新版　助産師業務要覧　第4版　II　実践編　 2024年版

出版社： 日本看護協会出版会
著者：
発行日： 2023-10-05
分野： 保健・体育  >  母性・小児保健
ISBN： 9784818026193
電子書籍版： 2023-11-30 （電子版）
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商品紹介

教育・臨床現場や社会情勢の変化に鑑み、2024年版より「第4版」に全面リニューアル！
読者の立場（学習者、実践者、管理者）に応じ、それぞれが必要とする内容に特化した巻構成です。
II巻「実践編」では、主に臨床助産師を対象に、「助産師のコア・コンピテンシー」を構成する4つの能力を軸に、女性のライフステージ全般を見すえた助産実践に重点を置いて解説しています。

目次

  • 第1章　助産実践に必須のコンピテンシー
    　1 国際助産師連盟（ICM）が示す「助産実践に必須のコンピテンシー」
    　2 日本助産師会が示す「助産師のコア・コンピテンシー」

    第2章　倫理的感応力
    　1 〈倫理的感応力〉とは
    　2 ケアリングの姿勢

    第3章　マタニティケア能力
    　1 妊娠期の診断とケア
    　2 分娩期の診断とケア
    　3 産褥期の診断とケア
    　4 地域母子保健におけるケア

    第4章　ウィメンズヘルスケア能力
    　1 助産師に求められる〈ウィメンズヘルスケア能力〉
    　2 女性のライフサイクルの観点からの対象理解
    　3 リプロダクティブ・ヘルス／ライツに基づく支援
    　4 不妊への支援
    　5 産前・産後の支援
    　6 女性のメンタルヘルスの支援
    　7 産前からの子育て支援による胎児を含む子どもの虐待予防の支援
    　8 食育

    第5章　専門的自律能力
    　1 教育
    　2 研究
    　3 コミュニケーション（対人関係）
    　4 倫理
    　5 ケーススタディで学ぶ意思決定支援
    　6 管理（マネジメント）

    第6章　ハイリスク母子への支援
    　1 ハイリスク新生児への支援
    　2 遺伝性疾患に不安を抱える妊産婦への支援
    　3 NICU長期入院児への支援

    第7章　助産師に必要な知識と技術
    　1 新生児蘇生法
    　2 胎児心拍数モニタリング
    　3 超音波診断
    　4 会陰切開と縫合
    　5 産科緊急時の薬物療法
    　6 出血時のアルゴリズム

    資料
    　母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査に関する指針

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 助産実践に必須のコンピテンシー

P.5 掲載の参考文献
1) 国際助産師連盟 (2019) : 助産実践に必須のコンピテンシー 2019年改訂.
 
2) 日本助産師会編 (2021) : 助産師の声明/コア・コンピテンシー 2021, 日本助産師会出版.
 

第2章 倫理的感応力

P.10 掲載の参考文献
1) 日本助産師会 (2021) : 助産師の声明/コア・コンピテンシー 2021, 日本助産師会出版, p.20.
 
P.13 掲載の参考文献
1) 日本看護協会 (2007) : 看護ケア/ケア/ケアリング. 看護にかかわる主要な用語の解説-概念的定義・歴史的変遷・社会的文脈-, p.14.
 
2) 日本看護協会編 (2022) : 助産実践能力習熟段階活用ガイド 2022.
 
3) Swanson, K. M. (1993) : Nursing as informed caring for the wellbeing of others. Journal of Nursing Scholarship, 25 (4) : 352335.
 

第3章 マタニティケア能力

P.28 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : "妊婦健診"を受けましょう. <https://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken13>
 
2) 我部山キヨ子, 大石時子編 (2008) : 腹部 (視診・触診・聴診) 胎児心拍モニタリング. 助産師のためのフィジカルイグザミネーション, 医学書院, p.34-36.
 
3) 森恵美責任編集 (2023) : 助産師基礎教育テキスト 2023年版, 第4巻 (妊娠期の診断のケア), 日本看護協会出版会.
 
4) 山本詩子, 宮下美代子編 (2013) : ベテラン助産師から学ぶ! 3大助産業務のコツと技 保健指導・分娩介助・おっぱいケア (ペリネイタルケア 2013年夏季増刊号), メディカ出版, p.57-59.
 
5) 厚生労働省 (2019) : 日本人の食事摂取基準 (2020年版). <https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/000586553.pdf>
Medical*Online
6) 鈴木俊治, 舛森とも子編 (2015) : 決定版! 場面別 超早わかり助産ケア技術 (ペリネイタルケア 2015年夏季増刊号), メディカ出版, p.42-43.
 
7) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : CQ306-1, CQ30-2. 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2020, p.153-156.
 
8) 黒川寿美江 (2010) : 外診. 村上睦子編, 助産の力を伸ばそう! 臨床助産技術ベーシック & ステップアップテキスト (ペリネイタルケア 2010年夏季増刊号), メディカ出版.
 
9) バーカー, デイヴィット (福岡秀興監修, 藤井留美訳) (2005) : 生涯変わらない体内システムは子宮のなかで形成される. 体内で成人病は始まっている-母親の正しい食生活が子どもを未来の病気から守る, ソニーマガジンズ.
 
10) 久保田健夫 (2009) : 早稲田大学教育総合研究所監修, 坂爪一幸編著, 早稲田教育ブックレット 4, 「食」と発達, そして健康を考える-母親の栄養と赤ちゃんの発達と成長後の健康, 学文社, p.30-40.
 
P.42 掲載の参考文献
1) 福井トシ子編 (2023) : 新版助産師業務要覧 第3版 2023年版, II巻 (実践編), 日本看護協会出版会, p.94105.
 
2) 日本助産学会 (2020) : エビデンスに基づく助産ガイドライン-妊娠期・分娩期・産褥期 2020.
 
3) 我部山キヨ子, 大石時子編 (2020) : 助産師のためのフィジカルイグザミネーション, 医学書院.
 
4) 日本母体救命システム普及協議会, 京都産婦人科救急診療研究会編著 (2020) : JCIMELS公認講習会ベーシックコーステキスト産婦人科必修母体急変時の初期対応, 第3版, メディカ出版.
 
5) 厚生労働省 : 医療安全対策. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/i-anzen/index.html>
 
6) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会, 日本周産期・新生児医学会, 日本麻酔科学会, 日本輸血・細胞治療学会, 日本インターベンショナルラジオロジー学会 (2022) : 産科危機的出血への対応指針 2022. <https://www.jsog.or.jp/activity/pdf/shusanki_taioushishin2022.pdf>
 
7) Mindsガイドラインライブラリ : 根拠と総意に基づくカンガルーケア・ガイドライン (完全版), トピック 3 : 正期産児に出生直後に行う「カンガルーケア」. <https://minds.jcqhc.or.jp/n/med/4/med0068/G0000190/0011>
 
8) WHO/UNICEF (2018) : Ten Steps to Successful Breastfeeding.
 
P.64 掲載の参考文献
1) 江藤宏美責任編集 (2023) : 助産師基礎教育テキスト 2023年版, 第6巻 (産褥期のケア/新生児期・乳幼児期のケア), 日本看護協会出版会.
 
2) 我部山キヨ子, 藤井知行編集 (2021) : 助産学講座 7 助産診断・技術学 II [2] 分娩期・産褥期, 医学書院.
 
3) 吉沢豊予子, 鈴木幸子編著 (2019) : 新訂第5版 マタニティアセスメントガイド, 真興交易医書出版部.
 
4) Li, Q., Zhu, S., Xiao, X. (2020) : The risk factors of postpartum urinary retention after vaginal delivery : A systematic review. International Journal of Nursing Sciences, 7 (4) : 484-492
 
5) 「授乳・離乳の支援ガイド」改定に関する研究会 (2019) : 授乳・離乳の支援ガイド (2019年改定版).
 
6) 内丸薫 (研究代表者) (2022) : 厚生労働科学研究費補助金 (健やか次世代育成総合研究事業) HTLV-1母子感染対策および支援体制の課題の検討と対策に関する研究「厚生労働科学研究班によるHTLV-1母子感染予防対策マニュアル (第2版) 」. <https://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken16/dl/06.pdf>
 
7) 日本小児科学会, 日本産科婦人科学会, 日本周産期・新生児医学会, 日本産婦人科・新生児血液学会, 日本新生児成育医学会, 日本小児科医会, 日本小児保健協会, 日本小児期外科系関連学会協議会, 日本産婦人科医会, 日本看護協会, 日本助産師会, 日本助産学会, 日本外来小児科学会, 日本小児外科学会, 日本胆道閉鎖症研究会, 日本母乳哺育学会 (2021) : 新生児と乳児のビタミンK欠乏性出血症発症予防に関する提言. <http://www.jpeds.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=134>
 
8) 厚生労働省子ども家庭局母子保健課長 (2022) : 「新生児聴覚検査の実施について」の一部改正について. 令和4年7月21日 子母発0721 第1号. <https://www.mhlw.go.jp/content/001043816.pdf>
 
9) 中田雅彦, 与田仁志編著 (2017) : 第3章 産褥期, 第4章 新生児. 図解でよくわかるお母さんと赤ちゃんの生理とフィジカルアセスメント (ペリネイタルケア 2017年新春増刊), メディカ出版, p.114-159, 162-255.
 
10) 仁志田博司編 (2018) : 新生児学入門, 第5版, 医学書院.
 
11) 我部山キヨ子, 大石時子編集 (2021) : アセスメント力を磨く助産師のためのフィジカルイグザミネーション, 第2版, 医学書院, p.115-130.
 
12) 井本寛子 (2011) : 産褥期に起こりやすい疾患 (トラブル) に対応できる. ペリネイタルケア, 30 (5) : 16-20.
 
13) ペリネイタルケア編集委員会編著 (2017) : 乳房ケア・母乳育児支援のすべて (ペリネイタルケア 2017年夏季増刊), メディカ出版.
 
14) 遠藤俊子責任編集 (2023) : 第4章 産褥期の異常とそのケア. 助産師基礎教育テキスト 2023年版, 第7巻 (ハイリスク妊産褥婦・新生児へのケア), 日本看護協会出版会, p.205-234.
 
15) 村上睦子編著 (2010) : 臨床助産技術ベーシック & ステップアップテキスト (ペリネイタルケア 2010年夏季増刊号), メディカ出版, p.176-187.
 
16) 齊藤滋 (2012) : HTLV-1母子感染対策のために助産師が知っておきたい知識. ペリネイタルケア, 31 (1) : 65-71.
 
17) 石井邦子, 廣間武彦編集 (2021) : 助産学講座 8 助産診断・技術学 II [3] 新生児期・乳幼児期, 医学書院.
 
18) 日本産婦人科学会 (2016) : 妊産婦メンタルヘルスに関する合同会議2015 報告書. 日本産婦人科学会誌, 68 (1).
 
19) 日本産婦人科医会編集 (2021) : 妊産婦メンタルヘルスケアマニュアル～産後ケアへの切れ目のない支援に向けて～, 中外医学社.
 
20) 松井陽 (研究代表者) (2012) : 平成23年度厚生労働科学研究費補助金育成疾患克服等次世代育成基盤研究事業 小児慢性特定疾患の登録・管理・解析・情報提供に関する研究「胆道閉鎖症早期発見のための便色カード活用マニュアル」. <https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kodomo/kodomo_kosodate/boshi-hoken/dl/kenkou-04-06.pdf>
 
P.81 掲載の参考文献
1) 篠原良子 (2011) : 日本における助産師の職務行動への影響要因. 医療保健学研究, 2 : 65-77.
 
2) 磯山あけみ, 衣川さえ子 (2020) : 助産師のための周産期の家族役割獲得の理解と認識を向上させる研修プログラムの開発と評価. 日本助産学会誌, 34 (1) : 61-68. <https://doi.org/10.3418/jjam.JJAM-2019-0005>
 
3) 森岡清美, 望月嵩 (2012) : 新しい家族社会学 [四訂版] (第23刷), 培風館. p.4.
 
4) 森岡清美, 望月嵩 (2012) : 新しい家族社会学 [四訂版] (第23刷), 培風館. p.69.
 
5) 望月嵩, 本村汎編 (1980) : 現代家族の危機, 有斐閣.
 
6) 小林盾, 大崎裕子 (2016) : 恋愛経験は結婚の前提条件か-2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査による量的分析-. 成蹊人文研究, 24 : 1-15. doi : 10.15018/00000774
 
7) 渡辺秀樹 (2013) : 【提言】家族形成の多様性. 日本労働研究雑誌. 9月号 (No. 638) : 1. <https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10180226>
 
8) 池添志乃 (2010) : 法橋尚宏編著, 新しい家族看護学-理論・実践・研究-, メヂカルフレンド社, p.71.
 
9) ベルスキー, ジェイ, ケリー, ジョン (安次嶺佳子訳) (1995) : 子供をもつと夫婦に何が起こるか, 草思社.
 
10) 跡上富美 (2011) : 妊娠先行婚女性の家族形成過程の特徴. 東北大学医学部保健学科紀要, 20 (1) : 45-54. <http://hdl.handle.net/10097/49387>
Medical*Online
11) 西元康世, 法橋尚宏 (2016) : 妊娠先行型結婚をした形成期家族の家族機能と家族支援への示唆. 家族看護学研究, 21 (2) : 145-157. <https://jarfn.jp/newsletter/doc/kikanshi/21-2/21_2_4.pdf>
Medical*Online
12) 磯山あけみ (2015) : 勤務助産師が行う父親役割獲得を促す支援とその関連要因. 日本助産学会誌, 29 (2) : 230-239.
 
13) 小嶋理恵子 (2014) : 周産期における夫婦間関係性に働きかける援助-助産院助産師の実践についての質的研究-. 立命館人間科学研究, 29 : 35-47.
 
14) 高橋香苗 (2021) : 妊娠先行型結婚であることによって親子関係に差違は生じるのか-第一子の生まれたタイミングの違いに着目して-. 西村純子, 田中慶子編, 第4回全国家族調査 (NFRJ18) 第2次報告書, 第2巻 (親子関係・世代間関係), p.1-11. <https://nfrj.org/nfrj18_pdf/reports/2_2_1_takahashi.pdf>
 
15) 齋藤幸子, 宮原忍, 佐藤龍三郎, 他 (2012) : 少子社会における家庭形成支援に関する母子保健学的研究 文献研究および専門職への意見調査. 日本子ども家庭総合研究所紀要, 49 : 59-90.
 
16) 要支援の「特定妊婦」, 制度10年で7倍増 厚労省調査. 産経ニュース, 2021年3月21日. <https://www.sankei.com/article/20210313-YWBSBSUSSFNCRLATHNQEKLC7PA>
 
厚生労働省 (2017) : 子育て世代包括支援センター業務ガイドライン. <https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11908000-Koyoukintoujidoukateikyoku-Boshihokenka/senta-gaidorain.pdf>
 
前川智恵子 (2018) : 母子保健・子育て支援領域における専門職の役割-子育て世代包括支援センターの活動を中心に-. 甲子園短期大学紀要, 36 : 47-53.
 
宮下美代子 (2022) : 母子に特化した訪問看護ステーションを開設する意義. 助産師, 76 (1) : 8.
Medical*Online

第4章 ウィメンズヘルスケア能力

P.93 掲載の参考文献
1) 吉沢豊予子 (2023) : 吉沢豊予子責任編集, 助産師基礎教育テキスト 2023年版, 第2巻 (ウィメンズヘルスケア), 日本看護協会出版会, p.46.
 
2) 日本助産師会編 (2021) : 助産師の声明/コア・コンピテンシー 2021, 日本助産師会出版.
 
3) 日本看護協会 (2022) : 助産実践能力習熟段階 (クリニカルラダー) 活用ガイド 2022.
Medical*Online
4) 日本助産実践能力推進協議会編 (2021) : アドバンス助産師育成のための教育プログラム, 医学書院.
 
P.108 掲載の参考文献
1) 坂井建雄, 河原克雅編 (2017) : カラー図解人体の正常構造と機能, 改訂第3版【全10巻縮刷版】, 日本医事新報社, p.472-473.
 
2) 武谷雄二, 上妻志郎, 藤井知行, 大須賀穣監修 (2014) : プリンシプル産科婦人科学 1, 第3版, メジカルビュー社, p.105.
 
3) Grumbach, M. M. (1975) : Onset of puberty. Berenberg, S. R., ed., Puberty, Biologic and Social Components, Leiden, H. E., Stenfert Kroese, p.1-21.
 
4) エリクソン, E. H., エリクソン, J. M. (村瀬孝雄, 近藤邦夫訳) (2001) : ライフサイクル, その完結, みすず書房, p.96-103.
 
5) 日本性教育協会編 (2018) : 青少年の性行動-わが国の中学生・高校生・大学生に関する第8回調査報告-.
 
6) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : 産婦人科診療ガイドライン-婦人科 外来編 2020.
 
7) エリクソン, E. H., エリクソン, J. M. (村瀬孝雄, 近藤邦夫訳) (2001) : ライフサイクル, その完結, みすず書房, p.87-95.
 
8) 厚生労働省 : 令和3年度衛生行政報告例の概況.
 
9) WHO (リプラ, 日本助産学会訳) (2022) : 中絶ケアガイドライン エグゼクティブサマリー. <https://www.jyosan.jp/uploads/files/journal/abortion_care_guideline_executive_summary.pdf>
 
10) 内閣府男女共同参画局 : 男女間における暴力に関する調査報告書.
 
11) 聖路加看護大学女性を中心にしたケア研究会 (2004) : EBMの手法による周産期ドメスティック・バイオレンスの支援ガイドライン 2004年版, 金原出版.
 
12) 厚生労働統計協会編集・発行 (2023) : 国民衛生の動向 2023/2024 (厚生の指標増刊), 70 (9) : 73.
 
13) エリクソン, E. H., エリクソン, J. M. (村瀬孝雄, 近藤邦夫訳) (2001) : ライフサイクル, その完結, みすず書房, p.79-86.
 
14) 厚生労働省 (2019) : 日本人の食事摂取基準 (2020年版). <https://www.mhlw.go.jp/content/0904750/000586553.pdf>
Medical*Online
15) 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会編 (2015) : 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2015年版. <http://www.josteo.com/ja/guideline/doc/15_1.pdf>
 
P.119 掲載の参考文献
1) 日本性教育協会 : 性の健康世界学会モントリオール宣言. <https://www.jase.faje.or.jp/pdf/montreal_declaration_a4.pdf>
 
2) ユネスコ編 (浅井春夫, 他訳) (2020) : 序文. 国際セクシュアリティ教育ガイダンス〔改訂版〕-科学的根拠に基づいたアプローチ, 明石書店, p.3-6.
 
3) 田代美江子 (2019) : 「性の権利」保障を実現する包括的性教育『国際セクシュアリティ教育ガイダンス』の目的, 意義とその概要. 助産雑誌, 73 (5) : 348-353.
 
4) ユネスコ編 (浅井春夫, 他訳) (2020) : 包括的セクシュアリティ教育 (CSE) とは何か, p.28-31.
 
5) 内閣府男女共同参画局 (2021) : 共同参画, 2021年8月号. <https://www.gender.go.jp/public/kyodosankaku/2021/202108/202108_05.html>
 
6) 東優子 (2021) : 「おうち性教育ブーム」に思うこと, これからの性教育・性科学を考える. 現代性教育研究ジャーナル, 121 : 1-2.
 
7) おかやま妊娠・出産サポートセンター (岡山県) ・岡山大学大学院保健学研究科 (2021) : 報告書 全国の「都道府県等における妊婦の方々への新型コロナウイルスに関する相談窓口」への調査 新型コロナウイルス感染拡大に伴う妊産婦や母親の不安と支援の実態. <https://www.okayama-u.ac.jp/user/mikiya/img/COVID19_soudanmadoguchi_houkokusyo_0324.pdf>
 
8) 内閣府男女共同参画局 (2021) : コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会報告書～誰一人取り残さないポストコロナの社会へ～. <https://www.gender.go.jp/kaigi/kento/covid-19/siryo/pdf/post_honbun.pdf>
 
9) 荒田尚子 (2016) : プレコンセプションケアと産後フォローアップ-妊娠前後の母性内科の役割. 医学のあゆみ, 256 (3) : 199-205.
Medical*Online
10) Johnson. K., et al. (2006) : MMWR Recomm. Rep., 55 : 1-23.
 
11) 国立成育医療研究センタープレコンセプションケアセンター. <https://www.ncchd.go.jp/hospital/about/section/preconception>
 
12) 日本産科婦人科学会 : 不妊症. <https://www.jsog.or.jp/modules/diseases/index.php?content_id=15>
 
13) 日本生殖医学会編 (2020) : 男性不妊症に対する治療のアルゴリズム. 生殖医療の必修知識, p.245-250.
 
14) 日本産科婦人科学会編 (2018) : 生殖補助医療. 産科婦人科用語集・用語解説集, 改定第4版, p.188.
 
15) 厚生労働省 : 不妊治療を受けながら働き続けられる職場づくりのためのマニュアル. <https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30 k.pdf>
 
16) 厚生労働省 : 不妊症・不育症ピアサポーター育成研修等事業. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000047270_00004.html>
 
17) 森恵美 (2012) : 不妊治療後の妊娠・出産の問題点と心理的ケア. 母子保健情報, No. 66 : 71-75.
 
18) 中塚幹也 (2016) : 性同一性障害と思春期. 小児保健研究, 75 (2) : 154-160.
Medical*Online
19) 高井泰 (2015) : 性分化疾患. 産科と婦人科, 182 : 268-274.
 
20) Hughes, I. A., et al. (2016) : Consensus statement on management of intersex disorders. Arch. Dis. Child., 91 : 554-563.
 
21) 日本小児内分泌学会性分化委員会, 厚生労働省研究費補助金難治性疾患克服研究事業性分化疾患に関する研究班 (2011) : 性分化疾患初期対応の手引き. <http://jspe.umin.jp/medical/files/seibunkamanual_2011.1.pdf>
 
22) 康純 (2020) : 性別不合. 児童青年精神医学とその近接領域, 61 (1) : 18-26.
Medical*Online
23) 中塚幹也 (2013) : 思春期の性同一性障害. 臨床婦人科産科, 67 : 712-716.
 
24) 東優子 (2016) : LGBT を排除しない性教育のあり方. 保健の科学, 58 (6) : 391-395.
Medical*Online
25) 針間克己, 他 (2010) : 性同一性障害と自殺. 精神科治療学, 2 (2) : 245-251.
 
26) 中塚幹也 (2014) : 性同一性障害. Hormone Frontier in Gynecology, 21 (1) : 61-65.
Medical*Online
27) 中塚幹也 (2016) : LGBT. White, 女性の健康にまつわる新語辞典, 4 (1) : 84-85.
 
28) 東京都 (2019) : 東京都性自認及び性的指向に関する基本計画. <https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2019/12/25/documents/19_02a.pdf>
 
飯島睦子 (2015) : 学校・家庭・地域をつなぐ助産師が行う思春期事業. 母性衛生, 56 (1) : 51-55.
Medical*Online
有森直子 (2017) : 性教育の実施. 福井トシ子編, 新版助産業務要覧, 第2版 2017年版, II巻 (実践編), 日本看護協会出版会, p.149-150.
 
武田敏 (2011) : 若年者性感染症の効果的予防教育. 産婦人科治療, 92 (5) : 809-816.
 
川名尚, 児島俊行 (2011) : 母子感染, 金原出版.
 
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6) 摂食障害情報ポータルサイト (一般の方). <https://www.edportal.jp>
 
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16) 杉山隆, 滝本秀美編著 (2021) : はじめてとりくむ妊娠期・授乳期の栄養ケア-リプロダクティブステージの視点から (「臨床栄養」別冊), 医歯葉出版.
 

第5章 専門的自律能力

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3) 対馬栄輝 (2010) : 医療系研究論文の読み方・まとめ方-論文のPECOから正しい統計的判断まで, 東京図書.
 
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諏訪茂樹 (2019) : 看護のためのコミュニケーションと人間関係, 中央法規, p.60-83.
 
戸田久美 (2022) : アサーティブ・コミュニケーション (日経文庫), 日本経済新聞出版社, p.31-45.
 
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5) 日本病院協会 : 病院の防災対策. <https://www.ajha.or.jp/guide/15.html>
 
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7) 個人情報保護委員会 (2022) : 個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン (通則編). <https://www.ppc.go.jp/files/pdf/230401_guidelines01.pdf>
 
8) ロビンス, スティーブン・P. (高木晴夫訳) (2011) : 新版組織行動のマネジメント-入門から実践へ, ダイヤモンド社.
 
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第6章 ハイリスク母子への支援

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4) 中村敬 (2003) : 出生体重に関する母体側要因 : 栄養・嗜好. 周産期医学, 33 (6) : 667.
 
5) 有森直子編 (2021) : 母性看護学II周産期各論 質の高い周産期ケアを追求するアセスメントスキルの習得, 第2版, 医歯薬出版.
 
6) 厚生労働省 (2010 ; 2021 改訂) : 重篤副作用疾患別マニュアル 新生児薬物離脱症候群. <https://www.pmda.go.jp/files/000240116.pdf>
 
P.230 掲載の参考文献
1) 渡邉淳著 (2020) : 第2章 「ヒトのゲノム」の変化で起きる疾患-遺伝性疾患. 遺伝医学, 羊土社, p.64-114.
 
2) 関沢明彦, 佐村修, 四元淳子編著 (2020) : 周産期遺伝カウンセリングマニュアル, 中外医学社.
 
3) 日本医学会 (2022) : 医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン.
 
4) 中込さと子 (2023) : 出生前診断を受ける妊婦・家族へのケア. 小林康江責任編集, 助産師基礎教育テキスト 2023年版, 第7巻 (ハイリスク妊産褥婦・新生児へのケア), 日本看護協会出版会, p.376-383.
 
5) 河村理恵, 杉本岳, 倉橋浩樹 (2021) : 2. 染色体異常の発生機序. 関沢明彦, 佐村修, 中岡義晴編著, 四元淳子編集協力, 生殖医療遺伝カウンセリングマニュアル, 中外医学社, p.4-9.
 
6) 令和3年度厚生労働科学研究費補助金 (成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業) 「出生前診断の提供等に係る体制の構築に関する研究」NIPT (非侵襲性出生前検査) パンフレット.
 
7) 片桐由紀子, 玉置優子 (2019) : 不妊診療における遺伝カウンセリング-その内容とタイミング. 柴原浩章編著, 不妊症・不育症診療-その伝承とエビデンス, 中外医学社, p.318-321.
 
8) 藤田みどり (2018) : 性染色体異常. 有森直子, 溝口満子編著, 遺伝/ゲノム看護, 医歯薬出版, p.101-115.
 
9) 日本産婦人科医会 : 研修ノート No. 106 思春期のケア (5) ターナー症候群の健康管理, 妊娠出産.
 
10) Nussbaum, R. L., McInnes, R. R., Willard, H. F. (福嶋義光監訳) (2020) : 第6章 染色体およびゲノムの量的変化にもとづく疾患 : 常染色体異常と性染色体異常. トンプソン & トンプソン遺伝医学, 第2版, メディカル・サイエンス・インターナショナル, p.113-119.
 
11) 中込さと子監修, 西垣昌和, 渡邉淳編集 (2019) : Chapter 7 遺伝性疾患 (3) 染色体レベルの変化が関わる疾病-染色体異常症. 基礎から学ぶ遺伝看護学-「継承性」と「多様性」の看護学-, 羊土社, p.62-67.
 
12) 伊藤志帆 (2017) : 遺伝子疾患をもつ親子を支えるケア. 小児看護, 40 (11) : 14-17.
 
13) 厚生科学審議会科学技術部会NIPT 等の出生前検査に関する専門委員会 (2021) : NIPT等の出生前検査に関する専門委員会報告書.
 
14) 日本産科婦人科学会 (2022) : 「重篤な遺伝性疾患を対象とした着床前遺伝学的検査」に関する見解. 日本産科婦人科学会雑誌, 74 (7) : 770-771.
 
15) 室月淳 (2021) : 出生前診断と選択的中絶のケア. メディカ出版, p.30.
 
16) 日本医学会出生前検査認証制度等運営委員会ホームページ. <https://jams-prenatal.jp>
 
17) 御手洗幸子 (2018) : 出生前診断. 有森直子, 溝口満子編著, 遺伝/ゲノム看護, 医歯薬出版, p.58-73.
 
18) Rothenberg, C. H., Thomson, E. J. (1994) : Women & Prenatal Testing : Facing the Challenges of Genetic Technology, Ohio State University Press ; 堀内成子, 飯沼和三監訳 (1996) : 女性と出生前検査-安心という名の幻想, 日本アクセル・シュプリンガー出版.
 
19) 山口清次編著 (2019) : 第1章 新生児スクリーニングの概要, よくわかる新生児マススクリーニングガイドブック, 診断と治療社, p.4-9.
 
日本産科婦人科学会 (2022) : 生殖・周産期医療に関係する生命倫理を考えるに際しての日本産科婦人科学会の基本姿勢.
 
日本産科婦人科学会臨床倫理監理委員会 : 公開動画 重篤な遺伝性疾患を対象とした着床前遺伝学的検査 (PGT-M) /不妊症および不育症を対象とした着床前遺伝学的検査 (PGT-A・SR). <https://www.jsog.or.jp/modules/committee/index.php?content_id=225>
 
厚生科学審議会先端医療技術評価部会出生前診断に関する専門委員会 (1999) : 母体血清マーカー検査についての見解 (報告).
 
日本医学会出生前検査認証制度等運営委員会 (2022) : NIPT等の出生前検査に関する情報提供及び施設 (医療機関・検査分析機関) 認証の指針.
 
P.238 掲載の参考文献
1) 楠田聡, 小枝久子, 山口文佳 (2010) : NICU長期入院児の動態調査 重症新生児に対する療養・療育環境の拡充に関する総合研究. 厚生労働科学研究費補助金 (成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業) 田村班 24-29.
 
2) 楠田聡, 小枝久子, 山口文佳 (2010) : NICU 長期入院児の動態調査 長期入院発生率が減少した原因についての検討 重症新生児に対する療養・療育環境の拡充に関する総合研究. 厚生労働科学研究費補助金 (成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業) 田村班 30-34.
 
3) 井本寛子 (2019) : 小児在宅移行支援指導者育成研修プログラムについて. 看護, 71 (4) : 22-26.
 
4) 纐纈なつ子, 服部律子 (2015) : 助産師による妊娠期からの育児支援. 岐阜県立看護大学紀要, 15 (1) : 29-40.
Medical*Online
5) 海老澤早希 (2022) : 医療的ケア児が利用できる医療費助成制度や手当. 冨田直, 鎌田美恵子, 森越初美, 小川一枝編著, みんなでできる医療的ケア児サポート BOOK, 照林社.
 
6) 前田浩利編 (2013) : 地域で支えるみんなで考える実践!! 小児在宅医療ナビ, 南山堂, p.17-23.
 
7) 長坂桂子, 小六真千子 (2022) : Q&Aで知る産前産後の訪問看護基本のき. 助産師雑誌, 76 (4) : 372-382.
 
8) 厚生労働省 : 医療的ケア児等とその家族に対する支援施策. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/service/index_00004.html>
 
9) 厚生労働省 (2021) : 「医療的ケア児及びその家族に対する支援に関する法律」について. <https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000794739.pdf>
 

第7章 助産師に必要な知識と技術

P.251 掲載の参考文献
1) 日本蘇生協議会監修 (2021) : JRC 蘇生ガイドライン 2020, 医学書院.
 
2) 細野茂春監修 (2021) : 日本版救急蘇生ガイドライン2020に基づく新生児蘇生法テキスト, 第4版, メジカルビュー社.
 
3) 細野茂春監修 (2021) : 日本版救急蘇生ガイドライン2020に基づく新生児蘇生法インストラクターマニュアル, 第5版, メジカルビュー社.
 
4) 仁志田博司 (2018) : 新生児学入門, 第5版, 医学書院.
 
P.261 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2020.
 
2) 日本産科婦人科学会周産期委員会 (2003) : 胎児心拍数図の用語及び定義検討小委員会報告. 日本産科婦人科学会雑誌, 55 (8) : 1205-1206.
 
P.272 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2020.
 
2) 日本超音波医学会 (2003) : 「超音波胎児計測の標準化と日本人の基準値」の公示について. 超音波医学, 30 : J415-438.
 
3) University of Southern California, School of Medicine course (1995) : Perinatal Medicine, Feb., p.20-23.
 
4) Unterscheider, J., et al. (2013) : Optimizing the definition of intrauterine growth restriction : the multicenter prospective PORTO Study. Am. J. Obstet. Gynecol., 208 (4) : 290 e1-6.
 
5) Jacobsson, B. A. K., Francis, A., Hagberg, G., et al. (2008) : Cerebral palsy and restricted growth status at birth : population-based case-control study. BJOG, 115 (10) : 1250-1255.
 
6) Barker, D. J. (2004) : Developmental origins of adult health and disease. J. Epidemiol. Community Health, 58 (2) : 114-115.
 
7) 日本小児外科学会学術委員会 (1999) : 学術委員会報告. 日本小児外科学会雑誌, 35 : 1003-1004.
 
8) Hoffman, J. I. E. (1995) : Incidence of congenital heart disease. II. Prenatal incidence. Pediatr. Cardiol., 16 : 155-165.
 
9) 川滝元良 (2004) : 胎児心エコー 診断へのアプローチ. メジカルビュー社.
 
10) 田所望, 渡辺博 (1999) : よりよい妊娠管理を目指して (その1) 羊水過多 (症), 羊水過少 (症) の管理. 日本産科婦人科学会雑誌, 51 : N-11-N-14.
 
11) Manning, F. A., et al. (1980) : Antepartum fetal evaluation : Development of a fetal biophysical profile. Am. J. Obstet. Gynecol., 136 : 787-795.
PubMed
12) 柳下正人 (2006) : クリニカルカンファレンス (2) ; 胎児評価を考える 2) エコーによる胎児機能評価. 日本産科婦人科学会雑誌, 58 : N-182-N-192.
 
P.282 掲載の参考文献
1) 飯田俊彦 (2010) : アクティブバースと胎児のwell-being. ペリネイタルケア, 29 (4) : 62-67.
 
2) 飯田俊彦 (2010) : バルサルバ手技の弊害とアクティブバース. ペリネイタルケア, 29 (3) : 48-53.
 
3) 飯田俊彦 (2010) : アクティブバースと娩出力. ペリネイタルケア, 29 (1) : 66-71.
Medical*Online
P.289 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2020, p.193-195.
 
2) 厚生労働省 (2011) : 技術指導の例. <https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/oshirase/dl/130308-2.pdf>
 
3) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2020, p.217-219.
 
P.297 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編集・監修 (2020) : 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2020, p.129-131.
 
2) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会, 日本周産期・新生児医学会, 日本麻酔科学会, 日本輸血・細胞治療学会, 日本インターベンショナルラジオロジー学会 (2022) : 産科危機的出血への対応指針 2022.
 

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