学校の運動器検診　子どもの身体と障害の診かた

出版社： 中外医学社
著者：
発行日： 2018-06-01
分野： 保健・体育  >  学校保健
ISBN： 9784498145580
電子書籍版： 2018-06-01 （初版1刷）
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商品紹介

学校の定期健康診断はきわめて重要だが、これまでの脊柱，胸郭の異常・疾病の検査に加え、平成28年4月から新たに運動器検診として四肢の状態が検診項目に加えられた。そこで本書では身体診察のポイントと，スクリーニングにより来院する子どもの運動障害の診かたを図や写真を多用してわかりやすく解説することを目的とした。学校医、養護教諭はもちろん、運動器検診に携わるすべての方々のお手元に置いて活用していただきたい書である。

目次

  • 第1章　学校健診への運動器検査導入の経緯と意義・目的
    　1．なぜ，今，運動器検診なのか：実態と問題点
    　　1．児童生徒等の運動器に関わる変化
    　　2．子どもを取り巻く大人の認識の実態
    　2．法規改正の経緯
    　　1．学校保健安全法における健康診断の意義と運動器の位置づけ
    　　2．学校健診への運動器検査導入の経緯
    　　3．意義と期待される効果
    　3-a　学校医の立場から
    　　1．学校医の受け止め方
    　　2．学校医からみた運動器検診の意義
    　　3．運動器検診に期待される効果
    　3-b　養護教諭の立場から
    　　学校における運動器啓発活動の実践事例
    　3-c　スポーツ団体の立場から
    　　1．学生野球の黎明期と学生の健康管理
    　　2．全国大会の創設と救護班の設置
    　　3．大会参加の健康証明の問題
    　　4．学校の健康診断の目的
    　　5．投手の関節機能検査の実施
    　　6．運動器検診について
    　3-d　法律的立場から
    　3-e　公衆衛生の立場から
    　　1．スポーツと運動器の痛み
    　　2．一次予防に向けた対策の方針

    第2章　運動器検査の手順
    　1．運動器検診の検査の手順の概要
    　2．学校医のための各検査項目のチェックポイントと事後措置の決め方
    　3．整形外科医のための医療機関での診察と方針
    　4．よくあるQ＆A

    第3章　運動器検診で重要な疾患・障害（保健調査票の項目に沿って）
    　　　　チェックポイント，事後措置の基準
    　1，側弯症
    　2，腰椎分離症
    　3．野球肩
    　4．野球肘
    　4-a　内側上顆障害
    　4-b　‌外側障害：上腕骨小頭離断性骨軟骨炎
    　5．股関節障害　発育性股関節形成不全，ペルテス病，大腿骨頭すべり症
    　6．膝関節スポーツ傷害
    　6-a　‌オズグッド─シュラッター病
    　6-b　腸脛靱帯炎，鵞足炎
    　6-c　半月板損傷
    　6-d　靱帯損傷
    　6-e　離断性骨軟骨炎
    　6-f　膝蓋骨不安定症，反復性膝蓋骨脱臼
    　7．足部・足関節障害
    　7-a　足関節捻挫，足関節靱帯損傷
    　7-b　有痛性外脛骨
    　7-c　シンスプリント
    　7-d　足部骨端症
    　7-e　下肢疲労骨折
    　7-f　足根骨癒合症
    　7-g　扁平足障害

    第4章　運動器機能不全
    　1．実態と検診における留意点，総合判定と事後措置，予防・改善
    　　1．実態
    　　2．検診における留意点
    　　3．総合判定と事後措置
    　　4．運動器機能不全を予防・改善するために
    　2．児童生徒のためのストレッチングの方法と注意点
    　　1．筋肉のタイトネスとは
    　　2．児童生徒にタイトネスが起こる原因
    　　3．タイトネスが起こりやすい筋肉
    　　4．成長期におけるスポーツによるケガの特徴
    　　5．関節可動域が制限されることの弊害
    　　6．正しい姿勢と不良姿勢での関節可動域への影響
    　　7．関節可動域が制限される他の因子
    　　8．タイトネステストの方法と注意点
    　　9．代表的なタイトネステストとストレッチングの方法

    第5章　運動器検診の今後
    　1．今後の課題と充実のための方策
    　　1．運動器検査における課題
    　　2．充実のための方策
    　2．スクリーニングから予防へ―スクール・トレーナー制度の整備に向けて―
    　　1．学校健診の変遷と予防への取り組み
    　　2．現代の児童生徒の身体の二極化現象
    　　3．学校での運動器疾患・障害の予防教育への具体的対応

    付録
    　◆学校保健安全法施行規則の一部改正等について
    　◆学校保健安全法（抜粋）
    　◆学校保健安全法施行規則
    　◆運動器の学校保健調査票（見本）
    　◆各項目ごとの事後措置への判断の目安
    　◆よくある質問とその回答
    　◆教育資材一覧

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 学校健診への運動器検査導入の経緯と意義・目的

P.14 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 学校保健安全法施行規則の一部改正等について (通知) http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/1347724.htm
 
2) 学校保健安全法施行規則. law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33F03501000018.html
 
3) 文部科学省. 平成28年度学校保健統計調査. http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1380547.htm
 
4) スポーツ庁. 平成28年度全国体力・運動能力等調査結果. http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/kodomo/zencyo/1380529.htm
 
5) SSFスポーツライフ調査委員会. 青少年のスポーツライフ・データ 2015, 東京 ; 笹川スポーツ財団 ; 2015. 38-42.
 
6) 文部科学省. 運動部活動の在り方に関する調査研究報告 (中学生・高校生のスポーツ活動に関する調査研究協力者会議) http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/001/toushin/971201.htm
 
7) 独立行政法人 日本スポーツ振興センター. 平成28年度学校管理下の災害-基本統計- (負傷・疾病の概況). http://www.jpnsport.go.jp/anzen/Portals/0/anzen/kenko/jyouhou/pdf/H28saigai/H28saigai6.pdf
 
8) 「運動器の10年」日本委員会, 編. 学校における運動器検診体制の整備モデル事業. 「学校における運動器検診体制の整備モデル事業」報告書 (平成17～22年度版). 2006～2011.
 
9) 葛尾信弘, 内尾祐司, 桑原和義, 他. 学校における運動器検診の実践と課題-6年間のモデル事業を踏まえ 学校医の立場から-. 日本臨床スポーツ医学会誌. 2013 ; 21 : 581-4.
Medical*Online
P.19 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 学校保健安全法施行規則の一部改正等について (通知) http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/1347724.htm
 
2) 学校保健安全法施行規則. law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33F03501000018.html
 
3) 学校教育法. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S22/S22HO026.html
 
4) 学校保健法. http://fish.miracle.ne.jp/adaken/law/hokenho.htm
 
5) 学校保健施行令. http://www.lawdata.org/law/htmldata/S33/S33SE174.html
 
6) 学校保健施行規則. http://www.lawdata.org/law/htmldata/S33/S33F03501000018.html
 
7) 福田濶. 学校における健康診断の意義とその変遷. 学校における運動器検診ハンドブック. 東京 : 南江堂 ; 2007. p.31-41.
 
8) 日本整形外科学会 筋拘縮症委員会. 日本整形外科学会筋拘縮症委員会報告-筋拘縮症の診断と治療-. 日整会誌. 1985 ; 59 : 223-53.
Medical*Online
9) 財団法人 日本学校保健会. 児童生徒の健康診断マニュアル (改訂版), 2006. p.46.
 
10) 学校保健安全法. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33HO056.html
 
11) 学校保健安全法施行令. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33SE174.html
 
12) 武藤芳照. 学校健診の動向. 日整会誌. 2017 ; 91 : 370-4.
Medical*Online
13) 公益財団法人 運動器の10年・日本協会. http://www.bjd-jp.org/japan/index.html
 
14) 武藤芳照, 他. 学校における運動器検診ハンドブック-発育期のスポーツ障害の予防, 東京 : 南江堂, 2007.
 
15) 財団法人 日本学校保健会. 学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き. 2009.
 
16) 財団法人 日本学校保健会.「運動器の10年」日本委員会監修, DVD版学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き. 2010.
 
17) 文部科学省中央教育審議会. 子どもの心身の健康を守り, 安全・安心を確保するために学校全体としての取組を進めるための方策について (答申). http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1216829_1424.html
 
18) 文部科学省. 今後の健康診断の在り方等に関する検討会. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/013/
 
19) 文部科学省. 今後の健康診断の在り方等に関する検討会 (第4回) 議事録. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/013/shiryo/1330906.htm
 
20) 日本医師会 学校保健委員会. 学校保健委員会答申. 平成24年3月 dl.med.or.jp/dL-med/teireikaiken/20120322_6.pdf
 
21) 日本学術会議 健康・生活科学委員会健康・スポーツ科学分科会. 子どもを元気にする運動・スポーツの適正実施のための基本指針. 2011. ww.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-21-t130-5-1.pdf
 
22) 総務省統計局. 人口推計平成28年7月報. http://www.stat.go.jp/data/jinsui/new.htm
 
23) 国立社会保障・人口問題研究所. 日本の将来推計人口 (平成24年1月推計) http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/newest04/sh2401top.html
 
24) 厚生労働省. 平成26年国民生活基礎調査の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa14/
 
25) 財務省主計局. 社会保障. https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal/sub/zaiseia270427/01.pdf
 
26) 厚生労働省. 児童虐待の現状. www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000/0000108127.pdf
 
P.24 掲載の参考文献
1) 衞藤隆. 平成28年度改正学校健診の結果 総論. In : 平成29年度版 学校保健の動向. 初版. 東京 : 丸善出版 ; 2017. p.1-3.
 
P.37 掲載の参考文献
1) 公益財団法人 日本学校保健会. 児童生徒等の健康診断マニュアル. 平成27年度改訂, 2015.
 
2) 公益財団法人 日本学校保健会「学校保健」, 日本学校保健研修社「健」, 少年写真新聞社「中学/高校ニュース」, 東山書房「健康教室」
 
3) 一般社団法人 運動器の10年・日本協会. 「改訂版 学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き」, 2015より「自分でできる身体チェック法は? 」
 
P.49 掲載の参考文献
1) 1972年12月20日「児童生徒等の健康の保持増進に関する施策について」保健体育審議会答申.
 
2) 1974年3月26日文体保第101号文部省体育局長通達. 「児童, 生徒, 学生, 幼児及び職員の健康診断の方法及び技術的基準の補足的事項について」 (1994年12月8日付け文体学第168号文部省体育局長通知, 最終改正2015年9月11日).
 
3) 江口篤寿. 学校保健の法律常識. 東京 : 第一法規出版 ; 1978. p.73.
 
4) 富永孝. 脊柱, 胸郭, 四肢, 学校医の手引き. 東京 : 日本医師会 ; 2004, p.43.
 
5) 葛尾信弘, 沖田瑛一, 桑原和義, 他. 学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業, 学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業報告書. 東京 : 運動器の10年日本委員会, 日本整形外科学会 ; 2006. p.72-7.
 
7) 2016年. http://www.mhlw.go.jp/toukei/youran/indexyr_d.html
 
8) http://bjd-jp.org/news/doc/2016_survey_childrensbaseball.pdf
 
P.58 掲載の参考文献
1) King S, Chambers CT, Huguet A, et al. The epidemiology of chronic pain in children and adolescents revisited : a systematic review. Pain. 2011 ; 152 : 2729-38.
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2) Harreby M, Neergaard K, Hesselsoe G, et al. Are radiologic changes in the thoracic and lumbar spine of adolescents risk factors for low back pain in adults? A 25-year prospective cohort study of 640 school children. Spine. 1995 ; 20 : 2298-302.
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3) Sitthipornvorakul E, Janwantanakul P, Purepong N, et al. The association between physical activity and neck and low back pain : a systematic review. Eur Spine J. 2011 ; 20 : 677-89.
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4) Heneweer H, Vanhees L, Picavet HS. Physical activity and low back pain : a U-shaped relation? Pain. 2009 ; 143 : 21-5.
 
5) Kamada M, Abe T, Kitayuguchi J, et al. Dose-response relationship between sports activity and musculoskeletal pain in adolescents. Pain. 2016 ; 157 : 1339-45.
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6) Durrleman S, Simon R. Flexible regression models with cubic splines. Stat Med. 1989 ; 8 : 551-61.
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7) 日本体育協会, 笹川スポーツ財団. スポーツ少年団現況調査報告書 日本スポーツ少年団登録データの分析 (2002年～2014年). 2016. http://www.ssf.or.jp/Portals/0/resources/research/report/pdf/report_201610_all.pdf. (Accessed May 23, 2017)
 
8) Abe T, Kamada M, Kitayuguchi J, et al. Is being a regular player with fewer teammates associated with musculoskeletal pain in youth team sports? A cross-sectional study. BMC Musculoskelet Disord. 2017 ; 18 : 8.
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9) Janssen I, Dostaler S, Boyce WF, et al. Influence of multiple risk behaviors on physical activity-related injuries in adolescents. Pediatrics. 2007 ; 119 : e672-80.
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10) DiFiori JP, Benjamin HJ, Brenner JS, et al. Overuse injuries and burnout in youth sports : a position statement from the American Medical Society for Sports Medicine. Br J Sports Med. 2014 ; 48 : 287-8.
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11) Aaltonen S, Karjalainen H, Heinonen A, et al. Prevention of sports injuries : systematic review of randomized controlled trials. Arch Intern Med. 2007 ; 167 : 1585-92.
PubMed
12) American Academy of Pediatrics. Committee on Sports Medicine and Fitness. Intensive training and sports specialization in young athletes. Pediatrics. 2000 ; 106 : 154-7.
 
13) Auvinen JP, Tammelin TH, Taimela SP, et al. Musculoskeletal pains in relation to different sport and exercise activities in youth. Med Sci Sports Exerc. 2008 ; 40 : 1890-900.
PubMed
14) 文部科学省. 運動部活動での指導のガイドラインについて. 2013. http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/jyujitsu/1335529.htm. (Accessed May 23, 2017)
 

第2章 運動器検査の手順

P.76 掲載の参考文献
1) 文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課, 監修. 脊柱及び胸郭の疾病及び異常の有無並びに四肢の状態. 児童生徒の健康診断マニュアル. 平成27年度改訂. 公益財団法人 日本学校保健会. 2015. p.27-28.
 
2) 高橋敏明, 内尾祐司, 武藤芳照, 他. 運動器の健康・日本協会ホームページ 学校での運動器検診 お役立ちコンテンツ 2017. http://www.bjd-jp.org/medicalexamination/guide_0.html
 
3) 高橋敏明, 内尾祐司, 武藤芳照. 学校健康診断における運動器の検査の手順と方法・内容のキーポイント. 整・災外. 2016 ; 59 : 1727-35.
 
4) 健康診断の改善, 特に運動器検診の整備・充実に関わるワーキング・グループのまとめ. 学校保健委員会答申 平成24年3月 日本医師会学校保健委員会. 2012. p.3.
 
5) 武藤芳照. 改訂版 学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き. 公益財団法人 運動器の10年・日本協会. 2016.
 
6) 高橋敏明, 内尾祐司, 武藤芳照. 学校健康診断における運動器検診. 日医雑誌. 2016 ; 145 : 1874-8.
 
7) 一般財団法人 運動器の10年・日本協会. 学校における運動器検診体制の整備・充実事業に関わる資料集成 (平成17/2005年度～平成26/2014年度). 平成27 (2015)年10月, p.118.
 
8) 文部科学省. 今後の健康診断の在り方等に関する意見. 平成25年12月 http://www.mext.go.jp/b-menu/shingi/chousa/sports/013/toushin/1343304.htm
 

第3章 運動器検診で重要な疾患・障害 ( 保健調査票の項目に沿って ) チェックポイント, 事後措置の基準

P.84 掲載の参考文献
1) Roaf R. Vertebral growth and its mechanical control. J Bone Joint Surg. 1960 ; 42 : 40.
 
2) Dickson RA, Lawton JO, Butt WP. The pathogenesis of idiopathic scoliosis. In : Dickson RA, Bradford DS, editors. Management of spinal deformity. London : Butterworth ; 1984.
 
3) Hakkarainen S. Experimental scoliosis : production of structural scoliosis by immobilization of young rabbits in a scoliosis positopn. Acta Orthop Scand. 1981 ; Suppl. 192.
 
4) 村地俊二. Personal communication.
 
5) Lonstein JE, Carlson JM. The prediction of curve progression in untreated idiopathic scoliosis during growth. J Vone Joint Surg. 1982 ; 64A : 481-8.
 
6) Weinstein SL, Iavala DC, Ponseti IV. Idiopathic scoliosis- long-term follow-up and progression in untreated patients. J Bone Joint Surg. 1981 ; 63-A : 702-12.
 
7) Jackson RP, Simmons EH, Stripinis D. Incidence and severity of back pain in adult idiopathic scoliosis. Spine. 10983 ; 8 : 749-56.
 
8) 川上紀明, 松原祐二, 金村徳相. 側弯と腰痛. 脊椎脊髄ジャーナル. 2000 ; 13 : 507-14.
 
9) Blount WP, Schmidt AC, Keever ED, et al. Milwaukee brace in the operative treatment of scoliosis. J Bone Joint Surg. 1958 ; 40A : 511-25.
 
10) Nachemson AL, Peterson LE. Effectiveness of treatment with a brace in girls who have adolescent idiopathic scoliosis. A prospective, controlled study based on data from the Brace Study of the Scoliosis Research Society. J Bone Joint Surg. 1995 ; 77A : 815-22.
 
11) 日本側弯症学会, 編. 側弯症治療の最前線 : 手術編. 医療ジャーナル社 ; 2014.
 
P.91 掲載の参考文献
1) Wiltse LL. Etiology of spondylolisthesis. Clin Orthop Relat Res. 1957 ; 10 : 48-59.
 
2) Wiltse LL, Widell EH Jr, Jackson DW. Fatigue fracture : the basic lesion in isthmic spondylolisthesis. J Bone Joint Surg Am. 1975 ; 57 : 17-22.
 
3) Fredrickson BE, Baker D, McHolick WJ, et al. The natural history of spondylolysis and spondylolisthesis. J Bone Joint Surg Am. 1984 ; 66 : 699-707.
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4) 西良浩一, 加藤真介, 安井夏生. 腰痛. In : New Mook 整形外科 15 小児整形外科. 越智隆弘, 菊地臣一, 編. 東京 : 金原出版 ; 2004. p.53-67.
 
5) Simper LB. Spondylolysis in Eskimo skeletons. Acta Orthop Scand. 1986 ; 57 : 78-80.
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6) Whitesides TE Jr, Horton WC, Hutton WC, et al. Spondylolytic spondylolisthesis. A study of pelvic and lumbosacral parameters of possible etiologic effect in two genetically and geographically distinct groups with high occurrence. Spine. 2005 ; 30 : S12-21.
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7) Sairyo K, Katoh S, Takata Y, et al. MRI signal changes of the pedicle as an indicator for early diagnosis of spondylolysis in children and adolescents : a clinical and biomechanical study. Spine. 2006 ; 31 : 206-11.
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8) Sakai T, Sairyo, K, Mima S, et al. Significance of magnetic resonance imaging signal change in the pedicle in the management of pediatric lumbar spondylolysis. Spine. 2010 ; 35 : E641-5.
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9) Menga EN, Kebaish KM, Jain A, et al. Clinical results and functional outcomes after direct intralaminar screw repair of spondylolysis. Spine. 2013 ; 39 : 104-10.
 
10) Sakai T, Tezuka F, Yamashita K, et al. Conservative treatment for bony healing in pediatric lumbar spondylolysis. Spine. 2017 ; 42 : E716-20.
PubMed
P.105 掲載の参考文献
1) 大谷卓也. 大腿骨頭すべり症. 今日の治療指針. 東京 ; 医学書院 ; 2017. p.1081-2.
 
2) 野口康男. 大腿骨頭すべり症. 小児整形外科テキスト. 東京 : メジカルビュー社 ; 2004. p.144-51.
 
3) 金郁詰. Perthes病のMCS報告とMR画像の経時的変化. 日整会誌. 2008 ; 82 : 527-35.
 

第4章 運動器機能不全

P.140 掲載の参考文献
1) 立入克敏. 「運動器の10年」日本委員会 学校における運動器検診モデル事業報告-京都府-平成20年度. 「学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業」報告書. 2009 : 24-56.
 
2) 立入克敏. 運動器機能不全の実態と予防 (学校における運動器検診をめぐって整形外科の立場から). 日本医師会雑誌. 2009 ; 138 : 52-6.
 
3) Tachiiri K. Actual conditions and prevention of musculoskeletal dysfunction in Japanese children, JMAJ. 2010 ; 53 : 159-62.
 
4) 「運動器の10年」日本委員会. 学校における運動器検診モデル事業報告 平成17年度-平成22年度. 「学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業」報告書. 2006-2011.
 
5) 立入克敏, 立入久和. 学校健康診断への運動器検診導入までの地域の取り組みと今後の課題・展望-京都府の事例-. 整形・災害外科. 2016 ; 59 : 1737-47.
 
6) 文部科学省スポーツ・青少年局生涯スポーツ課. 体力・運動能力調査報告書 平成19年度-平成22年度. 2007-2010.
 
7) 文部科学省体育局体育課. 運動部活動の在り方に関する調査研究報告. 中学生・高校生のスポーツ活動に関する調査研究協力者会議. 1997.
 
8) 公益財団法人 運動器の健康・日本協会, 編. 学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き. 改訂版. 東京 : 公益財団法人 運動器の10年・日本協会 ; 2015.
 
P.155 掲載の参考文献
1) http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/1268813.htm
 
2) 鳥居俊. 小児の運動器の特性とスポーツ障害の特徴. 臨床スポーツ医学. 2015 ; 32 : 326-30.
Medical*Online
3) 沖田実. 関節可動域制限. 東京 : 三輪書店 ; 2008. p.11-20.
 

第5章 運動器検診の今後

P.162 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 学校保健安全法施行規則の一部改正等について (通知) http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/1347724.htm
 
2) 学校保健安全法施行規則. law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33F03501000018.html
 
3) 文部科学省. 平成28年度学校保健統計調査. http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1380547.htm
 
4) 「運動器の10年」日本委員会. 学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業. 平成17-22年度「学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業」報告書, 2006～2011.
 
5) 公益財団法人 日本学校保健会. 児童生徒等の健康診断マニュアル (平成27年度改訂版), 26-28, 2015.
 
6) 文部科学省. 今後の健康診断の在り方等に関する検討会. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/013/
 
7) 日本学校保健会. 学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き. 2009.
 
8) 日本学校保健会.「運動器の10年」日本委員会監修, DVD版学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き. 2010.
 
9) 運動器の健康・日本協会. 親子のための運動器相談サイト http://www.bjd-jp.org/oyako/index.php
 
10) 運動器の健康・日本協会. 学校での運動器検診お役立ちコンテンツ http://www.bjd-jp.org/medicalexamination/guide.html
 
11) 日本整形外科学会. 運動器検診について. http://www.joa.or.jp/public/motion/index.html
 
12) 日本整形外科スポーツ医学会. スポーツ損傷シリーズ. http://www.jossm.or.jp/series/index.html
 
P.168 掲載の参考文献
1) 文部科学省中央教育審議会. 子どもの心身の健康を守り, 安全・安心を確保するために. 学校全体としての取り組みを進めるための方策について (答申). http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1216829_1424.html
 
2) 福田濶. 学校 : 学校における健康診断の意義とその変遷. In : 武藤芳照, 柏口新二, 内尾祐司, 編. 学校における運動器検診ハンドブック-発育期のスポーツ傷害の予防-. 東京 : 南江堂 ; 2007. p.31-41.
 
3) 武藤芳照. 学校健診の動向. 日整会誌. 2017 ; 91 : 370-4.
Medical*Online
4) 立入克敏, 福田濶, 森原徹. 学校における運動器検診モデル事業報告-京都府-平成20年度「学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業」報告書. 運動器の10年・日本委員会 ; 2009. p.24-56.
 
5) 武藤芳照. 子どものからだから分析する事故の背景. 体育科教育. 2016 ; 64 : 38-41.
 
6) 武藤芳照. 児童・生徒の生活習慣の現状と体力・運動能力の実態. In : 武藤芳照, 柏口新二, 内尾祐司, 編. 学校における運動器検診ハンドブック-発育期のスポーツ傷害の予防-. 東京 : 南江堂 ; 2007. p.1-8.
 
7) 文部科学省. 今後の健康診断の在り方等に関する検討会. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/013/
 
8) 内尾祐司. 理学療法士がスクール・トレーナーとなる上での法的な論点と業務設定の必要性, 運動器の10年・日本協会 学校保健委員会資料, 2017年4月20日
 

付録

P.187 掲載の参考文献
1) 武藤芳照編集, 東京大学教育学部学生制作委員会, 「運動器の10年」日本委員会監修 : マンガ運動器のはなし 大人も知らないからだの本. 2005.
 
2) 「運動器の10年」日本委員会 : 学校における運動器健診体制の整備・充実モデル事業. 平成17-22年度「学校における運動器健診体制の整備・充実モデル事業」報告書, 2006～2011.
 
3) 武藤芳照, 柏口新二, 内尾祐司 : 学校における運動器検診ハンドブック-発育期のスポーツ障害の予防, 南江堂, 2007.
 
4) 日本学校保健会,「運動器の10年」日本委員会監修 : DVD版学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き, 2010.
 
5) 一般財団法人 運動器の10年・日本協会 : 学校における運動器健診体制の整備・充実事業に関わる資料集成, 2015.
 
6) 公益財団法人 日本学校保健会 : 児童生徒の健康診断マニュアル (平成27年度改訂版), 26-28, 2015.
 
7) 公益財団法人 運動器の健康・日本協会. 親子のための運動器相談サイト http://www.bjd-jp.org/oyako/index.php
 
8) 公益財団法人 運動器の健康・日本協会. 学校での運動器検診お役立ちコンテンツ http://www.bjd-jp.org/medicalexamination/guide.html
 
9) 日本整形外科学会. 運動器検診について. https://www.joa.or.jp/public/motion/index.html
 
10) 日本整形外科スポーツ医学会. スポーツ損傷シリーズ. http://www.jossm.or.jp/series/index.html
 

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