能の関連. ヘルスプロモーション理学療法研究, 2 : 11-17 (2012).
Medical*Online
P.29 掲載の参考文献
1) 松岡洋子 : エイジング・イン・プレイス (地域居住) と高齢者住宅 ; 日本とデンマークの実証的比較研究. 第1版, 15-25, 新評社, 東京 (2011).
 
2) 国立社会保障・人口問題研究所 : 痴呆性老人対策推進本部報告 (昭和62年8月26 日), 日本社会保障資料集 IV (1980～2000) (http://www.ipss.go.jp/publication/j/shiryou/no.13/data/shiryou/syakaifukushi/322.pdf, 2014.1.11).
 
3) 中島紀惠子 : 「連帯の場」としてのホワイエ. 保健婦雑誌, 48 (11) : 954-955 (1992).
 
4) 国立社会保障・人口問題研究所 : 痴呆性老人対策に関する検討会報告書 (平成6年6月28日) 日本社会保障資料集 IV (1980～2000) (http://www.ipss.go.jp/publication/j/shiryou/no.13/data/shiryou/syakaifukushi/497.pdf, 2014.1.11).
 
5) 高齢者介護研究会 : 2015年の高齢者介護 ; 高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて. 37-40 (2003).
 
6) 厚生労働省認知症施策検討プロジェクトチーム : 今後の認知症施策の方向性について (平成24年6月18日) (http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/dementia/dl/houkousei-02.pdf, 2014.1.11).
 
7) 三浦正樹 : 認知症施策推進5か年計画 (オレンジプラン) の概要. 老年精神医学雑誌, 24 (9) : 874-882 (2013).
Medical*Online
8) 中村紫織, 本間昭 : わが国の痴呆の臨床疫学. 臨床総合, 51 (1) : 25-31 (2002).
 
9) 箕岡真子 : 認知症ケアの倫理. 第1版, 36-41, ワールドプランニング, 東京 (2010).
 
10) Petersen RC, Doody R, Kurz A, et al. : Current concepts in mild cognitive impairment. Arch Neurol, 58 : 1985-1992 (2001).
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11) 矢冨直美 : 認知的アプローチによるアルツハイマー病の予防. Cognition and Dementia, 2 (2) : 128-133 (2003).
 
12) 吉田香織, 大久保みゆき, 山田達夫 : 認知症予防のための安心院プロジェクト ; 9年間の歩み. 月刊地域保健, 41 (6) : 71-86 (2010).
 
13) 永田久美子 : 認知症の人とともにつくるまちづくり, 日本老年看護学科第17回学術集会特集 II 一般公開フォーラム. 老年看護学, 17 (2) : 20-27 (2013).
 
14) 認知症の人と家族の会 : 認知症カフェのあり方と運営に関する調査研究事業報告書, 平成24年度老人保健事業推進費等補助金老人保健健康増進事業. 13-15 (2013).
 
15) 厚生労働省 : 平成24年度 高齢者虐待の防止, 高齢者の養護者に対する支援等に関する法律に基づく対応状況等に関する調査結果 (http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000033460.html, 2014.1.11).
 
16) 認知症の人と家族の会 : 2010年度認知症の人と家族の暮らしに関するアンケート調査及び国民の認知症と介護に関する意識調査報告書. 36-37 (2011).
 
17) 梅本正隆 : まちで, みんなで認知症をつつむ ; 大牟田市の取り組み. Geriatric Medicine, 49 (10) : 1208-1212 (2011).
 
P.37 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 平成24年 (2012) 人口動態統計 (確定数) の概況 第7表 死因簡単分類別にみた性別死亡数・死亡率 (人口10万対) (http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei12/dl/11_h7.pdf, 2014.5.27).
 
2) 島内節 : 平成24年度 (2013) 在宅終末期緩和ケアパスの評価によるケアの充実およびケアシステムの改善に関する研究. 7 (2014).
 
3) 辻彼南雄 : 理想の看取りと死に関する国際比較研究, 一般社団法人ライフケアシステム代表理事, ILC-Japan 企画運営委員会 (2012).
 
4) 成順月, 島内節, 薬袋淳子, ほか : 受持ち訪問看護師の評価によるがん患者の終末期在宅ケアにおける経過時期別ケアニーズの出現率. インターナショナル Nursing Care Research, 12 (2) : 15-24 (2013).
 
5) 厚生労働省 : 中央社会保険医療協議会総会 (第202 回) 平成23年10月26日 (水) がん対策, 生活習慣病対策, 感染症対策について 資料 (総4) 「がん対策について」.
 
6) 島内節, 山岸明美, 福井小紀子, ほか : 在宅高齢者ホスピスケアのクリニカルパスとケアマネジメント方法の有効性評価と実用化 (平成17～19年度文部科学研究費 (基盤研究B)) 「在宅がん終末期患者におけるペインマネジメント」2007年度調査研究報告書. 56 (2008).
 
7) 日本臨床腫瘍学会編 : 新臨床腫瘍学, NCCN Clinical Practice Guidelines in Oncology, Adult cancer pain. 南江堂 (2009).
 
8) 日本緩和医療学会緩和医療ガイドライン作成委員会編 : がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン. 20, 金原出版 (2010).
 
9) Higginson IJ : STAS 日本語版 (的場和子監訳) (http://plaza.umin.ac.jp/stas/stas-j.pdf, 2013.12.17).
 
10) 柏崎美保, ほか : 48 VAS, NRS, VRS, VDS, FRS, PRSなど. (小川節郎編著) 痛みの概念が変わった, 118, 真興交易医書出版部, 東京 (2008).
 
11) 日本ペインクリニック学会 : 痛みの評価法 (http://www.jspc.gr.jp/gakusei/gakusei_rank.html#3, 2014.5.27).
 
12) 日本緩和医療学会緩和医療ガイドライン作成委員会編 : がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン (http://www.jspm.ne.jp/guidelines/pain/2010/chapter02/02_03_03.php, 2013.12.18).
 
13) 島内節, 薬袋淳子, 野村美香 : 在宅エンド・オブ・ライフケア ; 終末期ケア. 67, イニシア (2008).
 
14) 島内節, 薬袋淳子, 野村美香 : 在宅エンド・オブ・ライフケア ; 終末期ケア. 68, イニシア (2008).
 
P.44 掲載の参考文献
1) 厚生省 : 厚生省特定疾患「呼吸不全」調査研究班 昭和56年度報告書 (1982).
 
2) 日本呼吸器学会 : 在宅呼吸ケア白書 2010. 3. メディカルレビュー, 東京 (2010).
 
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7) Celli BR : Pulmonary rehabilitation in patients with COPD. Am J Respir Crit Care Med, 152 : 861-864 (1995).
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9) 亀井智子 : 在宅酸素療法実施者の療養管理遠隔看護支援システムの開発. 聖路加看護大学紀要, 29 : 1-11 (2003).
 
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2) 健康・体力づくり財団 : 健康運動指導士とは (http://www.health-net.or.jp/shikaku/index.html, 2014.4.30).
 
3) 杉山みち子 : 高齢者の栄養ケアとマネジメント. 生活習慣病予防と高齢者ケアのための栄養指導マニュアル, 79, 第一出版, 東京 (2002).
 
4) 松田朗, 杉山みち子, 小山秀夫 : 老年保健事業推進等補助金研究「高齢者の栄養管理サービスに関する研究」報告書. 東京 (1998).
 
5) 細谷憲政, 松田朗監 : これからの高齢者の栄養管理サービス. 48, 第一出版, 東京 (1998).
 
6) 細谷憲政, 松田朗監 : これからの高齢者の栄養管理サービス. 233, 第一出版, 東京 (1998).
 
7) 日本老年医学会 : 高齢者ケアにおける意思決定プロセスに関するガイドライン ; 人工的水分・栄養補給の導入を中心として2012年版. 医学と看護社, 千葉 (2012).
 
東口高志編 : NST完全ガイド ; 栄養療法の基礎と実践. 照林社, 東京 (2006).
 
細谷憲政監 : 高齢者の栄養管理. 日本医療企画, 東京 (2005).
 
小玉敏江, 亀井智子編著 : 高齢者看護学. 中央法規出版, 東京 (2007).
 
厚生労働統計協会 : 第1章 生活習慣病と健康増進対策, 第3編 保健と医療の動向. 厚生の指標 増刊国民衛生の動向 2012/2013, 84-99 (2012).
 
中村提示, 吉池信男, 杉山みち子編著 : 生活習慣病予防と高齢者ケアのための栄養指導マニュアル. 第一出版, 東京 (2002).
 
高崎絹子, 亀井智子, 島内節編 : 在宅看護論. 医学芸術社, 東京 (2006).
 
山門實編 : ナースのための水・電解質・輸液の知識. 医学書院, 東京 (2004).
 
在宅医療テキスト編集委員会 : 在宅医療テキスト. 公益財団法人在宅医療助成 勇美記念財団, 東京 (2009).
 
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1) 小西かおる : 主な難病疾患の療養者の特徴と支援のポイント. ナーシンググラフィカ 健康支援と社会保障 (2) 公衆衛生, 192-197, メディカ出版 (2014).
 
2) 難病情報センター : ホームページ (http://www.nanbyou.or.jp/, 2015.2.24).
 
3) 厚生労働省 : 障害者総合支援法が施行されました (http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sougoushien/index.html, 2015.2.24).
 
4) 厚生労働省 : 難病法 (難病の患者に対する医療等に関する法律) (http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nanbyou/, 2015.2.24).
 
5) 日本神経学会 : 筋萎縮性側索硬化症診療ガイドライン 2013 (http://www.neurology-jp.org/guidelinem/als2013_index.html, 2015.2.24).
 
6) 日本神経学会 パーキンソン病治療ガイドライン作成委員会 : パーキンソン病治療ガイドライン 2011, 医学書院 (2011).
 
7) 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患克服研究事業神経変性疾患に関する調査研究班 : パーキンソン病と関連疾患の療養の手引き (http://plaza.umin.ac.jp/neuro/files/inside/tebiki/tebiki.pdf, 2015.2.24).
 
P.64 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 知ることからはじめよう みんなのメンタルヘルス 総合サイト (http://www.mhlw.go.jp/kokoro/, 2012.12.23).
 
2) 白石弘巳 : 第31章 障害論 ; 障害概念と地域福祉システム. (日本統合失調症学会監, 福田正人, 糸川昌成, 村井俊哉, ほか編) 統合失調症, 337, 医学書院, 東京 (2013).
 
3) 糸川昌成 : 統合失調症とストレス. 統合失調症・うつ病プロジェクト, 東京都精神医学総合研究所 (http://prit.igakuken.or.jp/Ja/PSchizo_Dep/TSchizo/medicament.html, 2013.12.11).
 
4) Leff J, Vaughn C : The interaction of life events and relatives' expressed emotion in schizophrenia and depressive neurosis. British Journal of Psychiatry, 136 : 146-153 (1980).
 
5) 辻野尚久, 水野雅文 : 第64章 初回エピソード統合失調症. (日本統合失調症学会監, 福田正人, 糸川昌成, 村井俊哉, ほか編) 統合失調症, 医学書院, 東京 (2013).
 
6) 柏田勉 : 妄想性障害. (風祭元監, 南光進一郎, 張 賢徳, ほか編) 精神医学・心理学・精神看護学辞典, 390, 照林社, 東京 (2012).
 
7) 樋口英二郎 : 2. 妄想性障害, 第IV章 精神疾患の基礎知識. (上島国利, 神別府圭子, 平島奈津子編) 知っておきたい精神医学の基礎知識, 126-130, 誠信書房, 東京 (2007).
 
8) 山下功一, 天野直二 : B. BPSDとその対応 ; 認知症の症候学. (日本認知症学会編) 認知症テキストブック, 70-80, 中外医学社, 東京 (2010).
 
9) 渡辺雅幸 : 4 精神症状の把握. (上島国利, 渡辺雅幸, 榊 惠子編著) ナースの精神医学, 改定3版, 132, 中外医学社, 東京 (2011).
 
10) 伊豫雅臣 : 第19章 精神作用物質使用に伴う精神および行動の障害. (野村総一郎, 樋口輝彦, 尾崎紀夫編) 標準精神医学, 第4版, 422-437, 医学書院, 東京 (2010).
 
11) 川上憲人 : 疫学研究. (日本社会精神医学会編) 社会精神医学, 123-136, 医学書院, 東京 (2009).
 
12) 幸田るみ子, 上島国利 : 疾患の理解 ; 気分障害とは何か, 第1章 気分障害. (坂田三允総編) 精神看護エクスペールシリーズ (7) 救急・急性期II 気分障害・神経症性障害・PTSD・せん妄, 2-12, 中山書店, 東京 (2005).
 
13) 西園文 : 疾患の理解 ; 神経症とは何か, 神経症圏の疾患とは何か, 第2章 神経症性障害. (坂田三允総編集) 精神看護エクスペールシリーズ (7) 救急・急性期II 気分障害・神経症性障害・PTSD・せん妄, 56-63, 中山書店, 東京 (2005).
 
14) 藤井康男 : 抗精神病薬とはどんな薬か. (萱間真美, 稲田俊也, 稲垣中編) 服薬支援とケアプランに活かす 非定型抗精神病薬 Q&A, 2-11, 医学書院, 東京 (2012).
 
15) 大森哲郎 : A 薬物療法の意義と役割, II 薬物療法, 第5章 精神科治療学. (野村総一郎, 樋口輝彦, 尾崎紀夫編) 標準精神医学, 第4版, 125-126, 医学書院, 東京 (2010).
 
16) 大島 巌 : 第51章 心理社会的治療・社会資源. (日本統合失調症学会監, 福田正人, 糸川昌成, 村井俊哉, ほか編) 統合失調症, 547-551, 医学書院, 東京 (2013).
 
17) 萱間真美, 稲田俊也, 稲垣 中編 : 服薬支援とケアプランに活かす 非定型抗精神病薬 Q&A. 52-159, 医学書院, 東京 (2012).
 
18) 萱間真美 : 精神疾患を有する人の地域生活を支えるエビデンスに基づいた看護ガイドラインの開発 平成20年度 総括研究報告書. 厚生労働科学研究費補助金地域医療基盤開発推進研究事業 (2009)
 
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1) 日本糖尿病学会 : インスリン製剤 (http://www.jds.or.jp/modules/important/index.php?page=article&storyid=25, 2015.6.25).
 
清野裕監訳, アメリカ糖尿病協会編 : 糖尿病セルフケアガイド. 医歯薬出版, 東京 (2002).
 
石崎政男編 : 医科診療報酬点数表・調剤報酬点数表 (平成24年4月改正版). 中和印刷, 東京 (2012).
 
門脇孝, 真田弘美 : すべてがわかる最新糖尿病. 照林社, 東京 (2011).
 
厚生労働省中央社会保険医療協議会 (2012) : 保険医が投薬することができる注射薬 (処方せんを交付することができる注射薬) 及び在宅自己注射指導管理料の対象薬剤追加について (http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002agiu-att/2r9852000002au19.pdf, 2012.8.21).
 
松岡健平, 河盛隆造 : 糖尿病のマネージメント. 医学書院, 東京 (2001).
 
宮崎歌代子, 鹿渡登史子 : 在宅療養指導とナーシング ; 退院から在宅まで. 5, 医歯薬出版, 東京 (2003).
 
望月貴博, 藤田敬之助 : 在宅自己注射法. (船戸正久, 高田哲編著) 医療従事者と家族のための小児在宅医療支援マニュアル, 改訂2版, 76-85, メディカ出版, 東京 (2010).
 
太田宏平監 : 多発性硬化症マネジメントハンドブック ; アボネックス適正使用のために. 第4版, バイオジェン・アイデック・ジャパン (http://www.avonex.jp/jikochusha/pdf/manage.pdf, 2012.8.21).
 
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石崎高志, 鎌滝哲也, 望月眞弓, ほか : 薬物療法学. 第3版, 199-253, 南江堂, 東京 (2007).
 
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1) 篠崎良勝 : 介護職の医行為とその背景 (http://www.tokushukai.jp/media/vivo/img/vivo31_pdf/ p34_37, 2015.1.30).
 
2) 厚生労働省 : 在宅及び養護学校における日常的な医療の医学的・法律学的整理に関する研究 (平成16年度厚生労働科学研究費補助事業), 盲・聾・養護学校におけるたんの吸引等の取扱いについて (平成16年10月20 日医政発第1020008号厚生労働省医政局長通知).
 
3) 厚生労働省社会・援護局長通知 : 社会福祉士及び介護福祉士法施行規則の一部を改正する省令の施行について ; 介護福祉士養成施設における医療的ケアの教育及び実務者研修関係 (平成23年10月28日).
 
4) 厚生労働省社会・援護局長通知 : 社会福祉士及び介護福祉法の一部を改正する法の施行について ; 喀痰吸引等関係 説明資料 1 (平成23年11月11 日, 第1次改正平成24年7月2日, 第2次改正平成25年3月12日社援発1111 第1号).
 
5) フリー百科事典ウィキペディア : 衛生材料 (http://ja.wikipedia.org/wiki/, 2013.3.6).
 
6) 日本ホームヘルス機器協会 : 平成22年度医療機器の販売・賃貸管理者, 医療機器の修理業責任技術者継続研修テキスト. 第2 刷, 55, 日本ホームヘルス機器協会 (2010).
 
7) しろぼんねっと : 在宅医療 平成26年度診療報酬点数表 (http://shirobon.net/26/, 2015.1.30).
 
8) 厚生労働省 : 参考資料 「在宅医療・在宅介護の推進」に関する論点 (案) について (平成25年11月26日).
 
9) 福井小紀子 : 平成23年老年保健事業推進費等補助金 (老年保健健康増進等事業分) 訪問看護の基礎強化に関する調査研究事業 ; 訪問看護事業所の基盤強化促進に関する実態調査報告書. 82, 全国訪問看護事業協会, 東京 (2012).
 
朝日新聞 : 医療的ケア. キーワード (http://kotobank.jp/word, 2008.1.24).
 
フリー百科事典ウィキペディア : 薬事法 (http://ja.wikipedia.org/wiki/, 2013.11.11).
 
フリー百科事典ウィキペディア : 在宅医療 (http://ja.wikipedia.org/wiki/, 2012.12.20).
 
厚生省保健医療局結核感染課監, 小林寛伊編 : 消毒と滅菌のガイドライン. 尾家重治 : 付録 ; 消毒方法 ; 消毒・滅菌の概要. 298-303, へるす出版 (1999).
 
松村 明監, 池上秋彦, 金田弘, ほか : デジタル大辞泉. 小学館 (2012).
 
尾家重治 : 消毒剤マニュアル ; 消毒剤の特徴・使用法・使用上の留意点. 第五版, 6-7, 健栄製薬, 大阪 (2012).
 
臼井宗一, 大場君枝 : 洗浄, 消毒薬における微生物の除菌効果に関する検討. 岐阜女子大学紀要, 41 (2012).
 

第2章 取り組み主体からみた在宅ケア

P.97 掲載の参考文献
1) 福永 肇 : 日本病院史. ピラールプレス (2014).
 
2) 猪飼周平 : 病院の世紀の理論. 有斐閣 (2010).
 
3) 松田晋哉 : 医療のなにが問題なのか ; 超高齢社会日本の医療モデル. 勁草書房 (2013).
 
4) 島崎謙治 : 日本の医療 ; 制度と政策. 東京大学出版会 (2011).
 
西村周三, 国立社会保障・人口問題研究所 : 地域包括ケアシステム. 慶応義塾大学出版会 (2013).
 
厚生労働省 : 在宅医療・介護あんしん 2012 (http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou&iryou%zaitakuT', 2014.5.18).
 
厚生労働省 : 在宅医療の最近の動向 (http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/kenkou.../h24_0711, 2014.5.18).
 
厚生労働省 : 在宅医療の推進について (http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou-iryou/zaitaku/, 2014.5.18)
 
P.105 掲載の参考文献
厚生労働省大臣官房統計情報部 : 平成25年介護サービス施設・事業所調査.
 
厚生労働省大臣官房統計情報部 : 介護給付費実態調査月報 (平成26年2月審査分).
 
日本訪問看護財団監 : 新版訪問看護ステーション開設運営評価マニュアル. 第2版, 日本看護協会出版会, 東京 (2013).
 
佐藤智, 片山壽, 川越博美, ほか編 : 在宅医療・訪問看護と地域連携. 明日の在宅医療 第5巻, 中央法規出版, 東京 (2008).
 
P.112 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 平成24年 国民生活基礎調査 ; 高齢者の世帯構成.
 
2) 厚生労働省 : 15回介護支援専門員受講支援受講試験の実施状況.
 
3) 介護支援専門員の資質向上と今後のあり方に関する検討会 : 平成25年1月7日介護支援専門員の資質向上と今後の在り方に関する論議の中間的整理 (2013).
 
4) 三菱総合研究所 : 介護支援専門員の資質向上と今後のあり方に関する調査研究ケアプラン詳細分析結果報告書 (2012).
 
5) 厚生労働省 : 平成25年11月29日介護保険部会まとめ.
 
服部万里子 : 図解でわかる介護保険のしくみ. 第5版, 194-195, 日本実業出版, 東京 (2012).
 
P.121 掲載の参考文献
1) 久留米市健康福祉部長寿支援課・介護保険課 : 介護予防事業分析・評価と課題対応について. 17 (2011).
 
2) 社会保障審議会介護保険部会 : 介護保険制度見直しの意見. 7-8 (2013).
 
3) 白澤政和 : 要援護老人を支えるネットワーク作り ; 社会福祉の観点から. 老年社会科学, 10 (1) : 30-41 (1988).
 
4) Rumbold B, Shaw S : Horizontal and Vertical Integration in the UK : Lessons from History. Journal of Integrated Care, 18 (6) : 45-52 (2010).
 

第3章 関連する制度と在宅ケア

P.131 掲載の参考文献
1) 厚生労働省医政局指導課在宅医療推進室 : 在宅医療・介護あんしん 2012 (http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/dl/anshin2012.pdf, 2013.12.31).
 
2) 国立長寿医療研究センター : 在宅医療・介護連携のための市町村ハンドブック (平成25年12月) (http://www.ncgg.go.jp/zaitaku1/pdf/handbook/handbook2013.pdf, 2013.12.31).
 
3) 社会保障審議会医療部会 : 医療法等改正に関する意見 (平成25年12月27日) (http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000033981.pdf, 2013.12.31).
 
4) 社会保障審議会介護保険部会 : 介護保険制度の見直しに関する意見 (平成25年12月20日) (http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000033066.pdf, 2013.12.31).
 
P.138 掲載の参考文献
1) Finkelstein V : Disabling Barriers-Enabling Environments. 115, SAGE, (1993)
 
P.143 掲載の参考文献
1) 大國美智子, 久岡英樹 : 高齢者の権利擁護. 第1版, 1-204, ワールドプランニング, 東京 (2004).
 
2) 大國美智子 : 契約制度のなかでの高齢者の権利擁護事業. 老年社会科学, 26 (4) : 462-467 (2005).
Medical*Online
3) 滝沢香 : 高齢者虐待における成年後見制度の活用. 保健の科学, 49 (1) : 31-34 (2007).
 
4) 大阪府地域福祉推進室社会援護課 : 大阪府被保護者等に対する住居・生活サービス等提供事業の規制に関する条例の概要 (http://www.pref.osaka.jp/shakaiengo/jyoureikoufu/taishoujigyou.html, 2013.12.15).
 
5) 埼玉県福祉部社会福祉課医療保護・ホームレス対策担当 : 埼玉県被保護者等住居・生活サービス提供事業の業務の適正化等に関する条例の概要 (http://www.pref.saitama.lg.jp/site/homeless/mutei-jourei.html, 2013.12.15).
 
6) 上田照子, 水無瀬文子, 大塩まゆみ, ほか : 在宅要介護高齢者の虐待に関する調査研究. 日本公衆衛生雑誌, 45 (5) : 437-448 (1998).
 
7) 津村智恵子 : 在宅要介護高齢者の介護負担と虐待要因に関する研究. 日本在宅ケア学会誌, 2 (1) : 41-50 (1999).
Medical*Online
8) 黒田研二, 清水弥生, 佐瀬美恵子編 : 高齢者福祉概説. 第3版, 192, 明石書房, 東京 (2012).
 
9) 老健局高齢者支援課認知症・虐待防止対策推進室 : 平成23年度高齢者虐待の防止, 高齢者の養護者に対する支援等に関する法律に基づく対応状況等に関する調査結果 (http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002rd8k.html, 2013.12.15).
 
10) 社会・援護局障害保健福祉部障害福祉課地域生活支援推進室 : 平成24年度都道府県・市区町村における障害者虐待事例への対応状況等 (調査結果) (http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000028282.html, 2013.12.25).
 
P.154 掲載の参考文献
地域包括ケア研究会・三菱UFJリサーチ & コンサルティング : 地域包括ケア研究会報告書 (平成22年3月).
 
地域包括ケア研究会・三菱UFJリサーチ & コンサルティング : 持続可能な介護保険制度及び地域包括ケアシステムのあり方に関する調査研究事業報告書 ; 地域包括ケアの構築における今後の検討のための論点 (平成25年3月).
 

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