ガチ産業医presents　産業医のピットフォール

出版社： 中外医学社
著者：
発行日： 2022-02-25
分野： 衛生・公衆衛生  >  環境/産業/疫学
ISBN： 9784498014145
電子書籍版： 2022-02-25 （1版1刷）
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商品紹介

産業保健活動には，産業医側・企業側・労働者側それぞれを背景とした数多くの落とし穴が存在する．臨床医としてのマインドを強くもちすぎたり，企業や労働者に対して「健康」を押し付けすぎたりしていては，その落とし穴にハマってしまう．時代ごとに変遷する企業・労働者・社会のニーズを読み取り，独立した公正な立場でいることが求められる．陥りやすい落とし穴が網羅された本書は，産業医はもちろん，産業看護職，衛生管理者にも有用な一冊である．

目次

  • 1章　産業医の役割について
    　　１　仕事を人に適合させる
    　　２　安全配慮義務の履行の補助者
    　　３　産業医は企業の健康のリスクマネジメントの助言者
    　　４　産業医は安全衛生活動の脇役
    　　５　産業医の役割の変遷
    　　　コラム(1)　「困った産業医とは?!?」

    2章　産業医活動のジレンマ
    　　１　疾病利得
    　　２　臨床医マインド
    　　３　健康を扱うことの難しさ
    　　　コラム(2)　産業保健はチーム・体制づくり

    3章　産業医活動の様々な場面の落とし穴
    　　１　健康診断事後措置
    　　２　面談
    　　３　受診勧奨
    　　４　保健指導
    　　５　職場巡視
    　　　コラム(3)　新しい職場で産業医をはじめるとき
    　　６　衛生委員会
    　　７　衛生講話
    　　　コラム(4)　産業医として情報収集
    　　８　過重労働面談
    　　９　メンタルヘルス対策
    　　　コラム(5)　精神科医じゃなくてもメンタルヘルスは対応できるのか
    　　10　自殺対策
    　　11　ストレスチェック
    　　12　ストレスチェック―高ストレス者面談
    　　13　ストレスチェック―集団分析
    　　14　復職支援
    　　15　健康情報の取り扱い
    　　　コラム(6)　産業医活動と仕組み作り
    　　16　がん検診
    　　17　勧告権
    　　18　ブラック産業医
    　　　コラム(7)　産業医としてのトレーニング

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

なぜ落とし穴が多く発生するのか

P.9 掲載の参考文献
1) 産業医学振興財団. 産業医の職務-産業医活動のためのガイドライン-. https://www.zsisz.or.jp/images/pdf/syokumu.pdf
 
2) 厚生労働省. 事業主・産業医・その他産業保健関係者の皆様へ 働き方改革関連法により2019年4月1日から「産業医・産業保健機能」と「長時間労働者に対する面接指導等」が強化されます. https://www.mhlw.go.jp/content/000496107.pdf
 
3) 産業医学振興財団. 産業医学に関する調査研究. 産業医教育における適正な教育時間の提供に関する調査研究 (研究代表者 : 森晃爾). https://www.zsisz.or.jp/images/pdf/kenkyuu/k25-01.pdf
 
4) 日本産業衛生学会専門医制度委員会. https://ssl.jaoh-caop.jp/index.html
 
5) 厚生労働省. 平成27年日本医師会 産業医活動についてのアンケート. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11201000-Roudoukijunkyoku-Soumuka/0000098557.pdf
 
6) 日本産業衛生学会内データ
 
7) 厚生労働省資料. 現行の産業医制度の概要等. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12602000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Roudouseisakutantou/0000164723.pdf
 
8) 厚生労働省. 平成30年 (2018年) 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/18/dl/kekka-1.pdf
 
9) 日本医師会認定産業医会内データ.
 

1章 産業医の役割について

P.14 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 職場における腰痛予防対策指針及び解説. https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000034et4-att/2r98520000034mtc_1.pdf
 
2) 厚生労働省. 「労働時間等見直しガイドライン」 (労働時間等設定改善指針) 平成20年厚生労働省告示 第108号. https://www.mhlw.go.jp/content/000504226.pdf
 
3) 高田勗. ILO/WHOの「労働衛生 (Occupational Health) 」の新しい定義の解説. 産業医ジャーナル. 1999 ; 22 : 10-5.
 
4) ILO C161-Occupational Health Services Convention, 1985 (No. 161). https://www.ilo.org/dyn/normlex/en/f?p=NORMLEXPUB:12100:0::NO:12100:P12100_INSTRUMENT_ID:312306:NO
 
5) 国際労働機関. 1985年の職業衛生機関条約 (第161号). https://www.ilo.org/tokyo/standards/list-of-conventions/WCMS_238075/lang--ja/index.htm
 
6) 久保達彦. 交替制勤務者の発がんリスク評価に関する時間生物学の進展. 時間生物学. 2013 ; 19 : 11-6. http://chronobiology.jp/journal/JSC2013-1-011.pdf
 
P.20 掲載の参考文献
1) 労働政策研究・研修機構. 【労災補償】損害賠償～使用者の安全配慮義務違反～.
 
2) 安西愈. 自己保健義務の概念は確立しているか. 日本医事新報社HP. https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=3574
 
3) 厚生労働省. 安全配慮義務の参考となる判例. https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/roudoukeiyaku01/dl/12.pdf
 
4) 山田創一. 安全配慮義務に関する債権法改正について. 法学新法. 2014 ; 121 : 561-94.
 
5) 加賀山茂. 債権総論 2 講義 スライド. https://slidesplayer.net/slide/11274034/
 
6) 村山淳子. 医療契約論-その実体的解明-. The Seinan Law Review. 2005 ; 38 : 61-91.
 
P.30 掲載の参考文献
1) 大久保利晃. 産業医と勤労者医療. 日職・災医会誌. 2003 ; 51 : 95-100. http://www.jsomt.jp/journal/pdf/051020095.pdf
 
2) 堀江正知. 産業医と労働安全衛生法の歴史. 産業医大誌. 2013 ; 35 : 1-26. https://www.jstage.jst.go.jp/article/juoeh/35/Special_Issue/35_1/_pdf
 
3) 中央労働災害防止協会. 産業安全運動100年の歴史. https://www.jisha.or.jp/anzen100th/nenpyou01.html
 
4) 島津明人. 職場のポジティブメンタルヘルスと行動医学-ワーク・エンゲイジメントに注目した組織と個人の活性化-. 心身医. 2018 ; 58 : 261-6. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjpm/58/3/58_261/_pdf/-char/ja
 

2章 産業医活動のジレンマ

P.46 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 保険診療契約について. https://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/08/dl/s0803-6d.pdf?fbclid=IwAR2XV2RVGlib-R--WJKJNAQIsmheEz27HgYvHOvNLQS2VRB_wzPkITDAQOo
 
2) 斉藤政彦. 産業と臨床の比較検討. 産業ストレス研. 2007 ; 14 : 167-71.
Medical*Online
3) 芦原睦, 山内麻利子, 大平泰子. 職場のメンタルヘルス最前線 臨床医と産業医の連携-その重要性と課題-. 心身医. 2009 ; 49 : 135-49. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjpm/49/2/49_KJ00005181629/_pdf
 
4) 上原正道, 梶木繁之, 編, 浜口伝博, 監. 産業医ストラテジー. 横浜 : バイオコミュニケーションズ株式会社 ; 2013.
 
5) 柏木雄次郎, 田中文人, 桃生寛和, 他. メンタルヘルス不全者の職場復帰支援に関する調査研究-事業場内・外関係者双方への質問紙調査結果-. 日職災医誌. 2006 ; 54 : 113-8. http://www.jsomt.jp/journal/pdf/054030113.pdf
 
6) 藤野昭宏. 産業医と倫理-産業医に求められる倫理と使命-. 産医大誌特集号. 2013 ; 35 : 27-34. https://www.jstage.jst.go.jp/article/juoeh/35/Special_Issue/35_27/_pdf/-char/ja
 
7) 国立精神・神経医療研究センター. 精神疾患の生物医学的知識は, スティグマ (差別・偏見) の軽減に役立つか-これからのスティグマ軽減戦略-. 2019. https://www.ncnp.go.jp/topics/2019/20191122.html
 
8) 研究代表者 廣尚典. 労災疾病臨床研究 職場におけるメンタルヘルス不調者の事例性に着目した支援方策に関する研究. 平成28年度 総括・分担研究報告書. 厚生労働省 ; 2017.
 
P.54 掲載の参考文献
1) WHO. The 1st International Conference on Health Promotion. Ottawa : 1986. https://www.who.int/teams/health-promotion/enhanced-wellbeing/first-global-conference
 
2) 国土交通省自動車局安全政策課. 健康起因事故発生状況と健康起因事故防止のための取組. https://www.mlit.go.jp/common/001210258.pdf
 
3) 全日本トラック協会. 飲酒運転防止対策マニュアル. https://www.jta.or.jp/member/pf_kotsuanzen/inshuunten_boushi_1909.pdf
 
4) 国土交通省自動車局. 自動車運送事業者における睡眠時無呼吸症候群対策マニュアル～SAS対策の必要性と活用～. https://www.mlit.go.jp/jidosha/anzen/03manual/data/sas_manual.pdf
 
5) 産経新聞ニュース. バス運転手500人全員に「脳ドック」義務付け…意識失う事故受け. 岐阜. https://www.sankei.com/west/news/180802/wst1808020058-n1.html
 
6) Kakimoto K. Is the workplace wellness program doing good? : ethical considerations around health promotion at workplace. JOEM. 2020 ; 2. https://www.jstage.jst.go.jp/article/eohp/2/1/2_2020-0016-RA/_pdf/-char/ja
 
7) Sorensen K, Vanden Broucke S, Fullam J, et al ; Consortium Health Literacy Project European. Health literacy and public health : a systematic review and integration of definitions and models. BMC Public Health. 2012 ; 12 : 80. https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/1471-2458-12-80
 
8) 経済産業省. 企業の「健康経営」ガイドブック～連携・協働による健康づくりのススメ～ (改訂第1版). https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkokeiei-guidebook2804.pdf
 

3章 産業医活動の様々な場面の落とし穴

P.67 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 労働安全衛生法に基づく定期健康診断関係資料.
 
2) 厚生労働省労働基準局長. 平成20年1月21日基発第0121001号.
 
3) 森晃爾, 監修, 大久保利晃, 総監修, 森口次郎, 編. 健康診断ストラテジー. 産業保健ストラテジーシリーズ 第2巻. 横浜 : バイオコミュニケーションズ株式会社 ; 2014.
 
4) 厚生労働省. 労働安全衛生法第66条の5 第2項の規定に基づく健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針. https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/kouji/K170417K0020.pdf
 
5) 厚生労働省. 産業制度の係る見直しについて 労働安全衛生規則が改正されました 事業者・産業医の皆様へ 平成29年3月31日公布 同年6月1日施行. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11300000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu/0000190999.pdf
 
6) 藤野善久, 高橋直樹, 横川智子, 他. 産業医が実施する就業措置の文脈に関する質的調査. 産衛誌. 2012 ; 54 : 267-75. https://www.jstage.jst.go.jp/article/sangyoeisei/54/6/54_B12003/_pdf/-char/ja
 
7) 厚生労働省. 2016年第2回労働安全衛生法に基づく定期健康診断等のあり方に関する検討会. 森晃爾提出資料「職域における 一般健康診断の位置と活用」. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000104583_3.pdf?fbclid=IwAR0i6sh8xhXXda__vplpYe-Xk4aRi_jq1ssmC_TyOUA40LmsAs8zjvMun6Y
 
8) 立石清一郎, 渡瀬真梨子, 藤野善久. 医師等による就業上の措置に関する意見のあり方等についての調査研究 平成22-24年度総合研究報告書 (厚生労働科学研究費補助金労働安全衛生総合研究事業). 健康診断の有所見者に対して, 健康管理を行う事を目的とした, 産業医による就業上の意見に関する実態調査, およびコンセンサス調査. 2013 ; 161-75. http://ohtc.med.uoeh-u.ac.jp/syugyohantei/pdf/guidance_5.pdf
 
P.71 掲載の参考文献
1) 高尾総司, 森悠太, 前園健司. ケーススタディ面接シナリオによるメンタルヘルス対応の実務. 東京 : 労働新聞社 ; 2020.
 
佐藤祐司, 大里厚, 編著, 林剛司, 監著. 職場面接ストラテジー (産業保健ストラテジーシリーズ 第4巻). 第2版. 横浜 : バイオコミュニケーションズ株式会社 ; 2018.
 
P.77 掲載の参考文献
1) 福田洋. 従業員の受診行動とヘルスリテラシーおよび産業医・産業保健専門職の取り組みの調査と分析. 平成28年度労災疾病臨床研究「主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究」 (研究代表横山和仁). http://plaza.umin.ac.jp/~j-eisei/renkei/report20170331.pdf
 
P.84 掲載の参考文献
1) 名郷直樹. 健康第一は間違っている. 東京 : 筑摩書房 ; 2014.
 
2) 厚生労働行政推進調査事業費補助金「総合診療が地域医療における専門医や他職種連携等に与える効果についての研究」報告書. 「健康格差をもたらす「健康の社会的決定要因」への働きかけ」.
 
3) 坪谷透. 「健康の社会的決定要因」のはじめの一歩. みんなの健康らぼ講義資料より.
 
4) 岩永直子. 「生活習慣病という用語は廃止すべきだ」東大教授がそう訴えるわけ. BuzzFeed News. https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/life-style-diseasehashimoto-1
 
5) 日本の「健康社会格差」の実態を知ろう. 研究成果の報告. 平成21～25年度文部科学省科学研究費 新学術領域研究 (研究領域提案型) 現代社会の階層化の機構理解と格差の制御. http://mental.m.u-tokyo.ac.jp/sdh/pdf/messagetopeople.pdf
 
6) 池田光穂. 犠牲者非難. 医療人類学辞典. http://www.cscd.osaka-u.ac.jp/user/rosaldo/030608VB.html
 
7) 厚生労働省. 標準的な健診・保健指導プログラム【平成30年度版】. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000194155.html
 
8) 厚生労働省. 労災保険二次健康診断等給付. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_05927.html
 
9) Nakao YM, Miyamoto Y, Ueshima K, et al. Effectiveness of nationwide screening and lifestyle intervention for abdominal obesity and cardiometabolic risks in Japan : The metabolic syndrome and comprehensive lifestyle intervention study on nationwide database in Japan (MetS ACTION-J study). PLoS One. 2018 ; 13 : e0190862. https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371%2Fjournal.pone.0190862
 
10) Fukuma S, Iizuka T, Ikenoue T, et al. Impact of the National Health Guidance intervention for obesity and cardiovascular risks on health outcomes among Japanese men. JAMA Intern Med. 2020 : 5. https://jamanetwork.com/journals/jamainternalmedicine/fullarticle/2771507
 
P.94 掲載の参考文献
1) 岩崎明夫. 労働衛生対策の基本 (4) 職場巡視のポイント. 産業保健 21. 2015 ; 80 : 12-5. https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/sanpo21/sarchpdf/80_roudoueisei_taisaku_12-15.pdf
 
2) 厚生労働省. 職場のあんぜんサイト 安全衛生キーワード 不安全行動. https://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo90_1.html
 
3) なぜなぜ分析. Wikipedia. https://ja.wikipedia.org/
 
P.103 掲載の参考文献
1) 永田昌子, 森晃爾, 永田智久, 他. 職場での課題解決につながりうる衛生委員会における産業医の行動の類型. 日衛誌. 2019 ; 74 : 18022. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjh/74/0/74_18022/_pdf/-char/ja
 
神奈川労働衛生研究会. 安全衛生委員会の効果的な進め方ポイント集 (Q&A). http://www.roaneikyo.or.jp/shibu/doyo/iinkaipoint_ver3.pdf
 
労働者安全健康機構. 衛生委員会活性化のヒント. https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/manual/eiseiiinkai_2020_04.pdf
 
P.109 掲載の参考文献
1) 柴田喜幸. 産業保健スタッフのための教え方26の鉄則-イケてる健康教育はインストラクショナルデザインで作る! 東京 : 中央労働災害防止協会 ; 2018.
 
2) 厚生労働省. 職場における熱中症予防. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000164083.html
 
3) 厚生労働省. 特別教育. https://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo50_1.html
 
4) 災害産業保健PROJECT. https://sites.google.com/view/oh-in-disasters/%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%A0
 
5) 森晃爾. 使える! 健康教育・労働衛生教育65選. 東京 : 日本労務研究会 ; 2020.
 
P.122 掲載の参考文献
1) 厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課産業保健支援室. 長時間労働者, 高ストレス者の面接指導に関する報告書・意見書作成マニュアル. 2016. https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/dl/151124-01.pdf
 
2) 厚生労働省. 過労死等防止対策白書. 2020.
 
3) 厚生労働省. 脳・心臓疾患に関する事案の労災補償状況. http://www.mhlw.go.jp/content/11402000/000521997.pdf
 
4) 国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部. 残業時間と高血圧, 糖尿病との関係-断面調査の結果から-. https://ccs.ncgm.go.jp/010/020/20160229154234.html
 
5) Kuwahara K, Imai T, Nishihara A, et al. Overtime work and prevalence of diabetes in Japanese employees : Japan epidemiology collaboration on occupational health study group. PLoS One. 2014 1 ; 9 : e95732.
 
6) Nakanishi N, Nishina K, Yoshida H, et al. Hours of work and the risk of developing impaired fasting glucose or type 2 diabetes mellitus in Japanese male office workers. Occup Environ Med. 2001 ; 58 : 569-74.
PubMed
7) Imai T, Kuwahara K, Nishihara A, et al. Japan epidemiology collaboration on occupational health study group. Association of overtime work and hypertension in a Japanese working population : a cross-sectional study. Chronobiol Int. 2014 ; 31 : 1108-14.
 
8) 藤野善久, 堀江正知, 寶珠山務, 他. 労働時間と精神的負担との関連についての体系的文献レビュー. 産衛誌. 2006 ; 48 : 87-97.
 
9) 厚生労働省. 精神障害に関する事案の労災補償状況. 2020.
 
10) Chowdhury R, Shah D, Payal AR. Healthy worker effect phenomenon : revisited with emphasis on statistical methods-a review. Indian J Occup Environ Med. 2017 ; 21 : 2-8.
PubMed
11) 厚生労働省. 時間外労働の上限規制わかりやすい解説. 2019.
 
12) 人事系産業保健WEB メディア サンポナビ. どう変わる? 人生100年時代, 「これから」の産業医と会社の関係. 産業医 浜口伝博 インタビュー記事.
 
P.131 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 平成30年労働安全衛生調査 (実態調査). 2018. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_gaikyo.pdf
 
2) 厚生労働省. 精神障害に関する事案の労災補償状況. 2020. https://www.mhlw.go.jp/content/11402000/000521999.pdf
 
3) 厚生労働省. 職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針 (メンタルヘルス指針) ～. 2020. https://www.mhlw.go.jp/content/000560416.pdf
 
4) 厚生労働省. 賃金構造基本統計調査. 2019. https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2018/dl/13.pdf
 
P.135 掲載の参考文献
1) 平成23年度東京産業保健推進センター調査研究 職場のメンタルヘルス対策～段階的予防の観点から～.
 
2) 廣尚典, 石崎潤子, 荒武優, 他. 産業保健スタッフ向け自殺予防マニュアル. 労働安全衛生総合研究事業労働者の自殺リスク評価と対応に関する研究 (主任研究者 : 川上憲人) 平成16年度総括・分担研究報告書. 2005. p.183-219.
 
3) こころの耳 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト. 事例紹介 製造業における有機溶剤ばく露により生じた精神障害の事例. https://kokoro.mhlw.go.jp/case/701/
 
P.144 掲載の参考文献
1) 厚生労働省自殺対策推進室, 警察庁生活安全局生活安全企画課. 令和元年中における自殺の状況. 2020. https://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/jisatsu/R02/R01_jisatuno_joukyou.pdf
 
2) 厚生労働省社会・援護局総務課自殺対策推進室, 警察庁生活安全局生活安全企画課. 平成30年中における自殺の状況. 2018. https://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/jisatsu/H30/H30_jisatunojoukyou.pdf
 
3) 厚生労働省. 自殺対策白書. 2020. https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/jisatsu/16/index.html
 
4) 厚生労働省. 平成30年「労働安全衛生調査 (実態調査) 」労働者調査. 2018. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_kekka-gaiyo02.pdf
 
5) 厚生労働省. ゲートキーパーの心得. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12200000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu/0000168751.pdf
 
6) 厚生労働省. ゲートキーパー研修用テキスト. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000128774.html
 
7) 厚生労働省 中央労働災害防止協会労働者の自殺予防マニュアル作成検討委員会. 職場における自殺の予防と対応. 2007. https://kokoro.mhlw.go.jp/brochure/supporter/files/H22_jisatsu_yobou_taiou.pdf
 
8) 鈴木淳子. ジェンダー役割不平等のメカニズム-職場と家庭-. 心理評論. 2017 ; 60 : 62-80. https://www.jstage.jst.go.jp/article/sjpr/60/1/60_62/_pdf
 
9) 北九州市. こころの応急対応 (メンタルヘルス・ファーストエイド) の紹介. 2014. http://www.ktq-kokoro.jp/lecture/1464
 
P.152 掲載の参考文献
1) 日本産業衛生学会政策法制度委員会メンタルヘルスワーキンググループ. 事業場におけるストレスチェック制度の義務化に関する検討結果 (中間報告). 平成25年8月1日. https://www.sanei.or.jp/images/contents/269/InterimReport_MHWG_stress_check.pdf
 
2) 日本産業衛生学会. 事業場の健康診断におけるうつ病のスクリーニングの実施についての産業精神衛生研究会からの報告. 平成22年6月24日. https://www.sanei.or.jp/images/contents/154/seisineiseikennkyuukai.pdf
 
3) 堤明純. ストレスチェック制度実施上の問題点について 科学的根拠に基づいたストレスチェック質問票判定基準の考え方. 行動医研. 2018 ; 23 : 76-81. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjbm/23/2/23_76/_pdf/-char/ja
 
4) 堤明純. ストレスチェックのエビデンス. 予防精神医学. 2018 ; 3 : 86-94. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jseip/3/1/3_86/_pdf/-char/ja
 
5) 厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課産業保健支援室. 労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル. 2016. https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/pdf/150507-1.pdf
 
6) 三柴丈典. 制度運用上の法的留意点. 産業ストレス研. 2016 ; 23 (4) : 333-43.
Medical*Online
7) 全国労働衛生団体連合会メンタルヘルス専門委員会. 平成29年全衛連ストレスチェックサービス実施結果報告書. 2018. http://www.zeneiren.or.jp/cgi-bin/pdfdata/20180926141250.pdf
 
8) 厚生労働省. 平成29年のストレスチェック実施状況調査. 2017. https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/000582827.pdf
 
9) U. S. Preventive Services Task Force. Final Recommendation Statement Depression in Adults : Screening. January 26, 2016.
 
10) 厚生労働省. ストレスチェック制度関係 Q&A. Q21-1, 2 参照. https://www.mhlw.go.jp/content/000536414.pdf ; https://www.mhlw.go.jp/content/000497962.pdf
 
11) 廣尚典. 高ストレス者へのサポートのあり方について. ストレス科研. 2016 : 31 ; 6-9. https://www.jstage.jst.go.jp/article/stresskagakukenkyu/31/0/31_2016008/_pdf/-char/ja
 
12) 厚生労働省. 「産業医・産業保健機能」と「長時間労働者に対する面接指導等」が強化されます. リーフレット
 
P.158 掲載の参考文献
1) 厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課産業保健支援室. 労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル. 2016. https://www.mhlw.go.jp/content/000533925.pdf
 
2) 厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課産業保健支援室. 長時間労働者, 高ストレス者の面接指導に関する報告書・意見書作成マニュアル. 2015. https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/dl/151124-01.pdf
 
3) 厚生労働省. ストレスチェック制度関係 Q&A Q21-3 参照. 2016. https://www.mhlw.go.jp/content/000536414.pdf
 
P.164 掲載の参考文献
1) 厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課産業保健支援室. 労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル. 2016. https://www.mhlw.go.jp/content/000533925.pdf
 
2) 厚生労働省. 平成30年ストレスチェック制度の実施状況. 2018. https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/000582829.pdf
 
3) 厚生労働省. 平成29年ストレスチェック制度の実施状況. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11303000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu-Roudoueiseika/0000172336.pdf
 
P.173 掲載の参考文献
1) 厚生労働省, 中央労働災害防止協会. ～メンタルヘルス対策における職場復帰支援～ 改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き. https://www.mhlw.go.jp/content/000561013.pdf
 
2) 水島郁子. 傷病休職をめぐる法的課題. 日本労働研究雑誌. 2018 ; 695 : 19-29.
 
3) 森本英樹, 向井蘭. ケースでわかる 実践型 職場のメンタルヘルス対応マニュアル. 東京 : 中央経済社 ; 2020.
 
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6) 一般社団法人日本うつ病リワーク協会. http://www.utsu-rework.org/rework/index.html
 
7) 高尾総司. 健康管理は社員自身にやらせなさい-労務管理によるメンタルヘルス対策の極意. 東京 : 保健文化社 ; 2014.
 
8) 向井蘭, 森本英樹, 三柴丈典. 産業保健と法～産業保健を支援する法律論～4 産業保健に貢献できる就業規則のあり方. 産業医レビュー. 2020 ; 33 : 141-50.
 
9) 厚生労働省. 業務上疾病の認定等.
 
日本産業衛生学会関東地方会 産業保健における復職ガイダンス策定委員会. 科学的根拠に基づく「産業保健における復職ガイダンス 2017」Ver. 4.1. 2017.
 
西浦千尋, 土肥誠太郎, 加部勇, 他. 民間企業における長期疾病休業の発生率, 復職率, 退職率の記述疫学研究 : J-ECOH スタディ. 産業医学振興財団 平成27年度調査研究助成報告集. 2015. p.53-64.
 
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P.183 掲載の参考文献
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2) 日本産業衛生学会. 産業保健専門職の倫理指針. 2000. https://www.sanei.or.jp/?mode=ethics
 
3) 岩崎明夫. 健康情報の適切な取扱いとその対策. 産業保健 21. 2019 ; 97 : 12-5.
 
4) 藤野昭宏. 産業医と倫理-産業医に求められる倫理と使命-. 産業医大誌. 2013 ; 35 特集号 : 27-34. https://www.jstage.jst.go.jp/article/juoeh/35/Special_Issue/35_27/_pdf/-char/ja
 
5) 堀江正知. 産業保健における労働者のプライバシーと個人情報の取扱い. 産業医大誌. 2014 ; 26 : 481-505. https://www.jstage.jst.go.jp/article/juoeh/26/4/26_KJ00002497266/_pdf/-char/ja
 
6) 個人情報保護委員会事務局長. 厚生労働省労働基準局長. 雇用管理分野における個人情報のうち健康情報を取り扱うに当たっての留意事項. 2017. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000167762.pdf
 
7) ロア・ユナイテッド法律事務所. 第14回HIVに関する判例. https://www.loi.gr.jp/law/kenkohairyo-14/
 
8) 三菱UFJリサーチ & コンサルティング. 多様な人材が活躍できる 職場環境に関する企業の事例集～性的マイノリティに関する取組事例～. https://www.mhlw.go.jp/content/000630004.pdf
 
9) 厚生労働省. 公正な採用選考をめざして. 2020. https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/topics/saiyo/dl/saiyo-01.pdf
 
10) 藤田麻理子. 産業看護職の健康情報取扱いにおける困難. 日産業看会誌. 2015 ; 2 : 16-23.
Medical*Online
11) 厚生労働省. 事業場における労働者の健康情報等の取扱規程を策定するための手引. 2019.
 
12) 厚生労働省. 労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのために事業者が講ずべき措置に関する指針. 2018.
 
13) 高橋法人, 藤野昭宏. 労働者の定期健康診断結果に関する倫理意識調査. 産業医大誌. 2006 ; 28 : 85-101.
Medical*Online
14) 三柴丈典. 労働者のメンタルヘルス情報と法. 東京 : 法律文化社 ; 2018. p.103-4.
 
P.200 掲載の参考文献
1) 日本対がん協会ホームページ. https://www.jcancer.jp/
 
2) 厚生労働省. がん検診のあり方に関する検討会. 2016. https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000137853.html
 
3) 祖父江友孝. 資料3) がん検診における過剰診断. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000137845.pdf
 
4) Gotzsche PC, Jorgensen KJ. Cochrane : Screening for breast cancer with mammography. Cochrane Detabase Syst Rev. 2013 ; 2013 (6) : CD001877. https://www.cochrane.org/CD001877/BREASTCA_screening-for-breast-cancerwith-mammography
 
5) 日本消化器がん検診学会胃がん検診精度管理委員会. 委員会報告 平成26年度胃がん検診偶発症アンケート調査報告. 日消がん検診誌. 2017 ; 55 : 99-105. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsgcs/55/1/55_99/_pdf
 
6) 厚生労働省. がん検診受診率50%達成に向けた集中キャンペーン. https://www.gankenshin50.mhlw.go.jp/campaign_2019/outline/low.html
 
7) がん対策推進企業アクション. https://www.gankenshin50.mhlw.go.jp/index.html
 
8) 国立がん研究センターがん情報サービス. がんリスクチェック. https://epi.ncc.go.jp/riskcheck/
 
9) 国立がん研究センター. がん検診受診率. https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/screening.html
 
10) 国立がん研究センター 社会と健康研究センター. 対策型検診と任意型検診. http://canscreen.ncc.go.jp/kangae/kangae7.html
 
11) 国立がん研究センター がん対策研究 対策型検診と任意型検診の比較. http://canscreen.ncc.go.jp/kangae/taisakugatakenshin.pdf
 
12) 国立がん研究センター 社会と健康研究センター. 推奨グレード (2019年度版から). http://canscreen.ncc.go.jp/kangae/20200728163239.html
 
13) 厚生労働省. 職域におけるがん検診に関するマニュアル. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000204422.pdf
 
14) 国立がん研究センターがん情報サービス. 科学的根拠に基づくがん予防. https://ganjoho.jp/public/pre_scr/cause_prevention/evidence_based.html
 
15) 雑賀公美子, 斎藤博, 大内憲明, 他. 乳癌死ひとりを回避するのに必要な日本人女性のマンモグラフィ検診必要対象者数. 日乳癌検診会誌. 2011 ; 20 : 121-6. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjabcs/20/2/20_121/_pdf
 
16) 森口次郎. 労働衛生機関の産業医の立場から. 総合健診. 2012 ; 39 : 84. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jhep/39/1/39_84/_pdf
 
P.206 掲載の参考文献
1) 一瀬豊日. 産業医の事業所に対する助言, 指導, 勧告に関する実態調査報告書. 産業医科大学機関リポジトリ 2018.
 
2) 日本産業衛生学会川上憲人理事長から政策法制度委員会への諮問事項 産業医の権限強化に関する答申. 2019. https://www.sanei.or.jp/images/contents/390/Report_OP_Policies_and_Regulations_Comittee.pdf
 
3) 健康開発科学研究会. 産業医の倫理綱領. 1998. https://www.mhlw.go.jp/www2/kisya/kijun/20000714_01_k/20000714_01_k_sankou4.html
 
P.210 掲載の参考文献
1) 「ブラック産業医」復職認めず, 退職に追い込まれた…元従業員が提訴. 2016年7月20日. 弁護士ドットコムニュース. https://www.bengo4.com/c_5/c_1234/c_1725/n_4910/
 
2) 企業と結託する「ブラック産業医」の実態とは. JBpress (Japan Business Press). https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/57938
 
3) クビ切りで会社に加担? 従業員のメンタル診断 問われる産業医. -Yahoo! ニュース. https://news.yahoo.co.jp/feature/1072
 
4) 健康開発科学研究会. 産業医の倫理綱領. 1998. https://www.mhlw.go.jp/www2/kisya/kijun/20000714_01_k/20000714_01_k_sankou4.html
 
5) 日本産業衛生学会. 産業保健職の倫理指針. 2020. https://www.sanei.or.jp/?mode=ethics
 
6) 藤野昭宏. 産業医と倫理-産業医に求められる倫理と使命-. 産業医大誌. 2013 ; 35 特集号 : 27-34.
 

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