救急患者支援　地域につなぐソーシャルワーク

出版社： へるす出版
著者：
発行日： 2017-09-11
分野： 医療技術  >  介護/福祉
ISBN： 9784892699368
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商品紹介

2016（平成28）年より開始された救急認定ソーシャルワーカー認定機構による「救急認定ソーシャルワーカー認定研修」の標準テキスト。本書は、認定の際に必要となる研修会のテキストであり、救急現場で医療チームの一員として働くソーシャルワーカーのために必要な基本的な医学的知識と技能が学べる1冊となっている。一方、看護師、医師、関係機関など多くの皆様にも必要な知識がちりばめられている。とくに第３部の事例集は、実践に大いに役立つ。

目次

  • 救急患者支援　地域につなぐソーシャルワーク

    ―目次―

    第1部　総論
    　第1章　救急医療の現状
    　　第1節：救急医療の仕組み
    　　第2節：救急医療におけるソーシャルワーカーの位置づけ
    　第2章　救急医療におけるソーシャルワーカーの役割
    　　第1節：救急認定ソーシャルワーカー制度
    　　第2節：救急認定ソーシャルワーカーとは
    　　第3節：救急医療と健康権
    　第3章　倫理的課題とソーシャルワーク
    　　第1節：生命維持
    　　第2節：救急医療における意思決定
    　　第3節：権利擁護（成年後見）
    　　第4節：生活困窮者・ホームレスへの支援について
    　第4章　救急医療に必要な法制度
    　　第1節：救急医療に必要な法制度
    　　第2節：薬物関連障害患者をめぐる司法的問題とその対応
    　第5章　精神科救急医療におけるソーシャルワーカーの役割

    第2部　各論
    　第1章　救急医療におけるソーシャルワーク実践の展開
    　　第1節：病院前救護を担う救急隊との連携
    　　第2節：ソーシャルワーク実践の流れ
    　　第3節：評価のポイントと救急医療現場で求められること
    　第2章　患者・家族への心理社会的支援
    　　第1節：救急医療における危機介入
    　　第2節：救急医療における患者の家族へのグリーフケア
    　　第3節：グリーフケア事例
    　第3章　救急医療における多職種協働の行動モデル
    　　第1節：チーム形成，チームアプローチ
    　　第2節：多職種連携コンピテンシーを実践するチーム事例
    　第4章　救急医療におけるソーシャルワークの知識・技法
    　　第1節：臨床推論
    　　第2節：コミュニケーション
    　　第3節：プレゼンテーション

    第3部　事例
    　第1章　心理社会的ハイリスク
    　　事例1：児童虐待
    　　事例2：児童虐待・DV
    　　事例3：DV（パートナーによる暴力）
    　　事例4：高齢者虐待
    　　事例5：周産期（飛び込み出産）
    　　事例6：高齢者（キーパーソン不在）
    　　事例7：自殺未遂（精神科受診歴あり）
    　　事例8：自殺未遂（精神科受診歴なし）
    　　事例9：アディクション（薬物）
    　　事例10：アディクション（アルコール）
    　　事例11：交通事故・頭部外傷
    　　事例12：高次脳機能障害（労災保険）
    　第2章　医学的ハイリスク
    　　事例13：高齢者（認知症）
    　　事例14：精神合併（身体合併）
    　　事例15：重篤な意識障害
    　　事例16：熱傷（火災）
    　　事例17：外傷（頸髄損傷）
    　第3章　その他
    　　事例18：身寄りなし（路上生活者）
    　　事例19：外国人

    第4部　関連
    　第1章　臓器移植
    　第2章　在宅と救急医療
    　第3章　災　害
    　第4章　対人援助専門職（支援者）の燃え尽き防止

    第5部　資料
    　ガイドラインを利用するにあたって

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1部 総論

P.14 掲載の参考文献
1) 丸茂裕和:わが国救急医療体制発展の歩み. 日救急医会誌11:311-322, 2000.
 
2) 厚生省:救急医療対策事業実施要綱. 1977.
 
3) 木所昭夫:本邦における救急医療の現況. 順天堂医学47:302-312, 2001.
 
4) 厚生労働省医政局長通知:広告可能な診療科名の改正について. 医政発第0331042号, 2008.
 
5) 厚生労働省:救急病院等を定める省令. 平成19年3月30日厚生労働省令第39号, 2007.
 
6) 厚生労働省医政局長通知:疾病・事業及び在宅医療に係る医療体制について. 医政発0330第9号, 2012.
 
7) 厚生労働統計協会編:図説国民衛生の動向2015/2016, 厚生労働統計協会, 2015.
 
8) 日本救急医学会ER検討委員会:ERシステムFAQ. http://www.jaam.jp/er/er/er_faq.html
 
9) 厚生労働省:小児救急電話相談事業(#8000)について. http://www.mhlw.go.jp/topics/2006/10/tp1010-3.html
 
10) 厚生労働省:重篤な小児患者に対する救急医療体制の検討会, 中間取りまとめ. 2009.
 
11) 厚生労働省医政局指導課:救急搬送において受入に至らなかった理由について. 2008.
 
12) 総務省消防庁:平成27年度版救急救助の現状. 2015.
 
13) 厚生労働省医政局長通知:医療計画について. 医政発0330第28号, 2012.
 
14) 厚生労働省医政局長通知:地域医療構想策定ガイドライン等について. 医政発0331第53号, 2015.
 
15) 定光大海:急性期医療と地域連携. 日本長期急性期研究会第3回研究大会「病床機能分化と長期急性期機能」報告書, 日本長期急性期研究会, 2015, pp9-14.
 
16) 厚生労働統計協会編:国民衛生の動向・厚生の指標増刊・第63巻9号2016/2017, 厚生労働統計協会, 2016.
 
17) 厚生労働省:平成28年度診療報酬改定関連通知の一部訂正及び官報掲載事項の一部訂正について. 2016. http://www.mhlw.go.jp/file.jsp?id=361379&name=file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/000039380.pdf
 
18) 日本看護協会:資格認定制度-専門看護師・認定看護師・認定看護管理者. http://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cn
 
19) 日本臨床救急医学会:救急認定薬剤師について. http://jsem.me/training/recged_pharmacist.html
 
20) 日本救急撮影技師認定機構:認定制度について. http://www.jert.jp/seido/
 
21) 日本臨床衛生検査技会:認定救急検査技師制度規則. http://www.jamt.or.jp/studysession/center/asset/docs/kyukyu_rule20160817.pdf
 
P.18 掲載の参考文献
1) 福永肇:日本病院史, ピラールプレス, 東京, 2014, pp424-435.
 
2) 第六次改正医療法の解説;2025年に向けた医療提供体制の改革全体像, 中央法規出版, 東京, 2015.
 
3) 認定NPO法人自立生活サポートセンター・もやい:先生, 貧困ってなんですか? 日本の貧困問題レクチャーブック, 合同出版, 東京, 2017.
 
4) 社会的排除リスク調査チーム, 内閣官房社会的包摂推進室/内閣府政策統括官(経済社会システム担当):社会的排除にいたるプロセス;若年ケース・スタディから見る排除の過程. 2016. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002kvtw-att/2r9852000002kw5m.pdf
 
5) 日本医療機能評価機構:病院機能評価機能種別版評価項目解説集一般病院2<3rdG:Ver1.1>追補版. 1.1.4, 2014.
 
6) 厚生労働省:精神科医療の機能分化と質の向上等に関する検討会;今後の方向性に関する意見の整理. 2012. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002ea3j-att/2r9852000002ea7d.pdf
 
7) 厚生労働省:精神科救急医療体制に関する検討会報告書. 2011. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001q5su-att/2r9852000001q5y7.pdf
 
8) 厚生労働省:精神科救急の現状. 2013. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000030p5p-att/2r98520000030pbc.pdf
 
9) 厚生労働省医政局指導課長通知:救命救急センターの新しい充実段階評価について. 医政指発第0331001号, 2009.
 
10) 厚生労働省:5疾病・5事業について(その2;5事業について). 第4回医療計画の見直し等に関する検討会資料1, 2016. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000136145.pdf
 
11) 岡村紀宏:社会保険部の発足と経緯;診療報酬制度への位置づけと今後. 医療と福祉100:92-104, 2016.
 
P.25 掲載の参考文献
1) 小島好子, 雲野博美, 角田圭佑, 他:救命救急センターにおける医療ソーシャルワーカーが介入する患者の特性と退院支援. 日臨救急医会誌17:395-402, 2014.
 
1) 日本救急医学会監, 日本救急医学会専門医認定委員会編:救急診療指針, 改訂第4版, へるす出版, 東京, 2011.
 
2) 岡村重夫:社会福祉総論, 柴田書店, 東京, 1956.
 
2) Wieland D, Kramer BJ, Waite MS, et al:The interdisciplinary team in geriatric care. Am Behav Sci 36:665-664, 1996.
 
3) 篠原純史:救急医療におけるMSWの役割(総合医学会報告 シンポジウム 救急医療における多職種連携). 医療67:500-504, 2013.
 
3) 菊池和則:多職種チームの3つのモデル;チーム研究のための基本的概念整理. 社会福祉学 39:273-290, 1999.
 
4) 黒川雅代子:救急医療における遺族支援のあり方. 龍谷大學論集470:57-66, 2007.
 
4) 松岡千代:ヘルスケア領域における専門職間連携;ソーシャルワークの視点からの理論的整理. 社会福祉学40(2):17-38, 2000.
 
5) 実方由佳:小児救急医療とソーシャルワーク;Maltreatmentの対応を例に. 小児看護32:962-969, 2009.
 
5) 日本臨床救急医学会監, 日本臨床救急医学会「自殺企図者のケアに関する検討委員会」編:救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック;チーム医療の視点からの対応のために, へるす出版, 東京, 2012.
 
6) 山田妃沙子, 杉本達哉, 織田裕行, 他:救命救急センターにおける自殺予防;再企図予防に果たすPSWの役割. 総病精医23:253-259, 2011.
 
7) 多田弘美:メディカルソーシャルワーカーからみた「相互乗り入れ型」チーム医療. NPO法人地域の包括的な医療に関する研究会, 「多職種相互乗り入れ型」のチーム医療;その現状と展望, へるす出版, 東京, 2012, pp158-177.
 
P.30 掲載の参考文献
1) 日本臨床救急医学会監, 日本臨床救急医学会「自殺企図者のケアに関する検討委員会」編:救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック;チーム医療の視点からの対応のために, へるす出版, 東京, 2012.
 
2) 井上英夫:医療と人権(侵害). 社団法人日本社会福祉士会, 社団法人日本医療社会事業協会編, 保健医療ソーシャルワーク実践2, 中央法規出版, 東京, 2004, pp116-120.
 
3) 棟居徳子:日本における健康権保障の現状;健康権の指標からみた日本. 生存学研究センター報告9:38-50, 2009.
 
4) 総務省消防庁:平成27年度救急業務のあり方に関する検討会報告書. 2016, p.1.
 
5) 日本総合病院精神医学会ネクストステップ委員会:総合病院精神科の現状とめざすべき将来;総合病院精神科のネクストステップ2009. 総病精学 21:1-30, 2009.
 
6) ヒーザー・スチュアート, フリオ・アルボレダーフローレス, ノーマン・サルトリウス著, 石丸昌彦監訳:パラダイム・ロスト;心のスティグマ克服, その理論と実践, 中央法規出版, 東京, 2015, pp113-151.
 
7) 成元哲:なぜ人は社会運動に関わるのか. 大畑裕嗣, 成元哲, 道場親信, 他編, 社会運動の社会学, 有斐閣, 東京, 2004, pp53-74.
 
8) 棟居徳子:「健康権(the right to health)」の国際社会における現代的意義;国際人権規約委員会の「一般的意見第14」を参照に. 社会環境研究10:61-75, 2005.
 
9) 北野博一:権利としての健康. 公衆衛生37:4-9, 1973.
 
10) 唄孝一:「健康権」についての一試論. 公衆衛生37:10-14, 1973.
 
11) 下山瑛二:「健康権」の歴史. 公衆衛生 37:15-22, 1973.
 
12) 小川政亮:健康権と社会保障. 公衆衛生 37:23-30, 1973.
 
13) 特集/健康権. 公衆衛生37(1), 1973.
 
14) 井上英夫:医療と人権(侵害). 社団法人日本社会福祉士会, 社団法人日本医療社会事業協会編, 保健医療ソーシャルワーク実践2, 中央法規出版, 東京, 2004, p118.
 
P.36 掲載の参考文献
1) 会田薫子:延命医療と臨床現場;人工呼吸器と胃ろうの医療倫理学, 東京大学出版会, 東京, 2011, pp2-3.
 
2) British Medical Association:Withholding and Withdrawing Life-Prolonging Medical Treatment:Guidance for Decision Making. 2nd ed, BMJ Books, London, 2001, p6.
 
3) 会田薫子:延命医療と臨床現場;人工呼吸器と胃ろうの医療倫理学, 東京大学出版会, 東京, 2011, p3.
 
4) Council on Ethical and Judical Affairs:Code of Medical Ethics of the American Medical Association:Current Opinions with Annotation. 2006-2007 ed, American Medical Association, Chicago, 2006, p75.
 
5) 会田薫子:延命医療と臨床現場;人工呼吸器と胃ろうの医療倫理学, 東京大学出版会, 東京, 2011, p4.
 
6) 日本医師会医事法関係検討委員会:終末期医療をめぐる法的諸問題について. 日本医師会編, 国国医療年鑑平成15年度版;医療の質と安全確保をめざして, 春秋社, 東京, 2004, p464.
 
7) 田中美穂:生命維持治療の中止は許されるのか? 朝日新聞デジタル, 2015年12月14日. http://www.asahi.com/apital/articles/SDI201512104755.html
 
8) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p20.
 
9) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p20.
 
10) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p22.
 
11) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p21.
 
12) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p27.
 
13) 児玉聡:倫理学の基礎と医療倫理の四原則. 前田正一, 氏家良人編, 救急・集中治療における臨床倫理, 克誠堂出版, 東京, 2016, p4.
 
14) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p33.
 
15) 児玉聡:倫理学の基礎と医療倫理の四原則. 前田正一, 氏家良人編, 救急・集中治療における臨床倫理, 克誠堂出版, 東京, 2016, p5.
 
16) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p34.
 
17) 児玉聡:倫理学の基礎と医療倫理の四原則. 前田正一, 氏家良人編, 救急・集中治療における臨床倫理, 克誠堂出版, 東京, 2016, p6.
 
18) 終末期医療に関する意識調査等検討会:人生の最終段階における医療に関する意識調査報告書. 2014, p22. http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/zaitaku/dl/h260425-02.pdf
 
19) 終末期医療に関する意識調査等検討会:人生の最終段階における医療に関する意識調査報告書. 2014, p61. http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/zaitaku/dl/h260425-02.pdf
 
20) 内閣府:平成24年度高齢者の健康に関する意識調査結果. 2013, p125. http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h24/kenkyu/zentai/pdf/2-3_3.pdf
 
21) 氏家良人:終末期医療に関するガイドライン. 前田正一, 氏家良人編, 救急・集中治療における臨床倫理, 克誠堂出版, 東京, 2016, p95.
 
22) 会田薫子:延命医療と臨床現場;人工呼吸器と胃ろうの医療倫理学, 東京大学出版会, 東京, 2011, p30.
 
23) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, pp107-108.
 
24) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p109.
 
25) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p38.
 
26) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p40.
 
27) 箕岡真子:蘇生不要指示のゆくえ;医療者のためのDNARの倫理, ワールドプランニング, 東京, 2012, p32.
 
P.45 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン(改訂). 2015.
 
1) 日本集中治療医学会, 日本救急医学会, 日本循環器学会:救急・集中治療における終末期医療に関するガイドライン～3学会からの提言, 2014.
 
2) 日本老年医学会:高齢者ケアの意思決定プロセスに関するガイドライン;人工的水分・栄養補給の導入を中心として, 2012.
 
2) 日本学術会議臨床医学委員会終末期医療分科会:終末期医療のあり方について;亜急性型の終末期について, 2008.
 
3) 日本小児科学会倫理員会小児終末期医療ガイドラインワーキンググループ:重篤な疾患を持つ子どもの医療をめぐる話し合いのガイドライン, 2012.
 
4) D.C. アギュララ著, 小松源助, 荒川義子訳:危機介入の理論と実際, 川島書店, 東京, 1 997.
 
5) 日本医師会生命倫理懇談会:「説明と同意」についての報告. 日本医師会, 1990.
 
6) A. ターネル, S. エドワーズ著, 白木孝二, 井上薫, 井上直美監訳:安全のサインを求めて, 金剛出版, 東京, 2004.
 
7) 稲葉一人:医療における意思決定;終末期における患者・家族・代理人. 医療・生命と倫理・社会2:34-51, 2003.
 
8) 印南一路:すぐれた意思決定;判断と選択の心理学, 中央公論新社, 東京, 1997.
 
9) 中山和弘, 岩本貴編:患者中心の意思決定支援;納得して決めるためのケア, 中央法規出版, 東京, 2012.
 
P.55 掲載の参考文献
1) 小林善彦, 樋口陽一:人権は「普遍」なのか;世界人権宣言の50年とこれから, 岩波書店, 東京, 1999.
 
2) 平田厚:権利擁護と福祉実践活動;概念と制度を問い直す, 明石書店, 東京, 2012.
 
3) 岩田正美監, 秋元美世編著:リーディングス日本の社会福祉5;社会福祉の権利と思想, 日本図書センター, 東京, 2010.
 
4) 小西加保留:ソーシャルワークにおけるアドボカシーの学際的な理論再構築とその技術に関する研究. 平成22～24年度科学研究費補助金基盤研究(C). 2012.
 
5) 佐藤彰一:権利擁護支援の基本, 意思決定支援と権利擁護. 全国権利擁護ネットワーク編, 権利擁護支援と法人後見, ミネルヴァ書房, 京都, 2015, pp.3-35.
 
6) 北野誠一:アドボカシー(権利擁護)の概念とその展開. 河野正輝, 大熊由紀子, 北野誠一編, 講座 障害をもつ人の人権3;福祉サービスと自立支援, 有斐閣, 東京, 2000, pp.142-159.
 
7) Mickelson JS:Advocacy. In:Edwards RL, Hopps JG, eds, Encyclopedia of Social Work. 19th ed, NASW Press, Washington, D. C., 1995, pp95-100.
 
8) 日本社会福祉教育学校連盟・社会福祉専門職団体協議会訳:ソーシャルワークのグローバル定義(日本語訳版). 2014.
 
9) 小西加保留:ソーシャルワークにおけるアドボカシー;HIV/AIDS患者支援と環境アセスメントの視点から, ミネルヴァ書房, 京都, 2007.
 
10) National Association of Social Workers:Code of Ethics. 1999.
 
11) British Association of Social Workers:Code of Ethics for Social Workers. 2003.
 
12) Australian Association of Social Workers:Code of Ethics. 1999.
 
13) 日本ソーシャルワーカー協会:ソーシャルワーカーの倫理綱領. 2005.
 
14) 日本社会福祉会:社会福祉士の倫理綱領. 2005.
 
15) 日本医療社会福祉協会:医療ソーシャルワーカーの倫理綱領. 2007.
 
16) 日本精神保健福祉士協会:日本精神保健福祉士協会倫理綱領. 2003.
 
17) 熊田均:成年後見制度の基礎. 全国権利擁護ネットワーク編, 権利擁護支援と法人後見, ミネルヴァ書房, 京都, 2015, pp.117-128.
 
18) 平野方紹:支援の「狭間」をめぐる社会福祉の課題と論点. 社会福祉研究 122:19-28, 2015.
 
P.56 掲載の参考文献
1) 秋元美世, 平田厚:社会福祉と権利擁護;人権のための理論と実践, 有斐閣, 東京, 2015.
 
P.62 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:ホームレスの実態に関する全国調査(生活実態調査)結果について. 2012 http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000029ag9.html
 
2) 山田壮志郎:済生会生活困窮者問題調査会平成25年度調査研究助成事業報告書;ホームレスの地域生活移行に向けた公私連携の現状に関する調査研究. 2014
 
3) 高鳥毛敏雄, 多田羅浩三, 黒田研二, 他:救急搬送要保護傷病入院患者調査からみた保健医療システムの課題の検討. 社会医学研究22:1-12, 2004.
 
4) 青山紘子, 田熊清継, 堀進悟:路上生活者の救急受診状況に関する検討. 日救急医会誌23:375-382, 2012.
 
5) 厚生労働省保険局国民健康保険課長通知:70歳未満の者の入院に係る高額療養費の現物給付化に係る事務処理に関する留意事項について. 保国発第0228001号, 2007.
 
6) 厚生労働省保険局長通知:一部負担金の徴収猶予及び減免並びに療養取扱機関の一部負担金の取扱いについての一部改正について. 保発0913第2号, 2010.
 
7) 権田吉儀:社会資源トピックス(2);国保一部負担金減免制度(厚生労働省新基準通知)紹介. 日本医療社会事業協会ニュース22-3:10-11, 2011.
 
8) 厚生省社会局長通知:生活保護法による保護の実施要領について. 社発第246号, 1963. 2017年3月31日改正.
 
9) 厚生労働省社会・援護局保護課長通知:ホームレスに対する生活保護の適用について. 社援保発第0731001号, 2003.
 
10) 中央法規出版編集部編:生活保護手帳別冊問答集2016, 中央法規出版, 東京, 2016, pp349-350.
 
11) 厚生労働省:生活保護関係全国係長会議資料3 保護辞退に関する裁判例(1)京都市山科区損害賠償請求訴訟(平成17年4月28日京都地裁判決). 2007, pp46-47.
 
12) 毎日新聞:無料定額宿泊所年150人死亡…東京・千葉滞在長期化. 2016年12月30日.
 
13) 厚生労働省社会・援護局長通知:社会福祉法第2条第3項に規定する生計困難者のために無料又は低額な料金で宿泊所を利用させる事業を行う施設の設備及び運営について. 社援発第0731008号, 2015.
 
14) 厚生労働省社会・援護局保護課:無料低額宿泊事業を行う施設に関する調査について(平成27年調査). 2016. http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12002000-Shakaiengokyoku-Shakai-Hogoka/0000134574.pdf
 
15) 朝日新聞:無料低額宿泊所の4割, 個室の面積基準下回る;国が調査. 2016年8月28日.
 
16) 全国賃貸住宅経営者協会連合会:家主さん向け;生活保護受給者に民間賃貸住宅で安心した生活を送っていただくためのガイドブック. 2015. https://www.chintai.or.jp/guide/seikatsuhogo.pdf
 
P.63 掲載の参考文献
1) 林祐介:保証人問題の解決に向けた取り組み;患者実態分析とチェックリスト作成の試みを中心に. 医療と福祉92:68-75, 2012.
 
2) 小島好子:ソーシャルワークの機能と救急医療におけるソーシャルワーカーの役割;患者・家族支援の実例. 救急医学41:442-448, 2017.
 
P.79 掲載の参考文献
1) 松本俊彦:薬物依存症臨床の倫理;医療スタッフ向け行動指針. 精神誌 115:1-9, 2013.
 
2) 安富潔:刑事訴訟法, 三省堂, 東京, 2009.
 
3) 関哲夫:地方行政実務の法律相談, 上巻, ぎょうせい, 東京, 1982.
 
4) National Institute of Drug Abuse(NIDA):Principles of Drug Addiction Treatment:A Research-Based Guide(Third Edition). http://www.drugabuse.gov/publications/principles-drug-addiction-treatment-research-based-guide-third-edition/principles-effective-treatment
 
5) Emmelkamp PMG, Vedel E:Research basis of treatment. In:Evidence-Based Treatments for Alcohol and Drug Abuse:A practitioner's Guide to Theory, Methods, and Practice. Routledge, Oxford, 2006, pp85-118.
 
P.86 掲載の参考文献
1) 日野耕介, 小田原俊成-救急医療とリエゾン精神医学. 精神医学57:185-193, 2015.
 
2) 日野耕介, 高橋雄一, 平安良雄:精神科医と救急医が互いの専門領域を学ぶ試み. 総合病院精神医学 29:8-14, 2017.
 
3) 中村俊介, 萩原祥弘, 山下智幸, 他:都市部における救命救急センターの役割;救命救急センターにおける精神科診療の現状と課題. 平成25年度(一財)救急振興財団調査研究助成事業, 2014.
 
4) 特集/精神科救急;明日への一歩. 救急医学 39:1763-1853, 2015.
 
5) 東岡宏明:初期診療(病院前含む)における教育手法. 母体救命アドバンスガイドブック J-MELS編集委員会編, 母体救命アドバンスガイドブック J-MELS, へるす出版, 東京, 2017, pp24-28.
 
6) 山田素朋子:救急医療におけるソーシャルワーカーの役割. 日本臨床救急医学会「自殺企図者のケアに関する検討委員会」編, 救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック, へるす出版, 東京, 2012, pp113-116.
 
7) 大塚耕太郎, 河西千秋, 杉山直也, 他:自殺未遂者ケアの実践項目. 日本精神科救急学会監, 精神科救急医療ガイドライン2015年版, へるす出版, 東京, 2015, pp146-184.
 
8) 日本臨床救急医学会:自殺未遂患者への対応;救急外来(ER)・救急科・救命救急センターのスタッフのための手引き, 2009.
 
9) 日本臨床救急医学会:PEECについて;PEECコースとガイドブックについて. http://jsem.me/training/peec.html
 
10) 日本臨床救急医学会「自殺企図者のケアに関する検討委員会」編:救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック, へるす出版, 東京, 2012.
 

第2部 各論

P.98 掲載の参考文献
1) 日本救急医学会編:救急診療指針, 改訂第4版, へるす出版, 東京, 2011.
 
2) 日本ソーシャルワーク学会編:ソーシャルワーク基本用語辞典, 川島書店, 東京, 2013, p144.
 
3) 日本救急医学会編:救急診療指針, 改訂第4版, へるす出版, 東京, 2011. pp17-20.
 
P.101 掲載の参考文献
1) ディーン・H・ヘプワース, ロナルド・H・ルーニー, グレンダ・デューベリー・ルーニー, 他著, 武田信子, 北島英治, 澁谷昌史, 他監, ダイレクト・ソーシャルワークハンドブック, 明石書店, 東京, 2015, pp541-543, 902-907.
 
2) キャロル・H・ワイス著, 佐々木亮監:入門評価学;政策・プログラム研究の方法, 日本評論社, 東京, 2014, p5.
 
P.107 掲載の参考文献
1) ドナ・C・アギュララ著, 小松源助, 荒川義子訳:危機介入の理論と実際;医療・看護・福祉のために, 川島書店, 東京, 1997, p5.
 
2) 中島さつき, 杉本照子, 橘高通泰編:医療ソーシャルワーカーの臨床と教育;医療と社会福祉の架け橋として, 誠信書房, 東京, 1985, p157.
 
3) 社会福祉士養成講座編集委員会編:新・社会福祉士養成講座8 相談援助の理論と方法II, 第3版, 中央法規出版, 東京, 2015, p156.
 
4) ターナーFJ編, 米本秀仁監訳:ソーシャルワーク・トリートメント(上), 中央法規出版, 東京, 1999, pp274-275.
 
5) 中島さつき, 杉本照子, 橘高通泰編:医療ソーシャルワーカーの臨床と教育;医療と社会福祉の架け橋として, 誠信書房, 東京, 1985, p155.
 
6) 小松源助編:ケースワーク論, オンデマンド版, 有斐閣, 東京, 2004, pp19-20.
 
7) 中島さつき, 杉本照子, 橘高通泰編:医療ソーシャルワーカーの臨床と教育;医療と社会福祉の架け橋として, 誠信書房, 東京, 1985, p154.
 
8) 秋山薊二:危機介入に於ける価値 Value in Crisis Intervention. 弘前学院大学・弘前学院短期大学紀要 17:1, 1981.
 
9) 中島さつき, 杉本照子, 橘高通泰編:医療ソーシャルワーカーの臨床と教育;医療と社会福祉の架け橋として, 誠信書房, 東京, 1985, pp160-161.
 
10) ドナ・C・アギュララ著, 小松源助, 荒川義子訳:危機介入の理論と実際;医療・看護・福祉のために, 川島書店, 東京, 1997, p25.
 
11) 中島さつき, 杉本照子, 橘高通泰編:医療ソーシャルワーカーの臨床と教育;医療と社会福祉の架け橋として, 誠信書房, 東京, 1985, pp158.
 
12) 南彩子:ソーシャルワークにおける危機介入アプローチとレジリエンス. 天理大学社会福祉学研究室紀要 18:13-25, 2016.
 
P.116 掲載の参考文献
1) Burnell JM, Burnell EL:Clinical Management of Bereavement:A Handbook for Healthcare Professionals. Human Sciences Press, New York, 1989. (長谷川浩, 川野雅資監訳:死別の悲しみの臨床, 医学書院, 東京, 1994.)
 
2) Worden JW:Grief Counseling and Grief Therapy:A Handbook for the Mental Health Practitioner. 4th ed, Springer Publishing, New York, 2008. (山本力監訳:臨床実戦ハンドブック;悲嘆カウンセリング, 誠信書房, 東京2011.)
 
3) 千明政好, 金子正子:群馬大学ICUでの家族面会と援助の実際. エマージェンシーナーシング 12:197-204, 1999.
 
4) 日本救急医学会監:救急医療における終末期医療に関する提言(ガイドライン), へるす出版, 東京, 2010.
 
5) Barratt F, Wallis DN:Relatives in the resuscitation room:Their point of view. J Accid Emerg Ned 15:109-111, 1998.
 
6) 日本蘇生協議会監:JRC蘇生ガイドライン2015, 医学書院, 東京, 2016.
 
7) Neimeyer RA:Lessons of loss:A Guide to Coping, Routledge. 2002. (鈴木剛子訳:<大切なもの>を失ったあなたに;喪失をのりこえるガイド, 春秋社, 東京, 2006.)
 
8) 金子絵里乃:緩和ケアにおける援助者のグリーフとその対応;職種間の共通性とソーシャルワーカーの特有性. 社会福祉学56:68-81, 2016.
 
P.122 掲載の参考文献
1) 高橋聡美:グリーフケア;死別による悲嘆の援助, メヂカルフレンド社, 東京, 2012.
 
1) 深沢里子, スーザン・ヴォーゲル監, 西田知佳子, 仲野真由美編著:社会福祉援助技術演習, 光生館, 東京, 2002.
 
2) 神田美佳, 山口絵美, 高橋眞理子, 他:救命救急センター看護師との連携による遺族への介入と支援. 日臨救急医会誌18:271, 2015.
 
2) チャイルド・ライフ・スペシャリスト協会ウェブサイト. http://childlifespecialist.jp/
 
P.130 掲載の参考文献
1) 厚生労働省チーム医療推進方策検討ワーキンググループ:チーム医療推進のための基本的な考え方と実践的事例集. 2011, pp3-4. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001ehf7-att/2r9852000001ehgo.pdf
 
2) 山下雅知, 明石勝也, 太田凡, 他:日本救急医学会救急科専門医指定施設におけるER型救急医療の実施状況. 日救急医会誌19:416, 2008.
 
3) 二木立:保健・医療・福祉複合体;全国調査と将来予測, 医学書院, 東京, 1998, p3.
 
4) 野中猛:多職種連携の技術(アート);地域生活支援のための理論と実践, 中央法規出版, 東京, 2014, pp12-15.
 
5) 川上武:技術進歩と医療費;医療経済論, 勁草書房, 東京, 1986, piii.
 
6) 木下浩作, 丹正勝久:救命救急センターの初療におけるチーム医療. 日腹部救急医会誌 30:41, 2010.
 
7) 玉井文洋, 他:救急指導医が用いる診療アプローチ;院内複数診療科によるチームアプローチをどう実現するか. 救急医学29:1325, 2005.
 
8) 厚生労働省:救急医療体制等のあり方に関する検討会報告書. 2014, p5.
 
9) 杉山洋介:救急医療におけるチーム医療の現状と課題;看護師の病院前医療に対する認識について(医療問題). 目白大健科研1:49-58, 2008.
 
10) 立松麻記子, 赤須知明, 平則男, 他:精神科救急と多職種チーム. 精神救急14:51-64, 2011.
 
11) 厚生労働省:救急医療体制等のあり方に関する検討会報告書. 2014, p15.
 
12) 丸茂裕和:わが国救急医療体制発展の歩み. 日救急医会誌11:313-314, 2000.
 
13) 奥山稔朗, 平川勝之, 岸川政信, 他:日本の二次救急病院における救急医療;福岡市民病院での経験. 福岡医誌103:241-247, 2012.
 
14) 藤崎滋, 高階幹, 富田涼一, 他:中小病院での救急医療体制と研修医のprimary care教育;特に腹部救急疾患を中心に. 日大医誌 73:230-234, 2014.
 
15) 厚生労働省:平成27年(2015)医療施設(動態)調査・病院報告;病院報告. 2016.
 
16) Takahashi T, Oiso H, Harada M, et al:Critical pathways for emergency diseases available in the emergency and critical care center. JJAAM 16:108, 2005.
 
17) 河島京子, 矢野美由紀, 福富康宰, 他:救急医療センターでの経過観察入院クリティカルパスの作成と導入の効果. 医療マネジメント学会誌2:347-350, 2002.
 
18) 多職種連携コンピテンシー開発チーム:医療保健福祉分野の多職種連携コンピテンシー. 2016. http://www.hosp.tsukuba.ac.jp/mirai_iryo/pdf/Interprofessional_Competency_in_Japan_ver15.pdf
 
19) Edmondson A.C. 著, 野津智子訳:チームが機能するとはどういうことか;「学習力」と「実行力」を高める実践アプローチ, 英治出版, 東京, 2014, p45.
 
P.140 掲載の参考文献
1) Higgs J, Jones M:Clinical reasoning in the health professions. In:Higgs J, Jones M, eds. Clinical Reasoning in the Health Professions. 2nd ed, Butterworth-Heinemann, Oxford, 2010, pp3-14.
 
2) 大西弘高:The 臨床推論;研修医よ, 診断のプロをめざそう! 南山堂, 東京, 2012.
 
3) 野口善令:今日読んで明日からできる診断推論, 日本医事新報社, 東京, 2015.
 
4) 高島直美:臨床推論を知るとこんなにイイコトが! ナース専科35:12-17, 2015.
 
5) 北川清一, 松岡敦子, 村田典子:演習形式によるクリティカル・ソーシャルワークの学び;内省的思考と脱構築分析の方法, 中央法規出版, 東京, 2007.
 
6) 前野哲博, 松村真司編:帰してはいけない外来患者, 医学書院, 東京, 2012.
 
7) 藤内美保, 宮腰由紀子:看護師の臨床判断に関する文献的研究;臨床判断の要素および熟練度の特徴. 日本職業・災害医学会会誌 53:213-219, 2005.
Medical*Online
8) 池田葉子:臨床判断力開発のための「思考発話」. 看護教育57:716-719, 2016.
 
9) 竹前文夫:日本におけるクリティカル・シンキング教育. 鈴木健, 竹前文夫, 大井恭子編, クリティカル・シンキングと教育;日本の教育を再構築する, 世界思想社, 京都, 2006, p24.
 
10) 村瀬嘉代子:心理臨床における判断. 臨床心理学93:261, 2016.
 
11) 日和恭世:ソーシャルワーカーの思考に焦点を当てる意味;反省的実践家の視点から. 別府大学紀要54:105-114, 2013.
 
12) 平塚良子:ソーシャルワーク実践の認識構造「7次元統合体モデル」の意義と意味. 西九州大学健康福祉学部紀要45:18, 2014.
 
13) 平塚良子:ソーシャルワーク実践の認識構造「7次元統合体モデル」の意義と意味. 西九州大学健康福祉学部紀要45:18, 2014. p25.
 
14) 河内哲也, 近藤清美:臨床推論における研究動向とその心理臨床への応用. 北海道医療大学心理科学部研究紀要7:43-49, 2011.
 
15) 卯野木健:ICU運営で大切にしていること. ICNR2:106-109, 2015.
 
16) Zechmeister EB, Johnson JE 著, 宮元博章, 道田泰司, 谷口高士, 他訳:クリティカルシンキング入門編, 北大路書房, 京都, 1996, p11.
 
17) 武田信子, 金井香里, 横須賀聡子:教員のためのリフレクション・ワークブック, 学事出版, 東京, 2016.
 
18) 海保博之, 原田悦子:プロトコル分析入門;発話データから何を読むか, 新曜社, 東京, 1993, p83.
 
19) 南本宣子:保健医療領域におけるソーシャルワーク実践. 岡本民夫監, ソーシャルワークの理論と実践;その循環的発展を目指して, 中央法規出版, 東京, 2016, pp206-207.
 

第3部 事例

P.148 掲載の参考文献
1) 日本社会福祉士養成校協会編:相談援助実習指導・現場実習;教員テキスト. 第2版, 中央法規出版, 東京, 2015, p37.
 
P.153 掲載の参考文献
1) 坂井聖二, 奥山真紀子, 井上登生編著:子ども虐待の臨床;医学的診断と対応, 南山堂, 東京, 2005.
 
2) シンポジウム;虐待の現状と病院の役割. 日本病院会雑誌, 第59巻第3号, 2012.
 
3) 子ども虐待防止ハンドブック. 神奈川県, 平成18年3月修正.
 
P.157 掲載の参考文献
1) 児童虐待防止医療ネットワーク事業に関する検討会:児童虐待防止医療ネットワーク事業推進の手引き. 2014.
 
P.164 掲載の参考文献
1) 石井朝子:よくわかるDV被害者への理解と支援, 明石書店, 東京, 2009.
 
2) 配偶者暴力被害者支援ハンドブック. 東京都, 2006.
 
3) 配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護に関する法律. 内閣府, 2013.
 
4) 尾崎玲子:DV被害者支援ハンドブック, 朱鷺書房, 大阪, 2005.
 
5) 配偶者からの暴力の被害者への対応に係る留意事項について. 厚生労働省, 2004.
 
P.170 掲載の参考文献
1) 社団法人日本社会福祉士会編:市町村・地域包括支援センター・都道府県のための養護者による高齢者虐待対応の手引き, 中央法規出版, 東京, 2011.
 
P.176 掲載の参考文献
1) 大阪産婦人科医会:未受診や飛び込みによる出産等実態調査報告書. 2014. http://www.pref.osaka.lg.jp/attach/3964/00098618/mijyusinchousa2013.pdf
 
2) 光田信明:飛び込み出産. 母子保健情報67:19-23, 2013.
 
P.183 掲載の参考文献
1) Brown DJ, Brugger H, Boyd J, et al:Accidental hypothermia. N Engl J Med 367:1930-1938, 2012.
PubMed
2) Truhla A, Deakin CD, Soar J, et al:European Resuscitation Council Guidelines for Resuscitation 2015:Section 4. Cardiac arrest in special circumstances. Resuscitation 95:148-201, 2015.
PubMed
3) Morita S, Inokuchi S, Yamagiwa T, et al:Efficacy of portable and percutaneous cardiopulmonary bypass rewarming versus that of conventional internal rewarming for patients with accidental deep hypothermia. Crit Care Med 39:1064-1068, 2011.
PubMed
P.187 掲載の参考文献
1) 自殺総合対策大綱;誰も自殺に追い込まれることのない社会の実現を目指して(平成24年8月28日閣議決定).
 
2) 科学的根拠に基づく自殺予防総合対策推進コンソーシアム準備会若年者の自殺対策のあり方に関するワーキンググループ:若年者の自殺対策のあり方に関する報告書. 国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺予防総合対策センター, 東京, 2015.
 
3) 日本臨床救急医学会自殺企図者のケアに関する検討委員会編:救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック;チーム医療の視点からの対応のために, へるす出版, 東京, 2012.
 
4) 赤澤正人:わが国の自殺対策. 人間福祉学研究 3:31-42, 2010.
 
5) 日本臨床救急医学会:自殺未遂者への対応;救急外来(ER)・救急科・救命救急センターのスタッフのための手引き2009, pp1-2.
 
P.193 掲載の参考文献
1) 日本臨床救急医学会「自殺企図者のケアに関する検討委員会」編:救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック;チーム医療の視点からの対応のために, へるす出版, 東京, 2012.
 
2) 安東友子, 大塚耕太郎, 川島義高, 他:自殺未遂者の抱える心理社会的問題に対するケース・マネージメント;ACTION-Jの経験を通じて. 精神保健研究62:103-108, 2016.
 
P.195 掲載の参考文献
1) 山本賢司:リエゾン精神医学と地域連携;自殺未遂者支援のための地域支援ネットワークについて. 精神科24:454-460, 2014.
 
2) 高井美智子, 上條吉人, 井出文子:向精神薬による急性薬物中毒の実態および関連する心理社会的要因についての考察;臨床心理士の立場からの提言. 日臨救急医会誌18:22-29, 2015.
 
3) 日本臨床救急医学会編:自殺未遂患者への対応;救急外来(ER)・救急科・救命救急センターのスタッフのための手引き, 日本臨床救急医学会, 2009. http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/jisatsu/dl/07.pdf
 
4) 立松聖一, 井出文子, 山本賢司, 他:北里大学病院三次救命センターにおける自殺企図患者の現況について;自殺未遂者等地域支援ネットワーク構築に関する研究事業. 平成23年度相模原市委託研究業務実績報告書, 学校法人北里研究所, 2012, p41-49.
 
P.205 掲載の参考文献
1) 四日市アルコールと健康を考えるネットワーク:アルコール救急多機関連携マニュアル. 2014.
 
2) 四日市アルコールと健康を考えるネットワーク:わかりやすい高齢者の飲酒問題と介入方法;こんなときどうする? 2015.
 
3) 内閣府アルコール健康障害対策担当:アルコール健康障害対策推進基本計画. 2016. http://www8.cao.go.jp/alcohol/kihon_keikaku/pdf/kihon_keikaku.pdf
 
4) 樋口進:市民のためのお酒とアルコール依存症を理解するためのガイドライン. 2016. http://www.pref.mie.lg.jp/common/content/000646195.pdf
 
5) 窪田暁子:セルフヘルプ・グループ. 保健の科学 44:484-488, 2002.
 
6) アルコールソーシャルワーク理論生成研究会:アルコール依存症者のリカバリーを支援するソーシャルワーク実践ガイド;一般医療機関によるアウトリーチ(早期発見・早期治療)のための支援地図. 2014. http://alhonet.jp/pdf/SocialWorkGuide.pdf.zip
 
7) 猪野亜朗, 高瀬幸次郎, 渡邉省三編:内科医・産業医・関連スタッフのためのアルコール依存症とその予備軍;どうする!?問題解決へ向けての「処方箋」, 永井書店, 大阪, 2003.
 
P.210 掲載の参考文献
1) 日本医療社会福祉協会編:改訂版交通事故被害者の生活支援;医療ソーシャルワーカーのための基礎知識, 晃洋書房, 京都, 2017.
 
P.214 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:労災保険への特別加入. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/rousai/kanyu.html
 
P.218 掲載の参考文献
1) 日本脳神経外科学会, 日本脳神経外傷学会監, 重症頭部外傷治療・管理のガイドライン作成委員会編:重症頭部外傷治療・管理のガイドライン, 第3版, 医学書院, 東京, 2013.
 
2) 救急振興財団:救急搬送における重症度・緊急度判断基準作成委員会報告書. 2004.
 
3) 橋口隆, 中村智, 中西秀二, 他:骨盤骨折に伴う合併症の検討. 整形外科と災害外科 36:608-613, 1987.
 
4) 津曲孝康, 税所幸一郎, 桑原茂, 他:骨盤骨折の合併損傷. 整形外科と災害外科 39:1208-1211, 1991.
 
5) 平山傑, 入船秀仁, 加藤航平, 他:骨盤・寛骨臼骨折を合併した多発外傷の入院24時間以内治療成績. 日外傷会誌 29:341-347, 2015.
 
6) 須賀弘泰, 中川隆雄, 佐藤孝幸, 他:骨盤骨折を伴う重症多発外傷におけるダメージコントロールとしてのTAEの有用性について;凝固線溶系, 可溶性E-selectinを用いた評価. 東女医大誌 85:E1-5, 2015.
 
7) 近藤浩史, 棚橋裕吉, 大澤まりえ, 他:骨盤骨折のIVR. 日腹部救急医会誌 36:1061-1067, 2016.
 
8) 河井信行, 長尾省吾:視神経管骨折・blow-out 骨折の手術適応, タイミングと方法. 救急医学 25:1601-1604, 2001.
 
9) 深澤啓二郎:視神経管骨折. JOHNS 25:1328-1332, 2009.
Medical*Online
10) 桑本健太郎:視神経管骨折. Clin Neurosci 23:548-550, 2005.
 
11) 林田桃子, 増田聖子, 湯本英二:外傷性視神経症に対する内視鏡下視神経管開放術. 耳鼻咽喉科臨床 98:699-704, 2005
 
P.222 掲載の参考文献
1) 日本神経学会監, 「認知症疾患治療ガイドライン」作成合同委員会編:認知症疾患治療ガイドライン2010, 医学書院, 東京, 2010.
 
2) 厚生労働科学研究 救急医療体制の推進に関する研究:平成24年救命救急センターの現況. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002xuhe-att/2r9852000002xumn.pdf
 
P.227 掲載の参考文献
1) 精神保健福祉研究会監:四訂精神保健福祉法詳解, 中央法規出版, 東京, 2016.
 
2) 上條吉人:精神障害の救急患者対応マニュアル;必須薬10と治療パターン40, 医学書院, 東京, 2007.
 
3) 日本臨床救急医学会「自殺企図者のケアに関する検討委員会」編:救急医療における精神症状評価と初期診療PEECガイドブック;チーム医療の視点からの対応のために, へるす出版, 東京, 2012
 
P.231 掲載の参考文献
1) 野村豊子, 北島英治, 田中尚, 他:ソーシャルワーク・入門, 有斐閣アルマ, 東京, 2000.
 
2) 深澤里子, 春見静子編著:社会福祉援助技術論, 光生館, 東京, 2002.
 
3) 深澤里子, スーザン・ヴォーゲル監, 西田知佳子, 仲野真由美編著:社会福祉援助技術演習, 光生館, 東京, 2002.
 
4) 土居健郎:方法としての面接;臨床家のために, 医学書院, 東京, 1992.
 
P.237 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本熱傷学会学術委員会:熱傷診療ガイドライン, 改訂第2版, 一般社団法人日本熱傷学会, 東京, 2015.
 
2) 公益社団法人日本小児科学会こどもの生活環境改善委員会:子ども虐待診療手引き, 第2版, 2014. https://www.jpeds.or.jp/uploads/files/abuse_all.pdf
 
P.242 掲載の参考文献
1) 水溜丹都子, 梶原英輝, 天野博之, 他:救急小委員会報告;「救命救急センターにおけるソーシャルワーカーの業務実態調査」と「救命救急センター長へのアンケート調査」. 医療と福祉 43:4-12, 2010.
 
2) 小島好子, 雲野博美, 角田圭佑, 他:救命救急センターにおける医療ソーシャルワーカーが介入する患者の特性と退院支援. 日臨救急医会誌 17:395-402, 2014.
Medical*Online
3) 藤田智香子, 川口晴美, 勘林秀行, 他:「障害受容」という言葉はリハビリテーション専門職種によってどのように使われているか? 症例報告の分析から. 青森保健大紀 2:17-26, 2001.
 
4) 中村球恵, 佐藤美佳:救命救急センターにおけるソーシャルワーカー専従配置3年の実践報告;「専任から専従へ」その効果と課題. 日臨救急医会誌17:716-723, 2014.
 
P.247 掲載の参考文献
1) 日本救急医学会, 日本集中治療医学会, 日本循環器学会:救急・集中治療における終末期医療に関するガイドライン;3学会からの提言. 2014. http://www.jaam.jp/html/info/2014/info-20141104_02.htm
 
P.249 掲載の参考文献
1) Singer M, Deutschman CS, Seymour CW, et al:The Third International Consensus Definitions for Sepsis and Septic Shock(Sepsis-3). JAMA 315:801-810, 2016.
PubMed
P.255 掲載の参考文献
1) 入国管理局ホームページ. www.immi-moj.go.jp
 
2) 関東管区警察局:警察 Q&A 不法就労. https://www.kanto.npa.go.jp/contents/f_06.html
 
3) 生活保護手帳別冊問答集2016, 中央法規出版, 東京, 2016.
 
4) 移住労働者と連携する全国ネットワーク編:日英対訳日本で暮らす外国人のための生活マニュアル;役立つ情報とトラブル解決法<2005/2006年版>, スリーエーネットワーク, 東京, 2005.
 
P.256 掲載の参考文献
1) 日本政府観光局:統計データ(訪日外国人・出国日本人). www.jnto.go.jp/jpn/statistics/visitor_trends/index.html
 
2) 法務省:在留資格関係公表資料. www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri01_00006.html
 
3) 多文化共生ポータルサイト:外国人と医療. www.clair.or.jp/tabunka/portal/other/medical_government.html
 

第4部 関連

P.268 掲載の参考文献
1) 日本社会福祉士会, 日本医療社会事業協会編:改訂保健医療ソーシャルワーク実践<2>, 中央法規出版, 東京, 2009.
 
1) 日本臓器移植ネットワーク:臓器移植解説集;脳死判定. www.jotnw.or.jp/studying/4-3.html
 
2) ポーリン・ボス著, 中島聡美, 石井千賀子監訳:あいまいな喪失とトラウマからの回復;家族とコミュニティのレジリエンス, 誠信書房, 東京, 2015.
 
2) 太田和夫:臓器移植の現場から;移植免疫のしくみから脳死移植の実際まで, 羊土社, 東京, 1999.
 
3) ポーリン・ボス著, 南山浩二訳:「さよなら」のない別れ 別れのない「さよなら」;あいまいな喪失, 学文社, 東京, 2005.
 
3) ぬで島次郎:脳死・臓器移植と日本社会;死と死後を決める作法, 弘文堂, 東京, 1991.
 
4) ぬで島次郎, 出河雅彦:移植医療, 岩波書店, 東京, 2014.
 
5) 日本臓器移植ネットワーク臓器提供施設委員会監:臓器提供施設の手順書, 第2版, 日本臓器移植ネットワーク, 2014. https://www.jotnw.or.jp/jotnw/law_manual/pdf/plant.pdf
 
6) 厚生労働省:脳死下での臓器提供事例に係る検証会議検証のまとめ. 2015. http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou-iryou/kenkou/zouki-ishoku/dl/200_matome.pdf
 
7) Dhooper, S.S. :Social Work and Transplantation of Human Organs. Praeger, 1994.
 
8) Rodrigue, J.R.:Biopsychosocial Perspectives on Transplantation. Springer, 2001.
 
9) 臓器移植法を問い直す市民ネットワーク編著, 山口研一郎監:脳死・臓器移植 Q&A 50;ドナーの立場で"いのち"を考える, 海鳴社, 東京, 2011.
 
P.276 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:地域包括ケアシステム. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/
 
2) 辻哲夫:高齢多死社会と在宅医療. 川越正平編, 在宅医療バイブル, 日本医事新報社, 東京, 2014, pp2-7.
 
3) 厚生労働省保険局医療課:平成28年度診療報酬改定の概要. 2016年3月4日版. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000115977.pdf
 
4) 厚生労働省:救急医療について. 2017. http://www.mhlw.go.jp/topics/2017/01/dl/tp0117-k01-02-03s.pdf
 
5) 総務省消防庁:平成28年版 救急救助の現況. 2016. http://www.fdma.go.jp/neuter/topics/fieldList9_3.html
 
6) 厚生労働省:医療と介護の連携に関する意見交換(第1回)資料-2 参考1. 10年間の救急搬送人員の変化(年齢・重症度別). 2017. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000156003.pdf
 
7) 日本救急医療財団心肺蘇生委員会監:救命処置に関する倫理と法. 救急蘇生法の指針 2015;医療従事者用, 改訂5版, へるす出版, 東京, 2016, pp234-239.
 
P.290 掲載の参考文献
1) 篠原純史:救急医療におけるMSWの役割. 医療 67:500-504, 2013.
Medical*Online
2) チーム医療推進協議会:2011年度災害時におけるメディカルスタッフの役割;ハンドブック, 2011. http://www.team-med.jp/img/pdf/team_med_disaster.pdf
 
3) 日本集団災害医学会DMATテキスト改訂版編集委員会:DMAT標準テキスト, 改訂第2版, へるす出版, 東京, 2015.
 
4) 日本集団災害医学会DMATテキスト改訂版編集委員会:DMAT標準テキスト, 改訂第2版, へるす出版, 東京, 2015. p4.
 
5) 内閣府(防災担当):避難行動要支援者の避難行動支援に関する取組指針. 2013. http://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/youengosya/h25/pdf/hinansien-honbun.pdf
 
6) 日本集団災害医学会DMATテキスト改訂版編集委員会:DMAT標準テキスト, 改訂第2版, へるす出版, 東京, 2015. p36.
 
7) Advanced Life Support Group 著, Kevin Mackway-Jones編, MIMMS日本委員会訳:MIMMS 大事故災害への医療対応;現場活動における実践的アプローチ, 第3版, 永井書店, 大阪, 2013.
 
8) 小林道生, 小林正和, 石橋悟, 他:東日本大震災で行った長期にわたる大規模転院転所搬送;広域医療搬送から病院機能維持のための搬送へ. 日集団災医会誌 17:99-107, 2012.
Medical*Online
9) 厚生労働省医政局長名:災害時における医療体制の充実強化について(平成24年3月21日):医政発0321第2号, 2012.
 
10) 厚生労働省医政局地域医療計画課長:日本DMAT活動要領の一部改正について(平成28年3月31日):医政地発0331第1号, 2016.
 
11) 日本集団災害医学会DMATテキスト改訂版編集委員会:DMAT標準テキスト, 改訂第2版, へるす出版, 東京, 2015. p31.
 
12) 日本集団災害医学会DMATテキスト改訂版編集委員会:DMAT標準テキスト, 改訂第2版, へるす出版, 東京, 2015. p30.
 
13) 宮城県:大規模災害時医療救護活動マニュアル;改訂版. 2013. https://www.pref.miyagi.jp/uploaded/attachment/206855.pdf
 
14) 厚生省事務次官通知:生活保護法による保護の実施要領について(昭和36年4月1日):厚生省発社第123号, 1961.
 
15) 損害保険料率算出機構:地震保険制度の変遷. http://www.giroj.or.jp/service/ryoritsu/quake/seido.pdf
 
16) 内閣府(防災担当):福祉避難所の確保・運営ガイドライン. 2016 http://www.bousai.go.jp/taisaku/hinanjo/pdf/1604hinanjo_hukushi_guideline.pdf
 
P.291 掲載の参考文献
1) 内閣府ウェブサイト:防災情報のページ. http://www.bousai.go.jp/index.html
 
2) 日本医療社会福祉協会:災害ソーシャルワーク研修テキスト, 2015
 
3) 日本医療社会福祉協会:改訂版相談・支援のための福祉・医療制度活用ハンドブック, 新日本法規出版, 東京, 2016.
 
P.298 掲載の参考文献
1) 水澤都加佐:仕事で燃えつきないために;対人援助職のメンタルヘルスケア, 大月書店, 東京, 2007.
 
2) 水澤都加佐:あなたのためなら死んでもいいわ;自分を見失う病「共依存」, 春秋社, 東京, 2016.
 

第5部 資料

P.300 掲載の参考文献
1) 国立がん研究センターがん情報サービス:ガイドラインとは. http://ganjoho.jp/med-pro/med-info/guideline/guideline.html
 

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