明日の在宅医療 第6巻 在宅医療と人材養成・人材確保

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商品紹介

我が国初の本格的なシリーズ「明日の在宅医療」全７巻セット。医療政策の方向性を示し，将来を展望

目次

  • 表紙
  • 『明日の在宅医療』刊行の辞
  • シリーズ構成・編集委員
  • はしがき
  • 目次
  • 第1部 在宅医療と医師・看護師の教育・養成
  • 第1章 在宅医療に関わる多様な職種と求められる人材
  • はじめに
  • 1 医療従事者の全体像
  • 2 在宅医療の担い手に関わる相関図
  • 3 医師 ( 特に在宅医 ) の養成
  • 4 訪問看護師と訪問リハビリテーション専門職の養成
  • 5 医療ソーシャルワーカーの養成
  • おわりに
  • 第2章 チームアプローチを基盤とした在宅医療の人材養成
  • はじめに～チームから多専門職連携まで～
  • 1 英国の保健医療福祉専門職連携教育 ( IPE : Inter - professional Education )
  • 2 専門職連携教育 ( IPE )・連携協働 ( IPW ) とは何か
  • 3 我が国の専門職連携教育の現状と展望
  • 4 在宅医療の質を変える専門職連携教育 ( IPE )
  • 第3章 在宅医療と大学医学教育・臨床研修の現状と課題
  • はじめに
  • 1 日本における医学教育の改革と現状
  • 2 日本における臨床研修の改革と現状
  • 3 将来への課題
  • おわりに
  • 第4章 在宅医療と看護教育の現状と課題
  • はじめに
  • 1 看護基礎教育の体系と在宅看護論の位置づけ
  • 2 看護基礎教育における在宅看護論教育の現状
  • 3 看護基礎教育における在宅看護論教育の課題
  • 4 在宅医療を担う看護師の卒後教育の現状と課題
  • 第5章 在宅医の卒後教育・研修プログラムの実践
  • 1 在宅医療教育の意義
  • 2 在宅医とはどういう医師か
  • 3 在宅医育成の方向性
  • 4 重層的な在宅医療教育の必要性
  • 5 在宅医療と専門医制度
  • 6 在宅医療専門医教育
  • 7 在宅医療専門研修で学ぶべきこと
  • おわりに
  • 第6章 在宅医療とプライマリ・ケア
  • はじめに
  • 1 プライマリ・ケアとは
  • 2 我が国におけるプライマリ・ケアの発展
  • 3 日本プライマリ・ケア学会の活動と課題
  • 4 我が国における在宅医療の成り立ち
  • 5 医療システムと在宅医療
  • 6 プライマリ・ケアと在宅療養支援診療所の機能
  • 7 高齢社会とプライマリ・ケア
  • 8 総合 ( 診療 ) 医とプライマリ・ケア
  • おわりに
  • 第7章 在宅医療と地域医療・家庭医
  • 1 家庭医療
  • 2 地域を基盤とした家庭医の養成
  • 3 家庭医療における在宅医療の教育
  • 4 質の向上へむけた努力を ! ～結語にかえて～
  • 第8章 在宅医療と総合診療医
  • 1 在宅医療と総合診療の理念
  • 2 在宅医療を学ぶ医学生の学外実習
  • 3 在宅医療と佐賀大学病院卒後研修プログラム
  • 4 在宅医療の人材養成拠点としての大学病院総合診療部
  • 第9章 急性期病院における総合医の養成
  • はじめに
  • 1 総合医とは何か
  • 2 急性期医療における総合医の位置づけ
  • 3 総合医の養成カリキュラム
  • 4 総合医の課題と展望
  • 第10章 訪問看護認定看護師の養成研修
  • 1 訪問看護師に必要な技量と養成教育
  • 2 訪問看護認定看護師の養成
  • 3 訪問看護師確保・定着の課題と展望
  • 第11章 在宅医療と高度専門看護師の育成
  • 1 医療の変化と高度専門看護の必要性
  • 2 日本における高度専門看護師教育
  • 3 在宅医療における高度専門看護師の活躍
  • 第12章 看護の機能と権限 - 諸外国との比較を踏まえ -
  • 1 米国
  • 2 英国
  • 3 オーストラリア
  • 4 韓国
  • 5 フィリピン
  • 6 今後の看護のあり方への示唆
  • 第2部 在宅医療を支える諸職種の役割と養成
  • 第13章 在宅医療とケアマネジャーの現状と課題
  • はじめに
  • 1 介護保険制度で規定している「ケアマネジメント」と「ケアマネジャー」とは
  • 2 ケアマネジャーの現状
  • 3 ケアマネジャーの研修体系
  • 4 ケアマネジャーの業務内容
  • 5 ケアマネジャーの現状を分析する
  • 6 今後の対応策
  • 第14章 在宅医療とソーシャルワークの現状と課題
  • はじめに
  • 1 在宅医療に関わるソーシャルワークの現状
  • 2 診療所におけるソーシャルワーカーの関わり事例
  • 3 在宅医療分野に関わるソーシャルワーク上の人材育成と教育の課題
  • おわりに
  • 第15章 退院支援と在宅医療における医療ソーシャルワーカーの役割 - 実践事例の分析から -
  • はじめに
  • 1 事例群の特徴および典型的な事例例示
  • 2 在宅医療ソーシャルワークプロセス
  • 3 在宅医療を実現させた医療ソーシャルワーカーのチャレンジ
  • 4 在宅医療ソーシャルワーカーの役割遂行上の課題
  • おわりに
  • 第16章 在宅医療と理学療法士・作業療法士・言語聴覚士
  • 1 理学療法・作業療法・言語聴覚療法の現状と歴史
  • 2 医療と介護におけるリハビリテーション専門職の育成
  • 3 在宅医療と訪問リハビリテーションの活性化
  • 4 これからの在宅医療とリハビリテーション提供体制
  • 第17章 在宅医療と歯科医師
  • 1 要介護高齢者に多発する歯科疾患
  • 2 要介護高齢者の口腔機能管理
  • 3 口腔機能と健康との関係
  • 4 歯科医療と医療連携
  • 5 在宅歯科医療の実際
  • 6 在宅歯科医療の卒前教育と卒後研修
  • 第18章 在宅医療と薬剤師
  • 1 薬剤師が関わる意義と連携
  • 2 薬剤師が行う服薬支援
  • 3 体制の整備
  • 第19章 在宅医療と管理栄養士
  • 1 栄養食事療法の意義
  • 2 栄養食事療法の方法
  • 3 栄養状態の評価, 判定方法
  • 4 食事療法と栄養補給
  • 5 在宅医療による栄養指導・管理
  • 第20章 在宅医療と介護福祉士
  • 1 介護福祉士の概要
  • 2 介護福祉士の働く場
  • 3 在宅介護サービス
  • 4 介護福祉士の支援対象者
  • 5 介護福祉士制度の改正
  • 6 介護福祉士の課題と今後
  • 7 介護福祉士と医療職の連携
  • 索引
  • 編集・執筆者一覧
  • 奥付

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1部 在宅医療と医師・看護師の教育・養成

P.26 掲載の参考文献
1) 京極高宣・高橋重郷編 : 日本の人口減少社会を読み解く, 第1章および第6章, 中央法規出版, 2008.
 
2) 辻哲夫 : 日本の医療制度改革がめざすもの, 第4章, 時事通信社, 2008.
 
3) 国民衛生の動向, 第54巻第9号, 第5章の2と3, 厚生統計協会, 2007.
 
4) 手島陸久編 : 退院計画, 第1章および第2章, 中央法規出版, 1996.
 
5) モデル・コア・カリキュラムの改定に関する連絡調整委員会およびモデル・コア・カリキュラム改定に関する専門研究委員会 : 医学教育モデル・コア・カリキュラム-教育内容ガイドライン- (平成19年度改訂版)
 
6) 全国医学部長病院長会議, (平成17年度) 医学教育カリキュラムの現状, 2006.
 
7) 石垣和子 : 本巻第1部第4章, 在宅医療と看護教育の現状と課題
 
8) 日下隆一 : 本巻第2部第16章, 在宅医療と理学療法士・作業療法士・言語聴覚士
 
9) 京極高宣 : 介護サービスの発展と作業療法の位置, 作業療法ジャーナル, 2006年5月号
 
10) 京極高宣 : (新版) 日本の福祉士制度, 第7章および終章, 中央法規出版, 1998.
 
11) 京極高宣 : 医療福祉士への道-日本ソーシャルワーカーの歴史的考察, 第4章・第5章および第6章, 医学書院, 2008.
 
12) 保健医療福祉キーワード研究会 : 保健医療福祉くせものキーワード事典, 医学書院, 2008.
 
P.50 掲載の参考文献
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2) CAIPE : Principles of Interprofessional Education, CAIPE, London, 2001.
 
3) Department of Health : Every Child Matters, DoH, London, 2003.
 
4) Department of Health : No Secrets London, DoH, London, 2000.
 
5) Department of Health : The NHS plan, a plan for investment, a plan for reform, DoH, London, 2000.
 
6) Department of Health : The Single Assessment Process Guidance for Local Implementation, DoH, London, 2002.
 
7) 矢嶋真希 : イギリスのソーシャルワーク専門教育について, ソーシャルワーク研究, 30(1), 2004.
 
8) Southampton University HCIU, http://www.hciu.soton.ac.uk 2008/01/15
 
9) Carel Germain : Social Work Practice in Health Care, Free Press, New York, 1984.
 
10) Bowen WT, Marler DC, Androes L. : The psychiatric team, myth and mystique, Am J Psychiatry, 122(6), 687-90, 1965.
 
11) 松岡千代 : ヘルスケア領域における専門職間連携-ソーシャルワークの視点からの理論的整理-, 社会福祉学, 40(2), 17-38, 2000.
 
12) 高屋敷明由美, 藤井博之, 大嶋伸雄 : 地域における医療関係職種学生合同実習から参加者が得たものは?, 医学教育, 37(6), 2006.
 
13) James F. Gardner : Program Issues in Developmental Disabilities, A Resource Manual for Surveyors and Reviewers. Brookes, New York, 1980.
 
14) CAIPE : Principles of Interprofessional Education, CAIPE, London, 2005.
 
◎ 菊池和則 : 多職種チームの3つのモデル, 社会福祉学, 39(2), 273-290, 1999.
 
◎ 池川清子ほか : 今, 世界が向かうインタープロフェッショナル・ワークとは21世紀型ヘルスケアのための専門職種間連携への道, 第1部 Inter-professionalとは何か, Quality Nursing, 4(11), 73-80, 1998.
 
◎ 大嶋伸雄 : 作業療法士教育におけるインタープロフェッショナル教育の意義と役割, Quality Nursing, 10(11), 41-46, 2004.
 
◎ 大塚眞理子, 大嶋伸雄ほか, インタープロフェッショナル教育の現状と展望, Quality Nursing, 10(11), 6-12, 2004.
 
◎ 平田美和, 大嶋伸雄ほか : インタープロフェッショナルワークにおける多職種の役割, 埼玉県立大学紀要, 6, 47-52, 2004.
 
◎ 大嶋伸雄ほか : 保健医療福祉教育課程におけるInter-professional Educationの実践的研究, 埼玉作業療法研究, 4, 17-21, 2004.
 
◎ 平田美和, 大嶋伸雄ほか : ヘルスケアチームとしての連携・協働の実習教育の試み. 埼玉県立大学紀要, 4, 145-150, 2003.
 
◎ Audrey L : Going Inter-Professional, Working together for health and welfare, Routledge, London, 1994.
 
◎ Meads G, Ashcroft J, Wild A : The Case for Interprofessional Collaboration, Blackwell Publishers, London, 2005.
 
◎ Audrey L : Interprofessional Collaboration, From policy to practice in health and social care, Brunner-Routledge, New York, 2003.
 
◎ 近藤克則 : 「医療費抑制の時代」を超えて, 20-121, 医学書院, 2004.
 
P.91 掲載の参考文献
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2) 結城美智子 : 訪問看護をいかに推進するか, 保健の科学, 47(1), 14-18, 2005.
 
3) 山田雅子 : 在宅看護で求められる高い臨床能力, インターナショナルナーシングレビュー, 27(1), 39-43, 2004.
 
4) 石垣和子, 鈴木育子, 上野まり : 在宅看護のマンパワー育成の現状と課題, 保健の科学, 43(10), 797-802, 2001.
 
5) 石垣和子 : 「在宅看護論」教育の推進に向けた調査研究報告書, 平成16年度木村看護教育振興財団補助事業, 1-61, 2005.
 
6) 木下由美子, 濱野香苗 : 訪問看護の利用者が選びたい訪問看護の構成要素, プライマリ・ケア, 28(1), 7-13, 2005.
 
7) 岡谷恵子 : 訪問看護の人材育成の変遷と課題, 看護研究, 35(1), 57-65, 2002.
 
8) 赤沼智子, 本田彰子, 正野逸子ほか : 訪問看護ステーション管理者の訪問看護師への学習支援に対する考えと実際, 千葉大学看護学部紀要, 26, 45-49, 2004.
 
9) 清水洋子 : 在宅ケアの質改善の展開-アウトカム評価にもとづくアクションプラン実施によるスタッフ能力向上と組織力効果-, 保健の科学, 49(7), 477-483, 2007.
 
P.110 掲載の参考文献
◎ 平成19年度在宅医療推進会議 報告書別冊, 新たな在宅医等の人材養成に関する部会
 
◎ 藤沼康樹 : 医療生協で家庭医療学を考える, 日本生活協同組合連合会医療部会
 
P.128 掲載の参考文献
1) 世界保健機関 : アルマアタ宣言 (Declaration of Alma-Ata), 1978. http://www.euro.who.int/aboutwho/policy/20010827_1
 
2) 世界保健機関 : オタワ憲章 (Ottawa Charter for Health Promotion), 1986. http://www.euro.who.int/aboutwho/policy/20010827_2
 
3) 世界保健機関 : 健康21-21世紀に全ての人に健康を (HEALTH21-health for all in the 21st century, An introduction), 1998. http://www.euro.who.int/document/EHFA5-E.pdf
 
4) 厚生省健康政策局総務課編 : 家庭医に関する懇談会報告書, 第一法規出版, 1987.
 
5) 日本プライマリ・ケア学会編 : 創立30周年記念特集 前編, 日本プライマリ・ケア学会誌, 30(1), 9-39, 2007.
 
6) 日本プライマリ・ケア学会編 : 創立30周年記念特集 後編, 日本プライマリ・ケア学会誌, 30(2), 135-181, 2007.
 
7) 外山学 : 在宅医療と主治医機能, ケアマネジャーとの連携, 治療, 87(5), 1771-1776, 2005.
 
8) 厚生労働省在宅医療の推進に関する検討会 : 「21世紀初頭に向けての在宅医療について」報告書, 1997. http://www1.mhlw.go.jp/houdou/0906/h0627-3.html
 
9) 厚生労働省 : 平成18年度医療制度改革関連資料, 2008. http://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/index.html
 
P.151 掲載の参考文献
1) 葛西龍樹 : 家庭医療～家庭医をめざす人・家庭医と働く人のために～, 10-12, ライフメディコム, 2002.
 
2) WONCAホームページ http://www.globalfamilydoctor.com/
 
3) RCGPホームページ http://www.rcgp.org.uk/
 
4) Stewart MA, et al. ed. : Patient-Centered Medicine : Transforming the Clinical Method. 2nd ed. Radcliffe Medical Press, Oxon, 153-166, 2003.
 
5) 島崎謙治, 葛西龍樹, 山田康介, 川越雅弘 : 北海道更別村におけるプライマリ・ケアの実践とその効果評価, 厚生労働科学研究費補助金 政策科学推進研究事業 (H16-政策-019) 「医療等の供給体制の総合化・効率化等に関する研究」平成17年度総括・分担研究報告書 (主任研究者 島崎謙治), 133-187, 2006.
 
6) 日本家庭医療学会, 特定非営利活動法人日本家庭医療学会認定後期研修プログラム (バージョン1.0), 2006. http://jafm.org/html/pg01_0_060316.pdf
 
7) McDaniel SH, Campbell TL, Hepworth J, Lorenz A. : Family-Oriented Primary Care, 2nd ed. Springer, 2004.
 
8) McWhinney IR : 第一回家庭医療学専門医認証式祝辞, 家庭医療～家庭医をめざす人・家庭医と働く人のために～ (葛西龍樹編), 172-177, ライフメディコム, 2002.
 
9) 葛西龍樹, 富塚太郎 : プライマリ・ケア再考-英国家庭医制度から学ぶ (1) プライマリ・ケア診療の質追求, 日本医事新報, 4372, 97-100, 日本医事新報社, 2008.
 
10) 富塚太郎, 葛西龍樹 : プライマリ・ケア再考-英国家庭医制度から学ぶ (2)家庭医の役割・倫理教育と規制-特に医師免許更新制度を巡って, 日本医事新報, 4388, 94-99., 日本医事新報社, 2008.
 
P.172 掲載の参考文献
1) 小泉俊三 : 日本総合診療医学会のあり方についての運営委員長提言, 総合診療医学, 10 (1), 9-14, 2005.
 
2) 田中和豊・小泉俊三 : 臨床の力と総合の力, 151-181, シービーアール, 2008.
 
◎ 日本総合診療医学会ホームページ http://www.jsgm.org/
 
◎ プライマリ・ケア教育連絡協議会ホームページ http://www.reference.co.jp/primary-care/
 
◎ PCFMネット編 : プライマリケア・家庭医療の診療所実習・研修の手引き ver.1.0 http://www.shonan.ne.jp/~uchiyama/tebki.html
 
P.191 掲載の参考文献
1) 山城清二 : 総合診療のcore valueと活躍の場総合診療の総論から各論へ, 総合診療医学, 10(1), 5-8, 2005.
 
2) 大道久 : 「総合医」をめぐる課題, 週刊社会保障, 2432, 34-35, 2007.
 
3) 伴信太郎 : 米国における家庭医学専門医, 28, 481-490, 小児科, 1987.
 
4) 黒川清 : 専門医と家庭医, 52(12), 3123-3124, 総合臨床, 2003.
Medical*Online
5) 日保田裕子 : 英国の医療制度と日本, 56(12), 3158-3162, 総合臨床, 2007.
Medical*Online
6) 尾原晴雄, 徳田安春, Orlander J. D. : 米国における総合内科フェローシップについて, 97, 1122-1129, 日内会誌, 2008.
 
7) Peterson MC, Holbrook JH, Von Hales D et al. : Contributions of the history, physical examination, and laboratory investigation in making medical diagnoses, West J Med,156, 163-165,1992.
PubMed
8) 箕輪良行 : 1次2次救急診療, 10(1), 33-37, 総合診療医学, 2005.
 
9) 日本総合診療医学会ホームページ, http://www.jsgm.org/curriculum.html
 
10) 山城清二 : 総合診療の活躍の場 大学総合診療部, 総合診療医学, 10(1), 61-67, 2005.
 
11) 濃沼信夫 : 医療のグローバルスタンダード, 16, ミクス出版, 2000.
 
12) 小泉俊三 : 医学教育の現状と展望 III 専門医研修コースと専門医制度 3, 総合診療分野の認定制度の検討状況, 96(12), 87-93, 日内会誌, 2007.
 
P.207 掲載の参考文献
◎ 日本訪問看護振興財団 : 2006 (平成18) 年度訪問看護・家庭訪問基礎調査報告書
 
◎ 日本訪問看護振興財団 : 訪問看護従事者の処遇, 労働環境などに関するアンケート調査, 2001.
 
◎ 日本訪問看護振興財団 : 訪問看護白書, 2003.
 
P.223 掲載の参考文献
1) 下山直人 : わが国のがん緩和ケアの現状とこれからの行動計画 Ver.1, 緩和ケアのガイドライン作成に関するシステム構築に関する研究報告書, 2007.
 
2) 日本看護協会公式ホームページ http://www.nurse.or.jp/index.html
 
3) 野末聖香編 : リエゾン精神看護, 209, 医歯薬出版, 2004.
 
P.238 掲載の参考文献
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6) Maxi nurses. Advanced and specialist nursing roles Results from a survey of RCN members in advanced and specialist nursing roles, 2005.
 
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10) Nursing in Victoria : http://www.health.vic.gov.au/ [December, 2007]
 
11) Drugs, Poisons and Controlled Substances Regulation 2006.
 
12) 下稲葉かおり : 海外の緩和ケア卒後教育-オーストラリアにおけるナースの緩和ケア卒後教育-, 緩和ケア, 15(1), 36-39, 青海社, 2005.
 
13) Royal District Nursing Service : http://www.rdns.com.au/ [December, 2007]
 
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16) Ho Soon Michelle, et. al. : The Evolution of the Community Health Nurse Practitioner in Korea, Public Health Nursing, 21(3), 287-294, 2004.
 
17) Nursing in the World 15 Philippines, 89-94, 2000.
 
18) 海外労働基礎情報フィリピン : http://www.jil.go.jp/ [October, 2007]
 
19) 下平唯子 : フィリピンの看護師制度の概要-医療・看護制度の現状と課題-, 世界の労働, 55(10), 60-67, 日本ILO協会, 2005.
 
20) Republic Act No.9173 : http://www.prc.gov.ph/ [October, 2007]
 
21) 厚生労働省 : 新たな看護のあり方に関する検討会報告書
Medical*Online
22) 2007年第27回経済財政諮問会議議事要旨
 

第2部 在宅医療を支える諸職種の役割と養成

P.267 掲載の参考文献
1) 遠藤征也 : 介護保険の要としての介護支援専門員-その役割を果たすための課題と期待-, 訪問看護と介護 (2006年12月号), 1103・1104, 医学書院, 2006.
 
2) パトリシア・ベナ著, 井部俊子ほか訳 : ベナー看護論, 11-32, 医学書院, 2005.
 
3) 岡本玲子編著 : 対応困難な事例に学ぶケアマネジメント-質評価の視点とともに-, 26. 医学書院, 2003.
 
P.285 掲載の参考文献
1) 正岡子規 : 病床六尺, 岩波文庫, 岩波書店, 2005.
 
2) 厚生労働省ホームページ 21世紀初頭に向けての在宅医療について http://www1.mhlw.go.jp/houdou/0906/h0627-3.html
 
◎ 酒井忠昭 : 第4章 終末期へのまなざし : 医療者の立場～過剰医療・過少医療～, 死の人間学誕生から死までの人間発達科学 第6巻 (袖井孝子編), 109-125, 金子書房, 2007.
 
◎ 伊丹敬之 : 場の論理とマネジメント, 東洋経済新報社, 2005.
 
◎ 二木立 : 医療改革危機から希望へ, 勁草書房, 2007
 
P.301 掲載の参考文献
1) 村上須賀子・京極高宣・永野なおみ編著 : 在宅医療ソーシャルワーク 第2章 在宅支援物語, 勁草書房, 2008. 一部改変引用
 
2) 村上須賀子・京極高宣・永野なおみ編著 : 在宅医療ソーシャルワーク 第2章 在宅支援物語, 勁草書房, 2008., 「事例5」p59, 「事例6」p64, 「事例19」p119, 「事例23」p136の事例要約を引用
 
◎ カレル・ジャーメインほか著, 小島蓉子編訳著 : エコロジカル・ソーシャルワーク-カレル・ジャーメイン名論文集, 学苑社, 1992.
 
◎ 片山壽 : 地域医療連携と在宅医療, 日本医師会雑誌, 135(8), 日本医師会, 2006.
 
◎ 小嶋章吾 : 在宅ケアにおけるソーシャルワーク機能の検討-ジェネラリスト・アプローチによる援助内容の分析-, ソーシャルワーク研究, 21(4), 40-43, 相川書房, 1996.
 
◎ 京極高宣著 : 医療福祉士への道-日本ソーシャルワーカーの歴史的考察, 医学書院, 2008.
 
◎ 京極高宣・村上須賀子編著 : 医療ソーシャルワーカー新時代-地域医療と国家資格, 勁草書房, 2005.
 
◎ NPO法人日本医療ソーシャルワーク研究会監修, 荒川義子・村上須賀子編集 : 実践的医療ソーシャルワーク論, 金原出版, 2004.
 
◎ 村上須賀子・京極高宣・永野なおみ編著 : 在宅医療ソーシャルワーク, 勁草書房, 2008.
 
◎ 関田康慶・阿部真菜美 : MSWのコーディネート機能による機能連携への貢献-平均在院日数短縮への貢献, 病院, 65(7), 医学書院, 2006.
 
◎ スン・レイ・ブー・前田美也子 : ジェネラリスト・ソーシャルワーク実践の枠組みによる学部カリキュラムモデルの概念化, Journal of Kansai University of Social Welfare, 2, 1-80, 2000.
 
◎ 辻哲夫 : 日本の医療制度改革がめざすもの, 時事通信社, 2008.
 
◎ 横山豊治 : 医療ソーシャルワークと社会福祉士制度との整合性に関する一考察, 医療と福祉, No.80, vol.40-No.1, 日本医療社会事業協会, 2006.
 
◎ 財団法人 在宅医療助成勇美記念財団 2005年度 在宅医療助成調査研究報告書, わが国の在宅医療における医療ソーシャルワーカー実践事例の調査研究-医療ソーシャルワーカーの国家資格化と養成カリキュラムのあり方を求めて-, 研究班による報告書
 
◎ 川喜田二郎 : 発想法-創造性開発のために, 中公新書, 1967.
 
P.321 掲載の参考文献
1) 青柳精一 : 診療報酬の歴史, 190-193, 思文閣出版, 1996.
 
2) 加賀谷一 : わが国におけるリハビリテーション医療の歴史的発展とその課題, 医学史研究, 85, 293-301, 2004.
 
3) 奈良勲編著 : 理学療法概論 (第5版), 39, 医歯薬出版, 2007.
 
4) 倉内紀子編著 : 言語聴覚障害総論I, 2-9, 建帛社, 2001.
 
5) 厚生省医務局医事課編 : 理学療法士及び作業療法士法の解説, 1-4, 中央法規出版, 1965.
 
6) 30年史編集委員会編 : 日本理学療法士協会30年史, 35, 社団法人日本理学療法士協会, 1996.
 
7) 40年史編集委員会編 : 日本理学療法士協会40年史, 178, 社団法人日本理学療法士協会, 2006.
 
8) 編集部 : 就業状況からみる作業療法, 作業療法, 25, 17-23, 2006.
Medical*Online
9) 日下隆一 : 理学療法40年の歴史-10年の変遷と将来展望, 理学療法ジャーナル, 40(13), 1089-1093, 2006.
 
10) 荻島久裕, 潮見泰蔵ほか : 臨床実習教育の手引き <資料>, 1-10, 日本理学療法士協会, 2007.
 
11) 半田一登編 : 新人教育プログラム教本生涯学習, 12-16, 日本理学療法士協会, 2008.
 
12) http://www.jaot.or.jp/eduact.html
 
13) http://www.jaslht.gr.jp/
 
14) 日本リハビリテーション病院・施設協会編 : 高齢者リハビリテーション医療のグランドデザイン, 40, 青海社, 2008.
 
15) 長崎救急医療白書編集委員編 : 長崎救急医療白書2002. 長崎市, 6, 2004.
 
16) 日本リハビリテーション病院・施設協会 : 地域におけるリハビリテーション提供事業所モデル事業 報告書, 25-26, 2007.
 
17) UFJ総合研究所 : 訪問リハビリテーションのサービス提供に関する調査研究, 18, 2005.
 
18) 社会保険研究所 : 高齢者リハビリテーションのあるべき方向, 6, 社会保険研究所, 2004.
 
P.338 掲載の参考文献
1) 全国国民健康保険診療施設協議会 : H15年度国診協寝たきり予防推進のための栄養療法に関するプログラム策定並びにその普及実施事業報告書, 全国国民健康保険診療施設協議会, 2004.
 
2) Yoneyama T, Yoshida M, Matsui, et al : Oral care and pneumonia, THE LANCET, 354, 515, 1999.
 
3) 健康局総務課生活習慣病対策室 : 平成16年国民健康・栄養調査結果の概要. http://www.mhlw.go.jp/houdou/2006/05/h0508-1a.html
 
4) Relationship between dental occlusion and physical fitness in an elderly population. Yamaga T, Yoshihara A, Ando Y, Yoshitake Y, Kimura Y, Shimada M, Nishimuta M, Miyazaki H. J Gerontol A Biol Sci Med Sci. 57, M616-20, 2002.
 
5) Relationship between the number of remaining teeth and physical activity in communitydwelling elderly. Tada A, Watanabe T, Yokoe H, Hanada N, Tanzawa H. Arch Gerontol Geriatr. 37, 109-17, 2003.
PubMed
6) 江面晃 : 新潟県要介護者歯科治療連携推進事業における調査に関する報告, 2000.
 
7) 河野正司 : 情報ネットワークを活用した行政・歯科医療機関・病院等の連携による要介護者口腔保健医療ケアシステムの開発に関する研究, 厚生労働科学研究費補助金長寿科学総合研究事業, 2005.
 
8) 北海道総合保健医療協議会地域保健専門委員会 : 要介護高齢者に対する摂食嚥下障害対策実態調査報告書-北海道における摂食嚥下障害患者対策の基本的方向性について-, 北海道保健福祉部, 1-45, 2006.
 
9) 全国国民健康保険診療施設協議会 : 介護保険制度の適正円滑な実施に資するための歯科口腔情報提供モデル事業報告書, 2000.
 
10) 菊谷武, 吉田光由, 菅武雄ほか : 栄養ケア・マネジメントにおける歯科の役割, 日歯医学会誌, 26, 36-41, 2007.
 
11) 恒石美登里, 菊谷武, 石井拓男 : 在宅歯科医療の研修に関する検討-全国の大学歯学部・歯科大学, 都道府県歯科医師会, 全国の歯科医師臨床研修施設, 都道府県歯科衛生士会へのアンケート調査の結果-老年歯科医学, 22(4), 398-406, 2008.
 
P.366 掲載の参考文献
1) 日本栄養士会監修, 中村丁次, 吉池信男, 杉山みち子編 : 生活習慣病予防と高齢者ケアのための栄養指導マニュアル, 第一出版, 2002.
 
2) Nehme AE : Nutritional Support of the hospitalized patients-the team concept, JAMA, 243, 1906-1908, 1980.
 
3) 中村丁次 : 新しい栄養管理, ビジュアル臨床栄養実践マニュアル (第1巻), 10-15, 小学館, 2003.
 
4) R. s. Gibson : Introduction, Principles of Nutritional Assessment, 3-20, Oxford University Press, 1990.
 
5) 中村丁次 : 栄養状態の評価, 栄養・食生活情報, 6, 7-26, 1992.
 
6) 岩佐正人 : 栄養評価, コメディカルのための静脈・経腸栄養ガイドライン (日本静脈経腸栄養学会編), 9-15, 南江堂, 2000.
 
7) 江端みどりほか : 訪問栄養指導, 当院の訪問栄養指導の取り組み, 臨床栄養, 90(6), 660-686, 1997.
Medical*Online
P.382 掲載の参考文献
◎ 堀井奈津子 : 介護福祉士をめぐる政策動向と今後の介護福祉士養成のあり方について (介護養成施設校平成19年度全国教職員研修会), 厚生労働省社会・援護局福祉基盤課福祉人材確保対策室
 
◎ 厚生統計協会編 : 国民の福祉の動向, 厚生統計協会, 2007.
 
◎ 厚生労働省編 : 厚生労働白書 (平成18年版), 2006.
 
◎ 内閣府編 : 障害者白書 (平成19年版), 2007.
 
◎ 東島俊一 : 新しい介護福祉士の養成と生涯を通じた能力開発-介護福祉士のあり方及びその養成プロセスの見直し等に関する検討会報告-, 法研, 2006.
 
◎ 西村洋子 : 介護概論, メヂカルフレンド社, 2005.
 
◎ 福祉士養成講座編集委員会編 : 介護技術I, 中央法規出版, 2007.
 
◎ 福祉士養成講座編集委員会編 : 介護技術II, 中央法規出版, 2007.
 

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